メディア環境研究所「メディア定点調査2015」時系列分析｜ニュースリリース｜博報堂DYメディアパートナーズ
ニュースリリース メディア環境研究所「メディア定点調査2015」時系列分析 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2015年7月7日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：三神正樹）は、生活者のメディア接触の現状を調査・分析する「メディア定点調査」を2006年より現在の調査設計で行っており、本年は時系列分析を実施しました。分析から見えてきた生活者のメディア接触の変化をご紹介致します。 ① メディア総接触時間は383.7分。 「携帯・スマホ」「タブレット」でメディア総接触時間の1/4以上へ ・1日あたりのメディア総接触時間は383.7分で、昨年とほぼ変わらず380分台と横ばい。「携帯・スマホ」「タブレット」が伸長し、それ以外は微減。 ・2006年から伸長し続けているのは「携帯・スマホ」の接触時間のみで、今年初めて「タブレット」と合わせて1
テレビ＋インターネット ～若者たちのメディア併用行動 | ウェブ電通報
前回までは「動画視聴に関するWEB調査」と「通勤・通学時における動画視聴調査」の結果から、若年層の動画視聴状況について分析を行った。結果、全体的には自宅での動画視聴が主流だが、通勤・通学時に動画視聴機会拡大のポテンシャルがあることが判明した。 今回は、テレビのリアルタイム視聴やタイムシフト視聴という要素を追加しながら、テレビ視聴とインターネット利用の併存という別角度から若年層のメディア視聴行動の深掘りを試みる。 ◆ リアルタイム中心の若年視聴層は7人に1人 まず若年層の自宅内におけるメディア行動を「テレビ視聴中心のパターン」と「インターネット中心のパターン」に分類し、さらにその中でも、それぞれ「リアルタイム視聴中心パターン」と「タイムシフト視聴中心のパターン」、「パソコン中心パターン」と「モバイル中心パターン」に細分化した。これらの分類を踏まえ、「リアルタイム視聴」「タイムシフト視聴」「パ
増やせ！新聞ファン（5） なんとビーチをプロデュース～「MAGIC BEACH」～ | ウェブ電通報
増やせ！新聞ファン（5） なんとビーチをプロデュース～「MAGIC BEACH」～2014/11/21 ～新聞各社は今、こんなにユニークなプロジェクトを展開している～ 今、新聞メディアのコミュニケーション領域は紙面の枠組みを超え、自由な発想で広がりを見せています。全く新しいターゲットへ向けての取り組みや、今までにない斬新な手法での読者とのコミュニケーション活動が盛んに展開されているのです。本コラム「シンブン！」では、そんな新聞各社の新しい動きの中から、中央5紙のユニークな事例を各社一つずつピックアップし、担当者に話を聞きました。 増やせ！新聞ファン（5） なんとビーチをプロデュース 〜産経新聞社「MAGIC BEACH」〜 東京・豊洲。ゆりかもめ新豊洲駅の間近に今年６月、忽然（こつぜん）と出現した真っ白い砂のビーチ。 総面積約1万平方メートルの敷地内に、イベントスペースやショップ、バーベキ
今後のメディアを考えるうえで知っておきたいデータ10選 - メディアの輪郭
日々、いろんな海外メディアの情報を追っているのですが、改めて日本におけるメディア関連データで気になるものを足下から整理しようと思い、調べてみました。 1. スマートフォンの所有率 （出典：ビデオリサーチインタラクティブ | プレスリリース） 昨年の時点でガラケーの所有率をスマホが上回っていたようですが、今年はさらに差が広がっていますね。特に女子学生（85.2%）、男子学生（78.3%）のスマートフォン所有率が高いとのことです。タブレットもじわじわ増えています。 2. スマートフォン加入者数 総務省によれば、日本にはインターネット利用者数が9652万人いるようです。また、IDC Japanの2013年～2017年の国内スマートフォン加入者数予測によれば、2014年には6277万人に、2015年には約7000万人がスマホを持つことになりそうです。 3. スマートフォンの利用場所とシーン ヤフー
産経新聞が自社サイトに買春ガイド掲載→黙って削除、をやらかしたようです
