日本経済の低成長が続いている。 IMF（国際通貨基金）によると2010年代の10年間の日本のGDP（国内総生産）は年平均わずか1.3%しか増加しなかった。そして、2020年は消費税の増税や新型コロナウイルスの影響により、さらに厳しい状況になりそうだ。 しかし、1980年代までの日本は世界経済の「スーパースター」であり、1956～1973の我が国の年平均GDP成長率は9.1%という驚異的なものであった（内閣府のデータによる）。 政府は現況を、何とか打開しようとしてきたが、なかなか有効な策がないというのが実情だ。 すべての先進国が低成長に悩んでいる 低成長に悩んでいるのは日本だけではない。先進国のすべてが程度の差はあれ同じ悩みを抱えている。IMFの統計によるとヨーロッパの主要国では、ドイツと英国が過去10年間の成長率がそれぞれ1.9%と1.8%ということで比較的よかったが、フランスは日本と同じ

「最初は咳が出て、かぜに似た症状がしばらく続きました。医者に行っても『かぜですね』と薬をもらいましたが、いくつもの病院でもかぜの診断ばかりでした」「でも、息を吸い込むと咳が止まらないし、その後、37度から38度の高熱が出て、震えや寒さと頭痛になり、仕事中に大量の吐血をしました」   こう話すのはタレントのJOYだ。さすがにかぜなんかじゃないと思って精密検査を受けると結核だった。発病から6か月も見過ごされて悪化し、安静入院は8か月、完治にはさらに半年かかった。 過去の病気と思われている結核で死亡する人がいまだに年間2100人もいる。「発見を見落として、こじらせての長期入院の人が多いんです。決して侮れません」と結核予防会研究所の石川信克医所長は警告する。 医者も見落とし年間2000人以上が死亡 1950年には結核患者は60万人弱もいたが、2014年は2万人弱だ。それだけに、医者も結核を疑うこと