東京五輪・パラリンピックで、東京都などが観客らを対象にした「リモート救護」の導入を検討していることがわかった。救護所を訪れた急病人の様子を映像などで確認し、看護師に応急処置や救急搬送を指示する。医師1人が複数の救護所を担当し、医療の負担軽減を図るのが狙い。 【写真】ワクチンで「黒幕が人類管理」「人口削減が狙い」 都などによると、都内24会場と最寄り駅の間の沿道に、観客やボランティアらの熱中症や事故に対応する救護所が複数設置される。大会延期前は、延べ1000人規模の医師が勤務する計画だった。 新型コロナウイルスの患者やワクチン接種への対応が必要な今夏は、医療現場の負担軽減が不可欠。都はコロナ禍で広まったオンライン診療を参考に、離れた場所にいる医師がスマートフォンやタブレット端末の画像通話機能などを使って、救護所の患者の状態を確認することを検討している。
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