はてなダイアリー「下総ミリタリースクエア」が、移転の上改称。 dragonerが草葉の陰から生暖かく軍事話やその他の雑想を垂れ流すブログ。 Twitterである記事が悪い意味で話題になっているものの、どこも取り上げる所が無いようなので、せめて私の方で記録を残したいと思います。 産経新聞の2014年W杯特集内の各国代表ニュースにこんな記事がありました。 世界中から多くの観光客が集まるワールドカップ（Ｗ杯）。さまざまな経済波及効果を生むが、裏の社会にとっても“稼ぎ時”という。多くの専門家が「Ｗ杯期間中、ブラジルでの観光客目当ての売春が急増する」との見方を示している。というのも、ブラジルでは１８歳以上であれば、売春は合法だからだ。普段でも海外から売春ツアーにやってくる観光客も多い。Ｗ杯ともなれば、一気に活気づく恐れもある。観光客を目当てにするため、多くの売春婦が英会話を学んでいるとの報道まであっ
総務省 電波利用ホームページ｜その他｜地上系放送事業者
地上系放送事業者 令和５年11月１日現在 放送対象地域 放送事業者名 1/10を超える議決権を有する者の氏名又は名称 議決権の総数に対する議決権の比率（％）
ゲーム・サービス評価対応で定評のあるデバッグ代行会社10選
2023年9月1日より、アイミツは『PRONIアイミツ』に、 アイミツCLOUDは『PRONIアイミツメンバーズ』に名称が変わりました。 ご利用のサービスを選択の上、ログインしてください。
テレビの未来がますます鮮明に・・・最近の統計データから | あやとりブログ
このところ立て続けに発表された統計データが、かなりメディア周りのドラスティックな変化をつたえています。いくつかの解説記事も出ているようですが、あやとりブログとしてもこれは一回、整理しといた方がいいと思い書いてみます。 ちょっと前ですが、２月に出た電通の『情報メディア白書』から。 http://dii.dentsu.jp/books/infomedia/2014.html メディア別の接触率の推移です。 まず下がっているメディアですが、テレビは徐々に下がってはいるものの、他と比べると圧倒的に高く見えます。 気がかりなのは新聞です。この７年で約13ポイント下がっています。下落率は３割以上、特に2009年からは急激に下がっていて、前年比が2010年は▲8％、続いて、▲5％、▲7％、昨年は▲11％と、たった1年で1割以上も減ってしまいました。このペースで減っていくと東京オリンピックの2020年に
どこから も お金 が 借りれ ない 場合【2021年版 延滞やブラックでもお金を借りるなら？ニートや失業中でも100%借り入れ 】
どこから も お金 が 借りれ ない 場合【2021年版 延滞やブラックでもお金を借りるなら？ニートや失業中でも100%借り入れ 】 カードローンのおすすめはこれ！ カードローンならトライフィナンシャルがおすすめです。 なぜなら、 ①スマホ・パソコンでどこでも簡単申し込み ②審査最短30分 ③即日融資全国振込みにも対応 これらのメリットがあるからです。 しかも「利用目的を選ばない自由さ」、「融資金額最大300万円」というのも魅力的！ どうしてもお金が急に必要になった・・・ なら、今すぐにでもトライフィナンシャルサービスの力を借りてみてください。 お金借りられる消費者金融 生活サポート基金でお金を借りる方法を解説！ それ以上借りようとする会社がいくつかあり、お金を借りられない方にも積極的に融資しようとして検討すべき選択肢は複数あります。最終手段を使ってもお金を借りられなくなっている場合、対応
【埋】「スマートビエラ」が踏み抜いたというARIBの「放送の一意性確保」ルール
Panasonicがこの4月から発売を開始した 「スマートビエラ」 シリーズ について、放送局が CMを拒否している というニュースが話題になりました。 放送局側が求めているガイドラインに違反しているというのがその理由です。 ■パナの新型テレビＣＭ拒否 技術ルール違反と民放 - 47NEWS（よんななニュース） http://www.47news.jp/CN/201307/CN2013070601001715.html ちなみに問題となっている「スマートビエラ」の画面というのは 具体的にどんなモノなのかといいますと、 ■はじめてのスマートビエラ｜プラズマテレビ／液晶テレビ「VIERA（ビエラ）」｜Panasonic http://panasonic.jp/viera/first_sv/ こんなモノですね。テレビを観る窓の周りを、インターネットの ウェブサイトを 見られる枠 が取り囲んでいて
ASSIOMA(アショーマ) » スマートビエラはなぜ、CMを拒否されたのか?
