※2019年7月記事掲載時の情報です。 『ワンス・アポン・ア・タイム・イン・ハリウッド』あらすじ リック・ダルトン（レオナルド・ディカプリオ）は人気のピークを過ぎたTV俳優。映画スター転身の道を目指し焦る日々が続いていた。そんなリックを支えるクリフ・ブース（ブラッド・ピット）は彼に雇われた付き人でスタントマン、そして親友でもある。目まぐるしく変化するエンタテインメント業界で生き抜くことに精神をすり減らしているリックとは対照的に、いつも自分らしさを失わないクリフ。パーフェクトな友情で結ばれた二人だったが、時代は大きな転換期を迎えようとしていた。そんなある日、リックの隣に時代の寵児ロマン・ポランスキー監督と新進の女優シャロン・テート（マーゴット・ロビー）夫妻が越してくる。今まさに最高の輝きを放つ二人。この明暗こそハリウッド。リックは再び俳優としての光明を求め、イタリアでマカロニ・ウエスタン映画

『クリムゾン・タイド』あらすじ ロシアの過激派がシベリアにある核ミサイル基地を乗っ取り、米国と日本を攻撃すると脅迫。再び緊迫状態にー。この事態に米軍は原子力潜水艦アラバマ号を緊急出動させる。艦長はたたき上げのラムジー大佐。副艦長は新任のエリート、ハンター少佐。ペンタゴン（米国防総省）からの通信が入ったその時、敵の魚雷攻撃が艦をかすめて爆発した。通信は途中で途切れ、指令の確認を優先とする副艦長と即時攻撃を主張する艦長は激しく対立し、艦内に緊張が走る・・・。 Index トニー・スコットの下にスタッフが集結 “核の時代”における“真の敵”とは アメリカの縮図となる原子力潜水艦内部 トニー・スコットの下にスタッフが集結 『 トップガン』（86）や『 トゥルー・ロマンス』（93）などで知られる、アメリカを代表するヒットメイカーのひとり、トニー・スコット監督。彼の代表作のひとつであり、また潜水艦映画

【シリコンバレー=中西豊紀】米フェイスブックは1日、サウジアラビア政府が背後にいると見られる虚偽コンテンツがあったとして、関連するアカウントやページ300件以上を削除したと発表した。2016年の米大統領選後にSNSを通じた偽情報の拡散が問題になったが、いまなお同様の問題がロシアや中東、欧州などグローバル規模で起きている。217のアカウントと、144のページなどについて「組織的な虚偽の疑いがある

テレビ東京ホールディングスは1日、個人がコンテンツを発信、販売できるプラットフォーム「note」を運営するピースオブケイク（東京・港）と資本業務提携を結んだと発表した。noteを活用して、テレビ東京が放送・配信する作品を発掘するほか、noteでやり取りされる視聴者の声などを番組作りにいかす。高い能力を持つクリエイターが集まるnoteと連携することでコンテンツ力を高める。業務提携に合わせて、テレ

「多くの顧客や加盟店など、関係各位にご迷惑とご心配をおかけした。心よりお詫び申し上げます」──不正利用が発覚した、セブン＆アイグループのスマートフォン決済サービス「7pay」は、サービス開始からわずか1カ月で終了が決まりました。8月1日午後、都内で開かれた記者会見では、セブン＆アイグループの幹部が理由について説明しました。 7payは9月30日24時でサービスを終了します。セブン＆アイ・ホールディングスの後藤克弘副社長は会見で、（1）全サービスを再開するに足る抜本的な対応を完了するには相応の期間が必要、（2）その間、サービスは支払いのみという不完全な形とせざるをえない、（3）お客様は依然として不安を抱えている──として、継続は困難と判断したと説明しました。 7pay終了について説明するセブン＆アイ・ホールディングスの後藤克弘副社長（1日午後、都内） 7payのWebサイトでもサービス終了を

当社サービスに関する、一部の報道につきまして この度は、当社サービスに関する報道で、学生の皆さまや、企業・大学の関係者など各所にご心配、ご迷惑をおかけしておりますこと、誠に申し訳ございません。 今回報道されている内容は、当社が提供しているサービスのひとつである、「リクナビDMPフォロー」というサービスについて取り上げられたものです。本サービスの概要と今後の対応につきまして説明させていただきます。 【リクナビDMPフォローとは】 ＜サービス提供の背景＞ 当社「就職みらい研究所」の調査によると、近年、学生の入社企業への納得度は低下傾向にあります。また、入社企業に「納得している学生」と「納得していない学生」との間には、「入社予定の企業の理解度」に大きく差があることも判明しています。学生の納得度を高めるためには企業と学生の相互理解を深めることが重要であるにも関わらず、年々企業の採用難易度が上がって

就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリア（東京・千代田）が、就活学生の「内定辞退率」を本人の十分な同意なしに予測し、38社に有償で提供していたことがわかった。個人情報保護法は、個人情報の外部提供に本人の同意取得を義務付けており、違反の恐れもある。個人情報保護委員会が事実関係の確認を始め、リクナビは7月末でデータ販売を休止した。【関連記事】就活、問われるデータ管理　「辞退予測」に学生困惑リクナビは年80万人の就活生が利用する。内定辞退率の予測データは本人に不利な影響も