2018年8月23日のブックマーク (5件)

  • 中野を荒らす「違法テプラ」のなぞ - chocoxinaのover140

    繁華街を歩いていると こういった具合で、反社会的な感じの人たちが公共物に張り付けていったステッカーを見ることができる。 一つひとつをじっくり見てみると、何らかのメッセージ性を感じるものや「○○参上!」といった趣のものなど様々。 その違法っぷりや景観への悪影響は看過できないにせよ、ともかくなかなか興味深いものだ。 筆者の職場がある中野駅(東京都)付近にも例によってさまざまなシール類が貼られているのだが、その中でもとりわけ目を惹くものがあった。 テプラだ。 あんまりにも収まりがいい写真で、事情が伝わり切っていないかもしれないので改めて説明させていただくと…… 中野には「さまざまな違法ステッカーと同じノリで、路上にテプラを貼って回っている徒党」がいくつか存在するようなのだ。 記事は、そのような「違法テプラ」および、それらを貼る人たち(通称テプラチーマー)に関する研究の記録である。 ※「違法テプ

    中野を荒らす「違法テプラ」のなぞ - chocoxinaのover140
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/08/23
    そういえば今日、道案内の看板になんの説明もない無表情の顔写真のシールらしきものが貼ってあってギョッとしたのを思い出した。車だったからそのまま通り過ぎてしまったけど。
  • ファーウェイ、ZTE 豪が5G参入禁止 情報漏洩懸念 中国包囲網強まる - 日本経済新聞

    【広州=中村裕】中国通信機器の2大メーカーの華為技術(ファーウェイ)と中興通訊(ZTE)が、オーストラリア政府から次世代高速通信「5G」の参入を正式に禁止されたことが23日、明らかになった。同国政府は、5Gの技術を介し、中国メーカー側に重要情報が漏洩することを危惧した。米国も中国2社に対し、厳しい参入制限を行っている。中国包囲網が世界で広がってきた。5G参入禁止の決定を受け、ファーウェイの現地

    ファーウェイ、ZTE 豪が5G参入禁止 情報漏洩懸念 中国包囲網強まる - 日本経済新聞
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/08/23
    「同国政府は、5Gの技術を介し、中国メーカー側に重要情報が漏洩することを危惧した。米国も中国2社に対し、厳しい参入制限を行っている。中国包囲網が世界で広がってきた」
  • イーロン・マスクを追い詰めたのは、いったい誰なのか|WIRED.jp

    tanayuki00
    tanayuki00 2018/08/23
    金も出すけど口も出すアクティビスト相手ならまだしも、下げに賭けるショートセラーに何を言ってもムダ、ということかも。
  • EV充電規格、日中で20年に統一 世界シェア9割超 - 日本経済新聞

    発の自動車向け急速充電規格「CHAdeMO(チャデモ)」の普及を担うチャデモ協議会(東京・港)は22日、中国の業界団体と新たな規格作りに乗り出すと発表した。乗用車だけでなくバスやトラックに対応する高出力の規格を2020年に決める。日中で規格を統一すればシェアは9割を超え、電気自動車(EV)を充電する規格の国際標準になる可能性がある。中国の規格「GB/T」を推進する「中国電力企業連合会」と2

    EV充電規格、日中で20年に統一 世界シェア9割超 - 日本経済新聞
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/08/23
    「対応する急速充電器はEVが急速に浸透する中国のGB/Tが22万基なのに対し、チャデモは1万8千基、コンボは7千基」「日中2団体は電池の技術や製造で競合しても規格など基準づくりでは協調し、普及を進める利点が大きい」
  • 米SNS、イラン関与疑いの不審ページを相次ぎ摘発 ロシアに次ぎ米内政に介入意図か 中間選挙に向け中国、北朝鮮も警戒 - 日本経済新聞

    【シリコンバレー=中西豊紀】米交流サイト(SNS)が「イラン対応」に追われている。フェイスブックとツイッターは21日、共に数百件規模で不正投稿を削除したと発表した。ロシアの悪用が指摘されてきたSNSだが、イランも同様の動きをとっていた可能性が高いという。悪意ある国家がSNSで他国の人心を操作する危うい現実が浮き彫りになってきた。米国では11月の議会中間選挙に向け、中国北朝鮮によるインターネッ

    米SNS、イラン関与疑いの不審ページを相次ぎ摘発 ロシアに次ぎ米内政に介入意図か 中間選挙に向け中国、北朝鮮も警戒 - 日本経済新聞
    tanayuki00
    tanayuki00 2018/08/23
    「「リバティ・フロント・プレス」と呼ばれる団体のページを調べたところ、背後に複数の派生アカウントとページがあることが発覚。さらにそれがイランの国営メディアにつながっていることが分かった」