モスクワに現役戦車の姿なく 異例の軍事パレード、ネットで驚きの声 | 毎日新聞旧ソ連の対独戦勝78年を祝う軍事パレードが9日、モスクワの「赤の広場」であり、ロシアのプーチン大統領らが参加した。新兵器として2種類の装甲車が披露されたが、恒例の戦車部隊によるパレードや戦闘機など航空部隊の参加はなかった。大型核ミサイルの「ヤルス」は通常通りパレードの最後に登場した。 この日の式典に参加した戦車は第二次世界大戦に投入され…
都市対抗野球予選に60歳登板 「40代以来」9球の熱投、結果は… | 毎日新聞
第94回都市対抗野球大会（日本野球連盟、毎日新聞社主催）の1次予選・茨城県大会は9日、日立市の日立製作所野球場で1回戦と2回戦各1試合があった。茨城日産は終盤の集中打でAgainBCを逆転し、準々決勝進出。全鹿嶋倶楽部は大宮クラブをコールドで退け、2回戦に勝ち上がった。 大量リードを奪い、迎えた八回裏の守り。1死を取ったところで、全鹿嶋倶楽部の先発・川畑孝弘からマウンドを引き継いだ箱根崇行。本人の記憶では「40代の頃以来、十数年ぶり」という都市対抗予選での登板だ。 「60歳！」。長年大会を見てきた関係者も驚きを隠さない。「過去最高齢での出場では。野手ならまだしも、投手というのがすごい」と目を丸くした。
電力値上げ、河野氏「待った」 経産省審査に消費者庁手厳しく | 毎日新聞
電気料金値上げについて、不祥事との一体での議論を求める河野太郎消費者担当相＝東京都千代田区で3月、浅川大樹撮影 電力大手7社が申請した家庭向け電気料金値上げの審査が山場を迎えている。経済産業省側での審査は終えたが、立ちふさがるのは相次ぐ大手電力不祥事を問題視する河野太郎消費者担当相率いる消費者庁だ。消費者庁側の追及は厳しく、早ければ4月とみられていた値上げ時期は大幅に遅れている。国の審査の現場で今、何が起きているのか。 「不正事案の料金への影響、電力会社のコスト構造効率化の徹底などについて経産省の考えをまとめて説明してもらう場を設ける」。経産省で値上げの考え方を示す査定方針案がまとまった直後の4月28日、河野氏は閣議後の記者会見でこうくぎを刺した。
新型コロナ 面会制限、残したトゲ 家族、臨終の瞬間ですら | 毎日新聞
コロナ下では「面会禁止」が日常の光景になった。入院患者の病室に続く階段やエレベーターの前に大きく張り出された「面会禁止」の文字＝福岡県内で2020年4月、徳野仁子撮影 親しい人と最期の時間を一緒に過ごせなかった経験は残された人の心に大きなわだかまりを残す。新型コロナウイルスの感染対策による面会制限で「つらい経験をした」と明かす家族もいる。病院側は感染対策と患者や家族の思いのはざまで苦慮してきた。 千葉市の自営業、山本悦子さん（58）は今年2月、認知症などを患って入院中だった父（当時89歳）を亡くした。約半年の入院生活中に山本さんが面会できた回数は2回。1回は亡くなる前日だった。 山本さんの父は約6年前に硬膜下血腫を発症して母（80）が在宅介護をしていた。認知症を併発するなどして昨年4月に高齢者施設に入ったが、体調の悪化で7月に市内の療養型病院に入院した。面会は4カ月ごと、1回2人まで、時間
面会制限、5類で緩和拡大 コロナ・病院、 一般患者「禁止」1割 毎日新聞調査 | 毎日新聞
新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが8日から5類に引き下げられ、病院での入院患者との面会制限はどう変わるのか。コロナ病床が50床以上ある141病院に毎日新聞がアンケート調査したところ、回答した病院のうち、面会を「原則禁止」としているのは、一般患者については4月1日時点の約5割から8日以降は1割以下に減った。コロナ患者についても8割弱から4割弱に半減した。5類移行に伴い多くの病院で面会制限の緩和が広がっている傾向が浮かんだ。 厚生労働省は5類移行を前に、医療機関に患者と家族らの面会制限を緩和するよう通知している。
論点：G7を前に 議長国としての日本 インタビュー 寺島実郎・日本総合研究所会長 | 毎日新聞
日本が試されている。ロシアによるウクライナ侵攻は終結するめども立たず、核の脅威は高まり、新興国や途上国などの「グローバルサウス」が台頭している。主要7カ国首脳会議（G7サミット）の議長国として、日本に何ができるのか。日本総合研究所の寺島実郎会長（75）に聞いた。【聞き手・宇田川恵】 G7サミットを前に国際政治、核問題、国際経済の各テーマで識者にインタビューしました。 国際政治＝果たすべき役割は 田所昌幸・国際大特任教授 核問題＝核の脅威、リアルに 戸崎洋史・日本国際問題研究所軍縮・科学技術センター所長 国際経済＝議長国としての日本 寺島実郎・日本総合研究所会長 国際社会での立場、露に自覚促す役割 ――中国はもちろん、インドをはじめとした「グローバルサウス」が力を増し、世界は多様化しています。先進国の集まりであるG7サミットをどう見ますか。 G7サミットと日本の立ち位置を相関させて考えたいと
NY陪審、トランプ前大統領の「性的虐待」認定 6.8億円賠償命令 | 毎日新聞
米国の元コラムニスト、ジーン・キャロルさん（79）が約30年前にトランプ前米大統領（76）から性被害を受けたとして賠償金などを求めた民事訴訟で、ニューヨーク連邦地裁の陪審は9日、トランプ氏による性的虐待と名誉毀損（きそん）を認め、500万ドル（約6億7500万円）を支払うよう命じる評決を下した。ニューヨーク州では、本人の同意なしに性的接触があった場合は性的虐待と定義されている。一方、レイプされたとする主張は退けた。米主要メディアが一斉に報じた。 訴えによると、キャロルさんは1990年代にニューヨークの高級デパートで買い物中、別の女性への贈り物を買いに来たトランプ氏からランジェリー売り場の試着室で性被害を受けたとしていた。
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