9月30日の東京株式市場を激震が襲った。日経平均株価が前日比137円安の1万6174円まで反落し、取引時間中は下げ幅が250円を超える場面もあった。震源は住友商事が前日に発表した巨額の減損損失計上だった。このショックで同社株は一時1195円まで下落し、2月に付けた年初来安値1180円に迫った。これに誘発されて丸紅株が4%安、伊藤忠商事株と三菱商事株が3%安となるなど、総合商社株は軒並み売り一色になる余震も続き、市場は終日揺れ続けた。住商株の終値は、前日比12.1%安の1211円だった。 9月29日、住商は「海外の資源・エネルギー開発事業で投資回収が見込めなくなり、15年3月期の連結決算で減損損失2700億円を計上する。最終利益予想も2500億円から100億円へと、2400億円の下方修正をする」との発表。損失計上は、米国のシェールオイル開発、豪州の石炭開発、ブラジルの鉄鉱石開発、米国のタイヤ