スマートビエラのCM放送拒否が大きな話題を呼んでいる。 スマートビエラはパナソニックが四月に発売した、「スマートテレビ」であり、音声によるコンテンツ検索や、視聴者を認識してコンテンツをレコメンドする機能、さらにレコメンドするコンテンツはテレビ放送だけではなくyoutubeなどのネット動画も対象になるなど、「テレビの未来」を彷彿とさせる製品となっている。 この意欲的な製品のCMが却下されたことで、ネットを中心に「利権問題」「テレビの古い体質」「テレビ局は時代の流れを理解出来ていない」などの声が目立つ。しかし、一方でテレビ業界はテレビ放送とインターネット、スマートデバイスと連動させることを可能にする「ハイブリッドキャスト」等の取り組みにも力を入れており、「スマートビエラ」のコンセプトを否定しているとは考えにくいのも事実だ。ましてや4Kより更に解像度の高くなる8Kの規格では広大な解像度をテレビコ
緊急アンケート！安藤美姫選手の出産を支持しますか？ | お知らせ - 週刊文春WEB
フィギュアスケートの安藤美姫選手が7月1日の「報道ステーション」で4月に女児を出産していたことを公表しました。また、競技に復帰し、来年のソチ五輪を目指すことをあらためて語っています。 この突然の告白に対し、出産を祝福する声が上がると同時に、まだ結婚しておらず、父親が誰かも明かさないことへの疑問や、子育ても競技も中途半端になるのではないかなどの批判もあります。そこで、下記アンケートへのご協力をお願いいたします。 １）あなたは安藤美姫選手の出産を支持しますか？ ２）子育てをしながら五輪を目指すことに賛成ですか？ 各質問にお答えいただき、理由も併せてお答えください。 アンケートに答える 締切りは2013年7月7日（日）24時まで。 応募にはメールマガジンの登録が必要となります。 応募要項 ・アンケートに回答いただいた方の中から、抽選で10名様に商品券1万円をプレゼントします。 ・当選者には
朝日新聞デジタル：朝日新聞記者の不正アクセス容疑について - 社会
パソコン（ＰＣ）遠隔操作事件で、「真犯人」と名乗る人物が報道機関や弁護士へ送り付けた犯行声明メールのアカウント（以下：当該メールアカウント）への当社記者のアクセス（以下：当該アクセス）についての当社の見解は以下の通りです。 ◇ 当社は、顧問弁護士とともに詳細に事実関係を調べ、検討した結果、当該アクセスについて「不正アクセス禁止違反の犯罪は成立しないことが明らか」と判断しています。 以下、その理由をご説明します。 【１】「不正アクセス禁止法」違反罪の構成要件に該当しない ■「当該識別符号の利用権者」がアクセスを承諾していた 「不正アクセス行為」の構成要件を定めた不正アクセス禁止法第２条４項は「当該アクセス管理者又は当該識別符号に係る利用権者の承諾を得てするものを除く」と明記しています。 当該メールアカウントを使用した犯行声明メールは昨年１０月９日、報道機関や弁護士に送信されまし
｢立件｣この不可解なマスコミ用語ーPC遠隔操作事件・5か月目の報道検証(下)（楊井人文） - エキスパート - Yahoo!ニュース
先に、PC遠隔操作事件の「追送検」報道で、「立件」という言葉がたびたび登場したことを指摘した。この機会に「立件」という概念を徹底的に解剖しておきたい（PC遠隔操作事件の詳しい報道経緯は、GoHoo特集ページも参照）。 事件報道で「立件」という表現を見聞きしたとき、一般読者はどのような印象をもつだろうか。なんとなく、捜査当局が「クロ」と判断した事件、証拠がそろい起訴相当の事件、という印象を受けるのではないだろうか。中には「起訴」そのものと勘違いしてしまう読者もいるのではないかと思われる。 前回の繰り返しになるが、「立件」は法律用語ではなく、刑事訴訟法上の手続に存在しない。警察行政上も明確な定義がなく、統計用語にもなっていない。マスコミ以外で一般に使われることもめったにないと思われる。 この「立件」という単語、国語辞典で引くと、定義・要件が実にバラバラなのである（引用中、太字強調は筆者）。 (
博報堂DYMP メディア環境研究所「メディア定点調査２０１３」(pdf)
