米国最大のコミックス、マンガ、グラフィックノベル専門の出版取次ぎダイヤモンド・コミック・ディトリビューター(Diamond Comic Distributors)が、大手マンガ出版社VIZメディアの商品1000点以上の取り扱いを停止するとして波紋を呼んでいる。米国のコミックス情報ブログComics212の記事で明らかになった。 Comics212によれば、この情報はダイヤモンド・コミックが同社の取引先に直接伝えたものである。リストにあがった作品は、現在の在庫がなくなったあとは追加の発注は行なわないという。 取引を停止する作品には『名探偵コナン』や『テニスの王子様』、『金色のガッシュ!』、『めぞん一刻』といった人気作品が含まれている。さらに『NARUTO』のDVDやムック本などもリストに挙がるなど、かなり大胆な取り扱作品のリストラである。 ダイヤモンド・コミックは北米最大のコミックス専門
2月13日、マンガ・アニメなどの中古品、プレミアグッズを扱うまんだらけは、平成21年9月期第1四半期(20年10月~12月)までの決算が増収増益であったことを発表した。 売上高は18億1800万円で前年同期比13.5%増加したほか、営業利益は8800万円(同8.7%増)、経常利益は5600万円で同11.7%増であった。 売上高の増加は移転、大型化をした名古屋店、大阪・グランドカオス、秋葉原・コンプレックスが貢献したとしている。店舗の大型化が目論見どおり、売上に結びついたかたちである。 利益面では、大型投資による経費増加が一段落したことや支払い利息が減少したことから増加となった。一方、四半期純利益は前年あった旧名古屋店の不動産売却利益がなくなったことから、3000万円と前年同期比71.9%減と大きく減少した。 個別の品目では、同人誌部門が4億7000万円、TOYS部門が4億3300万円、
2月13日、アニメ、オンラインゲーム事業のGDHは、平成21年第3四半期(20年4月~12月)の決算発表を行なった。 連結売上高は前年同期比の19.2%減となったほか、営業損失が7億9400万円、経常損失が9億9300万円、四半期純損失は8億500万円と厳しい状態が続いている。売上高の減少は、事業再構築の一環としてアニメ製作の量を抑制している影響とみられる。 こうしたなかGDHは、グループ企業の再編と事業の再生のためのる経営改革と構造改革を引き続き進めて行く構えである。経営資源はアニメーション事業とオンラインゲーム事業に集中し、中核事業以外からは撤退するとしている。 しかし、第3四半期のみの決算でも、売上高は16億1500万円、営業損失は2億5000万円、経常損失は3億6300万円、四半期純損失は2億2300万円となっている。アニメーション事業は3500万円の営業損失、オンライン事業は
2月12日、エンタテイメント企業大手のバンダイナムコホールディングスは、グループ各社の4月1日付の機構改革を発表した。なかでも大きな機構改革が行なわれたのは、アニメを中心に映像事業を手掛けるバンダイビジュアルである。 バンダイビジュアルは、特に事業の要となるコンテンツ本部と事業戦略本部を、これまでと異なるかたちに再編する。ビジネス環境の変化に対応した編成となる。 今回大きく注目されるのは、これまでプロデュース1部から3部までで編成されていたコンテンツ本部と事業戦略本部宣伝促販部を、プロパティのターゲットごとに再編したことである。プロデュース関連事業は、ガンダム事業部、ハイエンド事業部、キャラクター事業部、アニメ事業部、映画事業部、音楽事業部の6部となる。 バンダイナムコHDにとって、最も重要なキャラクターブランドであるガンダムが単独事業部となっていること、所謂マニア向けの作品を扱うハイ
2月13日の日本経済新聞の報道によれば、アニメ製作やオンラインゲームのGDHは、アニメ部門ゴンゾの大幅なリストラに着手する。現在130名のクリエイターと契約を行なっているがこれを5年以内に1/4の30人体制とするとしている。そのうえでDVD部門の不振で現在赤字に陥っているアニメ部門を5年以内に黒字化すると伝える。 GDHは昨年12月に、従業員のおよそ2割にあたる50名程度の希望退職者を募集し、36名の応募があった。しかし、日本経済新聞の報道どおりであれば、さらなるリストラでアニメ部門の事業活動を大幅に縮小することになる。 GDHはこれまでも制作事業部門の縮小や他社への一部譲渡などを行なうとしてきた。しかし、制作スタッフを30人規模まで縮小すれば、同社のアニメ制作はほとんど自社で行なわれないことになる。 アニメ制作大手とされてきたゴンゾの事業体制は大きく変更されることになる。GDHは事業
日本動画協会は、昭和56年に東映アニメーション、エイケン、竜の子プロダクション、日本アニメーション、トムス・エンタテインメントのアニメ製作5社が、日本音声製作者連盟、協同組合日本俳優連合(日俳連)との間で締結した声優の期限外利用料を定めた協定書の契約解除をし、協定が終了したことを明らかにした。平成20年9月30日に既に協定の終了が行なわれている。 現在の有限責任中間法人日本音声製作者連盟(音声連)である日本音声製作者連盟と日俳連は、アニメ制作時の音声パートを担当している。 これまでは製作会社との間で、テレビアニメ放映から7年を経過後に番組を再放送する際のこの音声パートの使用について、別途の利用料の支払いを受ける協定を取り交わしていた。これは作品における音声利用が、当初の利用条件や期限を越えたものとの認識に立ったものであった。これらの利用料は、音響会社、マネジメント会社、声優にとっては、番
1月30日、大手エンタテインメント企業角川グループホールディングス(角川GHD)が、平成21年3月期第3四半期(20年4月~12月)決算を発表した。 連結売上高が前年同期比で5.8%減少し1066億1600万円となったほか、営業利益は49%減の26億9400万円、経常利益は34.9%減の33億400万円とやや厳しい結果となった。また、四半期利益は34億7500万円の赤字となった。これは投資有価証券評価損が36億7100万円発生したことから、特別損失として計上したためである。 角川GHDの事業は出版事業と映像事業、クロスメディア事業、そのほか事業からなるが、出版事業が堅調だったのに対して、映像事業の苦戦が目立った。 出版事業では、単行本で『おそろし 三島屋変調百物語事始』(宮部みゆき著)、『壷霊』(内田康夫著)、そしてシリーズ作品がアニメ化された『別冊 図書館戦争』(有川浩著)がヒットと
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