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ブックマーク / www.sbbit.jp (8)

  • ARメタバースにも注目すべきワケ、ポケモンGoのナイアンティック「独自SNS」の可能性

    現在、話題になることが増えている「メタバース」だが、そのほとんどはメタが推進するVR(仮想現実)ベースのメタバースを前提としている。一方、AR(拡張現実)ベースのメタバース構築を目指す動きも活発化しており、こちらも無視できない。ARメタバース構築を主導する一角は、ポケモンGoの開発企業として知られるナイアンティック。現在ソーシャルメディアが一部企業による寡占状況にあるのは明白だが、今後はゲーム起点/メタバースと関連する新しいSNSが登場し、状況が大きく変わるかもしれない。8月4日から、世界各地で行われる「ポケモンGO Fest」の札幌での開催が始まり、現実世界で多くの人を集めているナイアンティックの動きからARメタバースの動向を探ってみたい。 バークリー音大提携校で2年間ジャズ/音楽理論を学ぶ。その後、通訳・翻訳者を経て24歳で大学入学。学部では国際関係、修士では英大学院で経済・政治・哲学

    ARメタバースにも注目すべきワケ、ポケモンGoのナイアンティック「独自SNS」の可能性
  • 東大 稲見昌彦教授が予見、「マルチメタバース時代が到来」の“圧倒的”説得力

    メタバースの居住者は「人間」だ。けれども、この新たな世界で実現できることがあまりに広範に及ぶため、GAFAMのようなテックジャイアントでさえ、メタバースにどう接し、メタバースでどう過ごすか、今も描ききれていない。これに対し、「人間拡張工学」を研究する東京大学の稲見昌彦教授は明確なビジョンを描く。それは「メタバースが人間の能力を飛躍的に引き出す環境となり、一人ひとりが能力を発揮できるメタバースをいくつも行き来することで、人間はノード(結節点)になる」といったものだ。稲見教授にメタバース時代における人間拡張の可能性と、メタバース自体の発展性について見解を聞いた。

    東大 稲見昌彦教授が予見、「マルチメタバース時代が到来」の“圧倒的”説得力
    takmin
    takmin 2022/04/25
  • AIに「たらこ」がわかるのか?やまやが挑戦するより美味しい辛子明太子の製造とサプライチェーン変革

    「明太子のやまや」で知られるやまやコミュニケーションズは、看板商品である「辛子明太子」の製造で行っている異物検査やグレード判定に関して、一定のスキルを有した人材の確保が難しいことから、品質維持や安定供給を属人化させない対策を求めていた。高齢化や働き手不足により人員確保が年々難しくなる中、この課題をどう解消すればよいのか? 考え抜いた結果、画像認識AIに活路を見出だしたものの、多くのベンダーから「天然水産物の画像認識は難しい」と尻込みされてしまう。しかし、それでも諦めなかった同社が「10%近い認識精度向上」を達成し、今後、人件費の大幅削減から在庫量の削減、商品出荷のリードタイム短縮など、サプライチェーンを大きく変えるほどの効果を目指せる方法とは? たらこ製造における「外観検査の精度」が長年の課題に 1974年に創業し、「博多の味やまや」「明太子のやまや」として愛され続けてきたやまやコミュニケ

    AIに「たらこ」がわかるのか?やまやが挑戦するより美味しい辛子明太子の製造とサプライチェーン変革
  • コミュニケーションロボットは「ロボットがもたらす新たな価値」を考える格好の教材だ

    前回の原稿を送ったあと、編集部から「誌はBtoBに関する媒体なので、コンシューマー向けのネタはちょっと」といった趣旨のコメントを頂いた。筆者はデアゴスティーニ「ロビ」のように全世界で15万体以上、単純計算しても200億円以上売れたロボットはろくにないわけで…と返事を返したが、それでも組み立てキットのような商品はコンシューマー向け、と判断されるのは、まあ仕方がないとは思う。 ただ、ソフトバンク「Pepper」が分かりやすい例だが、当初はコンシューマーを対象に発表・発売されたコミュニケーションロボットも、現実的にはBtoB向けを主な用途として展開されているのが現状だ。当初予約数1,000台を超えたと報じられたシャープ「RoBoHoN」も同じ道を辿りつつある。 最近はPepperもRoBoHoNも、教育市場を新たな重要ターゲットの一つとしているように見える。ソフトバンクは「Pepper 社会貢

    コミュニケーションロボットは「ロボットがもたらす新たな価値」を考える格好の教材だ
    takmin
    takmin 2017/06/02
    原状のコミュニケーションロボットの限界とビジネスにするための制約などがまとまった良記事
  • ZMP、SLAM技術によるクルマの自動運転実験 バージニア工科大学と