1/5 報道関係各位 ２０１３年６月１０日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ スマートフォンの普及を背景に、携帯ネット接続時間がさらに伸長。女性２０代・３０代で大幅な伸び。 ～博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査２０１３」～ 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：吉田弘）は、生活者 のメディア接触の現状を分析する「メディア定点調査２０１３」を実施しました。 東京地区の調査結果によると、マス４媒体とインターネット２媒体（パソコン、スマートフォンを含む携帯電話）を合わ せた１日のメディア接触時間は、５時間５３分（週平均）と昨年とほぼ同数値となりました。１日のメディア接触時間は 生活時間の中で飽和状態であると推定され、２０１０年以降、数値にほぼ変化はありません。 近年、パソコンおよび携帯電話（スマートフォン含む）
政治家を育てる質問
12月16日の衆議院選挙投票日。テレビ東京の開票特番「池上彰の総選挙ライブ」を担当しました。 放送中から思わぬ反響をいただき、テレビ東京にはいまも再放送やＤＶＤの発売を求める声が寄せられているそうです。 テレビ東京の人たちはもちろんのこと、外部スタッフが総力を挙げて制作・放送したものですから、当然の評価とはいえ、その一翼を担った私も嬉しく思います。 いつも「いい質問ですね」が口癖の私としては、視聴者に「いい質問ですね」と言ってもらえる内容を目指したからです。 ただ、党首や候補者への私のインタビューは、ジャーナリストとして当然のことをしたまでで、これに関する評価は面映ゆいものがあります。 というのも、たとえばアメリカのテレビの政治番組なら、政治家に対しての容赦ない切り込み、突っ込みは当然のことだからです。 日本なら「失礼な質問」に当たるようなことでも、平然として質問をしますし、質問を受けた側
ＮＨＫ受信料の大津波がパソコンに襲いかかる！ - INSIGHT NOW!プロフェッショナル
／今回の震災でＮＨＫがネット再送信をやっていたのは、善意などではない。３月１日から放送法が「改正」されつつあり、夏には、携帯やカーナビはもちろん、ケーブルテレビ、さらには、テレビ機能のないただのネット接続パソコンまで、受信料が課金されることになっているからだ。／ 今回の震災に際し、ＮＨＫの放送がＵｓｔｒｅａｍやニコニコ動画で再送信されていたのを見て、やはり国民的大災害だからなあ、などと、感心していたなら、大きな勘違い。昨年12月３日、ほとんどのテレビ局があえてまったくニュースで採り上げない間に、じつは「放送法等の一部を改正する法律」が公布され、今年３月１日からばらばらと条項ごとに施行になってきているのだ。７月24日に、アナログ停波が決定されているが、おおよそ８月末までには、この法律も完全施行となる。 放送法等の一部を改正する、というと、些細な変更であるかのような印象を与えるところが、総務省
氏家齊一郎・日本テレビ会長――地上波テレビが強い日本では、ネットは脅威にならない(1) | インタビュー | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
氏家齊一郎・日本テレビ会長――地上波テレビが強い日本では、ネットは脅威にならない(1) - 11/03/07 | 14:28 ――テレビの広告収入は2009年度を底に回復傾向です。 スポット広告は確かに底打ちしたが、長期的に見ると楽観できない。テレビ業界は、ここ7〜8年で5000億円近く売り上げを減らした。これはテレビ東京さんを含めた五つのネットワークのうち、一つ分の収入が消えてしまった計算だ。 パイの縮小はテレビ業界に限った話ではない。国の経済成長が止まったことと完全に連動しているわけで、わずか2兆円程度にすぎないテレビ業界のことだけをうんぬんしても仕方がない。 中国や韓国を見ればわかるように、今や国家、政府が主導して経済を牽引していく国家資本主義のような時代だ。業界内で限られたパイの取り合いをするのではなく、「日本株式会社」として国全体を成長させていくようにしなければ、あらゆ
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テレビが人間社会に及ぼす影響：社会学的研究の数々
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