HAPPY ANALYTICSではGoogleデータポータルを利用して、自社の状況をモニタリングしています。どういったデータポータルを作成しているのか？全12ページの内容を紹介＆解説しますね。 参考になるかは分かりませんが、こんな感じの数値見ているのか、くらいの気持ちでご覧いただければ！ ページ１：月別KPI数値 ページ２：目標数値レポート（半期） ページ３：リード獲得レポート ページ４：リードから商談レポート ページ５：新規取引先責任者レポート ページ６：商談情報 ページ７：コーポレート集客 ページ８：コーポレート広告 ページ９：コーポレートサイト内 ページ１０：Twitter ページ１１：Facebook ページ１２：ブログ ページ１：月別KPI数値 メインのスライド。弊社ではファネルとして　弱リーチ⇒強リーチ⇒有効人数⇒商談数⇒売上　を設定しており、その数値がまず記載されています。

Arm Treasure Data、カスタマーデータプラットフォームの新機能を発表Linden Lab社やAnheuser-Busch InBev社など、顧客企業におけるビジネス価値創出に貢献 英Arm（本社：英国ケンブリッジ、以下Arm）のデータ事業部門であるArm® Treasure Data™（日本法人：トレジャーデータ株式会社、本社：東京都千代田区）はこのたび、Linden Lab®社やAnheuser-Busch InBev社（以下AB InBev）といったグローバル企業における複雑な顧客獲得プロセスを支援する、カスタマーデータプラットフォーム（CDP）の新機能を発表しました。これにより、訴求力の高い魅力的なブランド体験の提供をサポートする「Customer Journey Orchestration（カスタマージャーニーオーケストレーション）」の早期アクセス・プログラム(*1)

米Appleと米Googleは4月24日（現地時間）、10日に合同で発表した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の接触検出技術についての文書を更新し、Q＆Aも公開した。発表後に受けた多数のフィードバックを反映させたものだ。 この技術は、iPhoneおよびAndroidスマートフォン（以下「スマートフォン」）に備わるBluetooth機能を利用し、感染者との接触情報をユーザーに知らせることで二次感染を減らす目的で、AppleとGoogleが共同で開発している。APIとして提供するこの技術を採用するかどうかは各国の公衆衛生当局次第であり、公衆衛生当局が採用して開発するアプリを使うかどうかはユーザー次第だ。（おおまかなしくみについては別記事を参照されたい。） 今回の更新は、ほとんどプライバシーに関するものだ。まず、技術の名称を「Contact Tracing（接触追跡）」から「Expos

Googleのオリジナル無線イヤフォンとしては2017年に発売した左右のパッドが有線の「Pixel Buds」に次ぐ二代目。 シリコンのツノ状の突起（スタビライザー）で耳の内側にフィットするようになっており、耳にはめるとキャンディの「メントス」のように見える（AppleのAirPodsのような突起はない）。米The Vergeなどの海外メディアのレビューでは、通気孔があるため圧迫感がない半面、外部のノイズが入るとしている。 最大の特徴は、同社の音声アシスタント「Googleアシスタント」のサポートだろう。マイクとタッチセンサーを搭載しているので、「Hey Google」と言うか、パッドを叩いてから質問や命令を言うことでアシスタントと対話できる。リアルタイム通訳機能も利用可能だ。 また、スマートディスプレイ「Nest Hub Max」でも採用する「Adaptive Sound」機能で、周囲が

ソフトバンク巨額赤字の惨禍 孫正義氏の投資ファンド事業で年間1兆8000億円の巨額赤字を計上するソフトバンクグループ（SBG）。10兆円規模の投資で築いた“帝国”は崩落の危機に瀕しているが、新型コロナウイルスの惨禍はまだ序章。孫氏は立ち直ることができるのか。 バックナンバー一覧 ソフトバンクグループ（SBG）の金庫番を務める後藤芳光最高財務責任者（CFO）が、創業以来最大の赤字予想を発表した後、メディアのインタビューに初めて応じ、コロナショックの対策として、財務拡大路線からの「撤退」を宣言した。特集『ソフトバンク巨額赤字の惨禍』（全6回）の＃2で、その詳細を余すところなく伝える。（ダイヤモンド編集部　村井令二） コロナで衝撃の世界経済の縮図が ビジョン・ファンドの中にある ――新型コロナウイルスの影響で2020年3月期は創業以来最大の最終赤字です。19年7～9月期の損失は「ウィーワーク」を

真野俊樹 [中央大学大学院戦略経営研究科教授、多摩大学大学院特任教授、名古屋大学未来社会創造機構客員教授、医師] 1987年名古屋大学医学部卒業　医師、医学博士、経済学博士、総合内科専門医、日本医師会認定産業医、MBA。　臨床医、製薬企業のマネジメントを経て、現在、中央大学大学院戦略経営研究科教授、多摩大学大学院特任教授。出版・講演も多く、医療・介護業界にマネジメントやイノベーションの視点で改革を考えている。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 欧米で新型コロナウイルスの感染拡大が続いている。特にイタリアでの死亡者は発生源の中国を上回るほどのひどい状況となっている。なぜ、イタリアではこれほど死亡者が増えてしまったのか。将来的に日本はイタリアのような状態になりうるのか

5月6日の期限に向けて、延長するかどうかが議論されている緊急事態宣言。感染症の専門家である岩田健太郎・神戸大学教授は「延長か否かではなく、そもそも施策が緩すぎることが問題だ」と指摘する。岩田教授が欧米並みの強力なロックダウンをすべきと指摘する理由、そして「集団免疫」や「抗体検査」「ワクチン」に対する考え方を聞いた。（聞き手／ダイヤモンド編集部　津本朋子　＊インタビューは4月23日に行いました） 「第1波」すら 抑え込めていない いわた・けんたろう／神戸大学大学院医学研究科 微生物感染症学講座 感染治療学分野教授、神戸大学医学部附属病院 感染症内科診療科長、神戸大学都市安全研究センター 感染症リスク・コミュニケーション研究分野教授 1997年島根医科大学（現・島根大学）卒業。沖縄県立中部病院研修医、セントルークス・ルーズベルト病院（ニューヨーク市）内科研修医を経て、同市ベスイスラエル・メディ

コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