    ZMPは19日、標識やGPSの情報に頼らず環境マッピングと位置推定を同時に行うSLAM(Simultaneous Localization and Mapping)技術を用いた自動運転の実験を実施したと発表した。 ZMPは、バージニア工科大学・シドニー工科大学とコラボレーションを行い、SLAM技術の自動運転への適用を進めてきた。 今回の実験では、トヨタプリウスベースのロボットカー「RoboCar HV」の車両の両側面に装着したレーザレンジセンサの情報から、SLAM技術により自車位置を推定し自動運転を行う。 自動運転においては、GPSを利用し自車の位置を正確に把握することが一般的だが、高層ビルが立ち並ぶ都市部やトンネル、山間部などではGPSで正しい位置を計測することが難しい場合がある。 こうした場合に、周囲の環境をセンシングし、自車の位置を推定する技術として、SLAM技術があるが、一般的に、

    ZMP、SLAM技術によるクルマの自動運転実験 バージニア工科大学と
    takmin
    takmin 2014/05/21
    Grid-based Scan-to-Map Matching SLAM
  • アサヒ飲料、AR(拡張現実)とGPS活用した飲料業界初のスマートデバイス営業支援

    TISは18日、アサヒ飲料の自販機設置の営業活動で効率的な顧客訪問を実現することを目的にした、飲料業界初のスマートデバイスで利用する新しい営業支援システムを構築したと発表した。新システム構築には、TISの情報配信プラットフォーム「SkyWare」の新シリーズ「フィールド業務支援サービス on SkyWare」を活用した。 アサヒ飲料では、蓄積した顧客情報などの営業情報を、自販機の設置に関わる外回りの営業担当が外出先の現場で有効活用することで、顧客に最適な提案を行う営業スタイルの変革を検討していたという。 そこで、アサヒ飲料では「フィールド業務支援サービス on SkyWare」で構築した専用アプリをインストールしたスマートデバイスを自販機設置の営業担当に支給。営業活動のさらなる効率化を目指す施策を開始した。 営業担当は外回りの際に同アプリを使い、地図情報とAR(拡張現実)を組み合わせた画面

    アサヒ飲料、AR(拡張現実)とGPS活用した飲料業界初のスマートデバイス営業支援
    takmin
    takmin 2013/12/21
    なんとかARをエンタメの領域から出そうと努力しているように見える
  • 群衆全体の動きから異変を検知する「群衆行動解析技術」を世界で初めて開発 NEC

    NECは、公共空間や大型施設において、防犯カメラなどで撮影された群衆映像から、個人を特定することなく混雑状況を把握するとともに異変を検知する「群衆行動解析技術」を開発した。この技術を使えば、人が重なっているような混雑時でも群衆の状況を正確に把握できるとともに、群衆の中で人が倒れたような場合でも瞬時に解析できる。同社によれば世界初の技術になるという。 防犯カメラの精度が向上しているが、従来は数百人が複雑に行き交う混雑環境下において、発生する異常を早期に発見したり、異常の詳細を推定することは困難だった。 今回NECが開発した技術は、事件・事故の発生やその兆しが周りの群衆や集団の行動に影響を与えるという点に着目し、異変につながる「群衆全体の動きの変化」を正確にとらえ、解析するというもの。 これにより、たとえば、ラッシュ時間帯の駅やイベント会場のように非常に混雑した環境下でも、混雑度を高精度に推定

    群衆全体の動きから異変を検知する「群衆行動解析技術」を世界で初めて開発 NEC
  • 東急電鉄と東急エージェンシー、画像認識とスマホアプリ使った交通広告連携サービス

    東京急行電鉄と東急エージェンシーは23日、リコーが開発したクラウドサービス「Clickable Paper」とスマートデバイス対応無料アプリ「RICOH TAMAGO Clicker」を活用し、広告とデジタルコンテンツを連携させるサービスを開始したと発表した。 「Clickable Paper」とは、画像認識システムを用いたクラウドサービスで、「TAMAGO Clicker」アプリから対象となる雑誌の誌面やポスターなどの画像を撮影すると、撮影箇所に関連するリンク先(Webサイト、電話、地図、動画など)が自動的に読み込まれる。 このサービスを活用することで、広告からデジタルコンテンツへの誘導を促進させ、アクセス状況などの分析により詳細な効果測定が可能となり、商品やブランドのPRだけでなく、購買への誘導やマーケティングデータの収集なども行うことができるという。 東急電鉄と東急エージェンシーは、

    東急電鉄と東急エージェンシー、画像認識とスマホアプリ使った交通広告連携サービス
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