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秋葉原「オタク離れ」が起きている？ 「アキバ文化」象徴する店が消え街の姿が変わった
「秋葉原の見慣れた光景が変わったな～」という声が、SNSなどで聞かれる。実際、2022以降、東京・秋葉原で閉店や規模縮小する店舗が多く、街並みは変わってきた。 この種の投稿内容をよく読んでみると、「10～20年前の秋葉原は雑多で魅力があったが、それが無くなってしまった」というのが、真意であるらしい。かつて電気街、その後「オタク文化」の象徴だった当時の様子を知っている人たちが、街から離れてしまっているのだろうか。 閉店したガンダムカフェ、とらのあな、肉の万世 秋葉原で、2020年以降に閉店・休業した主な店舗を調べた。22年1月に「ガンダムカフェ」など4店舗、同8月31日に中古漫画販売「とらのあな 秋葉原店A」、23年12月6日にホビーショップ「イエローサブマリン秋葉原スケールショップ」、24年3月31日「肉の万世」秋葉原本店といったところだ。秋葉原のシンボル的な店が、どんどん消えている。 逆
そもそもお前ら、「文化資本」って意味わかって使ってるの？
いや、おれも知らん。 と思ったのでググってみた。これは社会学用語なんだな。 文化資本（英語: cultural capital、フランス語: le capital culturel）とは、社会学における学術用語（概念）の一つであり、金銭によるもの以外の、学歴や文化的素養といった個人的資産を指す。フランスの社会学者ピエール・ブルデューによって提唱されて以来、現在に至るまで幅広い支持を受けている。社会階層間の流動性を高める上では、単なる経済支援よりも重視しなければならない場合もある。 wikipedia（https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%96%87%E5%8C%96%E8%B3%87%E6%9C%AC） フランスの社会学者ピエール・ブルデュー，P.（Pierre Bourdieu, P.）とジャン=クロード・パスロン，J-C.（Jean-Claude Pass
ユニクロでセルフレジを信用しきっていたせいでうっかり万引きしかけてしまったお話「これは怖い」「確認は大事だよ」
ボナンザ @abare_koinyobo すみません、ユニク□で万引きしかけてしまいました… セルフレジで支払いして、袋に入れて、お店出たら、どこかでピーピー音が鳴ってたんだけど、まさか私だと思わなかったからスルーしちゃって。そしたら店員さんに呼び止められて、「え?!私?!」ってなって。 店員さんと購入した物確認したら、 2024-05-27 17:59:34 ボナンザ @abare_koinyobo 1点支払いしてない物があった😱レジで読み込まれてなかった。 カゴにバンバン無造作にぶち込んで、全く数は確認してなかった。 ユニクロのセルフレジってカゴ置いたら勝手に計算してくれるじゃない？完全にレジを信用していたので、購入数の確認画面も数を確認せずそのまま進んでしまったんだよね。 2024-05-27 18:03:02 ボナンザ @abare_koinyobo 完全に私の落ち度… その後き
興味あるものにしか興味なくなった
数年前からニュースを真面目に追うのをやめた。SNSも自分の友人以外はほとんど見ないようにした。 現代社会は情報過多で疲れるし、どうせ自分には関係ないからだ。 社会問題に思いを馳せて、知り合いと話題にできるぐらいの知識を入れておくのは大人の義務なのかもしれないが、 どうせ、おれの半径5m以内で起こってない問題をおれがどうにかしようとすることはない。 ウクライナの戦争についても1mmもわからないが、とりあえず1000円だけ募金しといた。 親父が反面教師になった部分はある。 うちの親父は家で晩飯の時間にニュースを見ながらやれ誰々はアホだの不平も漏らす。 当然それで食卓が明るくなることはないし、世の中もよくなっていない。 「日本のどこかで殺人事件が起こったニュースを流しても、視聴者が似たような事件に遭遇する確率は非常に低いのだから いたずらに不安を煽っているだけ」という親父の意見には同意したが、自
トランプ氏に有罪評決 不倫口止め裁判でNY陪審 大統領経験者で初 | 毎日新聞
評決後、トランプ氏は記者団に「私は非常に潔白な人間だ」と主張。「私は国のため、憲法のために闘っている。我が国は不正ばかりだ。バイデン政権が政敵を傷つけるためにやっている」などと持論を展開した。控訴するとみられるが、トランプ氏は有罪でも大統領選に出馬は可能だ。 起訴状などによると、トランプ氏は初当選した2016年大統領選直前の10月下旬、不倫スキャンダルをもみ消すため、当時の顧問弁護士マイケル・コーエン氏（57）を通じて元ポルノ女優ストーミー・ダニエルズ氏（45）に口止め料13万ドル（約2000万円）を支払った。その後、親族企業「トランプ・オーガニゼーション」を通じてコーエン氏に小切手で弁済した際、会社の帳簿などの業務記録に「弁護士費用」と偽って記載し、会計処理した。 主要な争点はトランプ氏側が業務記録への記載内容を偽ったのかや、トランプ氏が不正な会計処理にどこまで関与したかだった。 検察側
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