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統計に関するtama_dのブックマーク (6)

  • iPhone利用者の50%が毎月有料アプリを購入、Android利用者では21%

    米AdMobが米国時間2010年2月25日に発表したモバイル・デバイス市場に関する調査結果によると、モバイル・アプリケーションの購入に最も積極的なのはiPhoneユーザーで、50%が1カ月あたり1以上の有料アプリケーションをダウンロードしている。iPod touchユーザーではその割合は35%、Androidユーザーでは21%、webOSユーザーでは24%だった。 1カ月にダウンロードするアプリケーション数は、iPod touchユーザーが平均12.1(有料1.6/無料10.5)で最も多かった。iPhoneユーザーは平均8.8(1.8/7.0)、Androidユーザーは平均8.7(1.1/7.6)、webOSユーザーは平均5.7(0.6/5.1)だった。 アプリケーション利用に費やす時間もiPod touchユーザーが1日あたり平均100分と最も長い。webOS

    iPhone利用者の50%が毎月有料アプリを購入、Android利用者では21%
  • NHN Japan、LINEの登録ユーザー数が世界7,000万人突破 - 国内は3,200万人に

    NHN Japanは25日、同社が運営する無料通話・無料メールスマートフォンアプリ「LINE」の登録ユーザー数が10月25日時点で世界7,000万人を突破したと発表した。うち国内は3,200万人に達している。 LINEはユーザー同士であれば国内・海外、通信キャリアを問わずに無料で音声通話・メールが楽しめるアプリ。日をはじめ世界230以上の国や地域で利用されている。登録ユーザー数は9月8日時点で世界6,000万人、うち国内2,800万人を達成し10月25日までは3週間に約500万人のペースで利用者数を伸ばしてきた。 LINEの近頃の動向としては、国内で10月5日に内閣官房内閣広報室が運用する「首相官邸」公式アカウントを開設。通常時は政策などの情報提供、災害等の緊急時には災害関連情報の配信を行い、今後も他の行政機関・地方自治体に提供枠を広げていくという。 また、9月26日にはLINEのプラッ

    NHN Japan、LINEの登録ユーザー数が世界7,000万人突破 - 国内は3,200万人に
  • 米グーグルの時価総額19.4兆円 マイクロソフト抜く - 日本経済新聞

    【ロサンゼルス=奥平和行】米ナスダック市場に上場する米グーグルの時価総額が1日に終値ベースで2491億3000万ドル(約19兆4300億円)に達し、米マイクロソフト(MS)を初めて抜いた。グーグルは主力のインターネット広告事業の底堅さが投資家の評価を得ており、世界のIT(情報技術)企業では米アップルに次ぐ時価総額2位に躍り出た。グーグルの株価は同日、前週末に比べて7.28ドル(1.0%)上昇し

    米グーグルの時価総額19.4兆円 マイクロソフト抜く - 日本経済新聞
  • フェイスブック、利用者10億人に 開始から8年半で - 日本経済新聞

    交流サイト(SNS)最大手の米フェイスブックは4日、世界の利用者が10億人に達したと発表した。同日、マーク・ザッカーバーグ最高経営責任者(CEO)がフェイスブックを通じて明らかにした。同社は2004年に大学生向けにサービスを開始。8年半で世界のインターネット利用者の約半数が利用するまでに成長した。利用者は10年に5億人を突破しており、その後の2年強でさらに

    フェイスブック、利用者10億人に 開始から8年半で - 日本経済新聞
  • 2012年1Qのスマホ出荷台数、OS別でAndroidが65.6%を占める - IDC Japan調査

    それによると、国内スマートフォン出荷台数は、前年同期比68.2%増の655万台となり、2四半期連続で600万台超となった。同社ではスマートフォン需要が一般ユーザーにも広がりを見せ、大手通信事業者が販売奨励金を上積みする販売戦略を継続したことで、出荷増につながったとみている。 同期間におけるスマートフォン比率は、携帯電話総出荷台数の64.5%と高い水準にあり、OS別では、アンドロイドOS搭載のスマートフォンがシェア65.6%を占めた。 一方、メディアタブレット市場もスマートフォン市場と同様、大幅なプラス成長を記録。前年同期比204.4%増の64万台まで拡大した。 同社は急成長の要因として「実質ゼロ円」販売により需要が拡大したこと、LTE搭載のタブレット端末の登場により、先進ユーザー層から高い評価を得たことを挙げている。OS別では、同四半期においてiOSが全体の69.4%を占めた。 今後の見通

    2012年1Qのスマホ出荷台数、OS別でAndroidが65.6%を占める - IDC Japan調査
  • 「クラウド利用動向に関するアンケート調査」 2012年3月5日|ニュースリリース | NTTデータ経営研究所

    クラウドの利用動向をシステム種別毎に見ると、情報系システムのみならず、 企業活動を支える基幹系システムに多く活用されており、 いまやクラウドコンピューティングという形態が国内にかなり浸透してきている。 株式会社NTTデータ経営研究所(社:東京都千代田区、代表取締役社長:豊田 充、以下 当社)は、NTTレゾナント株式会社が提供する「goo リサーチ」登録モニターを対象に、このたび「クラウド利用動向に関するアンケート調査」を実施しました。 クラウドコンピューティングの利用は年々増加しており、今後もこの流れは続くものと思われます。クラウドを効果的に 活用するためには、保有するシステムがクラウドの利用に適しているのか、効果とリスクを適切に捉えて判断することが重要であると考えます。そこで、今回は、システムの種別単位にクラウドに対する期待やリスク(懸念事項)を捉えることをテーマに調査を行いました。

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