株式会社はてなのエンジニア採用資料です。2023年11月更新。 https://hatenacorp.jp/recruit/engineer
ここ数年、プログラマの仕事が大きな注目を集めています。 「パソコン一台でどこでも働ける」 「独立してフリーランスにもなれる」 「高い年収を稼ぐことができる」 などなど、キラキラしたイメージを抱いている方も多いでしょう。 かくいう私も、ニュージーランドという国でプログラマをやっていました。日本での職務経験も合わせると、IT業界で10年以上働いてきた計算になります。 特にニュージーランドで勤めていた会社は、控えめに言っても高待遇でした。例を挙げると、 ● 残業は基本的にゼロ ● 年収600万円以上 ● 毎年20日の有給休暇を全消化 ● ランチが無料 ● コーヒーやコーラ、おやつ類も無料 という、これ以上ないほどの素晴らしい職場環境だったのです。ちなみにニュージーランドの年収の中央値は約436万円(56,160NZドル)なので、その1.3倍以上のお給料ということになります。 当時は家賃・水道・光
企業でWebアプリケーションエンジニアとして働き始めて2年と4ヶ月ほど経ちました。様々な仕事を経て、自分が向いていることや楽しく感じることが徐々に明らかになり、数年後になりたい像がぼんやりと浮かび上がってきました。そして、その将来像が世間的には「エンジニアリングマネージャー」(以降EM)と呼ばれていることもわかってきました。この記事では、EMについて自分が周囲から受け取った知識を整理するとともに、そこに向けてどんな戦略を取ろうとしているかをまとめてみます。マネージャーというとネガティブなイメージも拭えませんが、EMは年を重ねて吸い込まれるものではなく、積極的に取りに行くに値する面白いポジションであると思います。この記事を読んでEMに魅力を感じる同世代の仲間が増えると嬉しく思います。 EMについての理解 エンジニアリングマネージャーという職務についてのオーバービューは、広木大地さんによるエン
様々な人々から、エンジニアに関する制度についてインタビューされる機会が増えてきた。その中で考えが整理されてきたパーツもあるので、せっかくなのでまとめておこうと思う。 ペバボのエンジニア職位制度のアップデートについてなどで書いている通り、ペパボはエンジニア専門職制度を制定し運用している。その前提として、専門職制度がどのような位置付けかというと、簡単に示すと以下の図の通りである。 この構造自体は特になんの変哲もない、わりと一般的な制度だといえるが、我々はこの中にひとひねり加えている。以下に説明する。 前提知識 ただし、その前に人事制度における前提的知識について述べておかないとならない。 社員格付け 昨今は「フラットな組織」「ネットワーク型組織」などというものも出てきているが、それはそれとして、一般に企業組織は、その構成員をなんらかの方法を用いて格付けしている。すぐに思い浮かぶのは、部長とか係長
2018年4月25日をもちまして、 『CodeIQ』のプログラミング腕試しサービス、年収確約スカウトサービスは、 ITエンジニアのための年収確約スカウトサービス『moffers by CodeIQ』https://moffers.jp/ へ一本化いたしました。 これまで多くのITエンジニアの方に『CodeIQ』をご利用いただきまして、 改めて心より深く御礼申し上げます。 また、エンジニアのためのWebマガジン「CodeIQ MAGAZINE」は、 リクナビNEXTジャーナル( https://next.rikunabi.com/journal/ )に一部の記事の移行を予定しております。 今後は『moffers by CodeIQ』にて、 ITエンジニアの皆様のより良い転職をサポートするために、より一層努めてまいりますので、 引き続きご愛顧のほど何卒よろしくお願い申し上げます。 また、Cod
採用面談をしていて思ったことなどを少し。 弊社のような極めて小さな会社の場合、言わずもがな一番苦労するのは人の採用である。最近の私の主な仕事はもっぱら採用絡みだ。ありがたいことに応募はたくさんあるのだけど、なかなかホイホイと人は採れない。 決して「いい人がいない」というわけではなく、いい人がいてもタイミングが合わなかったり、条件が折り合わなかったりで、こちらからお見送りすることもあれば、先方からお断りされることもある。 お見送り&お断りで一番多いのは、年収レンジが合わないケースだ。そして噂には聞いていたが「嫁ブロック」も存在する。最初は嫁を盾にとった年収交渉なのかなと思っていたのだが、本当に嫁が条件を一歩も譲らなくて泣きそうになっている人もいるのだ。 会社員の年収はスキル・経験だけでは決まらない私自身も嫁の立場なので、夫に少しでもたくさん稼いできてもらいたいという気持ちは理解できる。まして
基礎研究と人材育成に関する若手研究者アンケート報告 2012/6/5 横山広美 ・吉田丈人 日本はどのように基礎研究を推進し、人材を育成していくか。総合科学技術会議のもとに設置された科学技術イノベーション推進専門調査会 基礎研究・人材育成部会では、2020年を目途にした「人材育成の強化に向けた工程表」を2012年6月上旬までに作成し、将来の日本を背負う若手研究者の育成プランをより具体的に明確化することになりました。 日本学術会議若手アカデミー委員会もこの問題に注目し、上記の議論に反映させていくために、主に若手研究者を対象に緊急アンケート調査を実施しました。2012年5月18〜29日の短期間にもかかわらず、約120件の意見が集まりました。それらを分類した結果、下記のような論点が指摘されました。ご協力いただいた皆様の生の声をなるべく直接伝えるため、特徴的なコメントを論点ごとに抜粋し添付しまし
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