報道発表資料 : 第4世代移動通信方式LTE-Advancedの実験用予備免許を取得 | お知らせ | NTTドコモ
お客様の設定により、お客様情報が「非表示」となっております。お客様情報を表示するにはdアカウントでログインしてください。 お客様情報表示についてへ お客様情報表示についてへ NTTドコモ（以下ドコモ）は、2011年1月27日に関東総合通信局より神奈川県横須賀市および相模原市において、第4世代移動通信方式LTE-Advancedの実験用無線局の予備免許を取得しました。今後、実験試験局免許の付与を受け次第、同地区での実証実験を開始いたします。 LTE-Advancedは、ドコモが「Xi」（クロッシィ）®としてサービスを開始したLTEを更に高度化した通信方式です。ドコモでは、LTE-Advancedの実証実験システムを2010年に開発し、有線接続による模擬環境下での室内信号伝送実験にて、下り約1Gbps、上り約200Mbpsの信号伝送に成功しました。 今回の実証実験では、本システムを用いて、ドコ
800MHz帯におけるLTEシステムの実証実験を開始 | ソフトバンク
800MHz帯におけるLTEシステムの実証実験を開始 2011年2月28日 ソフトバンクモバイル株式会社 ソフトバンクモバイル株式会社は、埼玉県熊谷市において800MHz帯および既存の2.1GHz帯を用いたLTEシステムの実験試験局の本免許を取得しましたので、2011年3月1日（火）よりフィールドテストを開始します。 今回の実験では、3GPP※1標準であるLTE※2に準拠したシステムを使用し、800MHz帯と2.1GHz帯の異なる周波数帯を用いたフィールド実証実験を同一エリアで実施し、市街地や開放地など都市構造が異なるエリアにおける電波伝搬特性や無線伝送特性を比較・評価します。さらに、第4世代の携帯電話システムであるIMT-Advanced※3へ向けて、隣接する基地局が協調制御して携帯電話と送受信を行うことによりセル境界での無線伝送特性を改善する「複数基地局協調伝送方式（ECO-LTE※4
サービス開始まで1年に迫ったLTEって何？
第1回目の今回はLTEの概要として、以下の点について説明します。 移動通信の技術ロードマップ LTEの特徴 LTE導入の目的 標準化動向 ※1：総務省「3.9世代移動通信システムの導入のための特定基地局の開設計画の認定」の資料より 1. 1 移動通信の技術ロードマップ その理由はLTEが現行のW-CDMA（Wideband Code Division Multiple Access）やCDMA2000といった第3世代（3G）の通信規格と、現在研究が進められているIMT-Advancedと呼ばれる第4世代（4G）の間に位置する規格であること、また、4Gへの移行をスムーズに行うために4Gに近い技術を採用していることにあります。 ただし実際の通信速度は利用する技術の種類や周波数幅などにより異なり、移動通信技術のロードマップとして、各世代の通信規格や特徴をまとめたものを図1に示します。なお、日本で
【MWC 2010 Vol.16】ドコモ、NECのLTEコンセプト端末などによるデモを実施 | RBB TODAY
NTTドコモは、Mobile World Congressの会場においてLTE端末のコンセプトモデルを利用したデモンストレーションを実施した。ピークスピードの速さを示すデータ転送だけでなく、具体的な応用例としてLTEの低遅延特性を利用したシンクライアントが参考出展された。 同社は今年末までにLTEの商用サービスを開始する予定で、当初はFOMA用に合計20MHzを割り当てられている2GHz帯の周波数の一部をLTEに転用することで展開を図る。LTEサービスの詳細についてはまだ明らかにしていないが、端末は「カテゴリ3」と呼ばれる仕様のものを当初から利用することが決まっている。カテゴリ3の端末は、周波数帯域5MHzで下り最大37.5Mbps、10MHzで同75Mbps、15・20MHzで同100Mbpsの通信が可能で、将来的にすべての帯域がLTE用に使われた場合、現在の光ファイバー並みの通信速度が
NTTドコモ向けLTE無線基地局装置の出荷を開始 : 富士通
当社は、株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ（以下、ドコモ）に2006年10月にLTE無線基地局装置の開発・製造メーカーとして選定され、ドコモと共同でLTE無線基地局装置の開発、評価を進めてきました。このたび、2010年12月に予定されているLTEサービスに向けた商用基地局装置（本体およびアンプ）をドコモに出荷を開始しました。 当社は、2006年10月よりドコモとLTE（注1）無線基地局装置を共同開発してきました。 LTEには、下り最大150Mbps、上り最大50Mbpsの高速伝送スピードや接続時間の短縮とネットワーク内での処理時間の短縮などを実現する低遅延といった特長があります。これによりLTEは、従来の移動通信システムでは実現できなかった高度で多彩なサービスが提供できるほか、効率的な周波数利用が実現できるなど、国際標準規格の次世代移動通信システムとして世界各国で導入が期待されています。 こ
2007年度 | ニュース | パナソニック モバイルコミュニケーションズ株式会社 | Panasonic
パナソニック モバイルコミュニケーションズは、 ノキアシーメンスネットワークスの協力を得て、NTTドコモの Super 3G（LTE）無線基地局装置の納入サプライヤとして選定されました パナソニック モバイルコミュニケーションズ株式会社（本社：横浜市、以下、パナソニック モバイル)とノキアシーメンスネットワークス株式会社（本社：フィンランド エスポー市、以下、ノキアシーメンスネットワークス）は、LTEのRAN製品を共同で開発・生産・販売することに合意しました。またその第一歩として、パナソニック モバイルはノキアシーメンスネットワークスの協力のもと、株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ（以下、NTTドコモ）のSuper 3G(LTE)の商用無線基地局装置の納入サプライヤとして選定されました。これは、パナソニック モバイルが自社のデジタル無線技術と、ノキアシーメンスネットワークスのフラットネ
ノキアシーメンス、ソフト更新でLTE基地局になるシステムを紹介
ノキアシーメンス 小津氏 ノキアシーメンスネットワークスは25日、LTE関連機器のデモンストレーションを行なった。 ノキアシーメンスは、ノキアのネットワーク事業部とシーメンスの通信事業部が合併し、2007年に設立された通信機器メーカー。1周年を迎えた1月1日には、日本法人代表取締役の小津泰史氏が国内の最高経営責任者に就任。アジア太平洋地域の直轄として独立した運営が可能になった。 小津氏は、ノキアとシーメンスの各事業部が合併した背景を説明。通信の高度化などによって開発規模が拡大し、各社が単独で展開することが難しい状況になってきたと述べた。また、中国企業の台頭によって、製品価格が一気に下がったために、グローバルで一定のシェアを獲れなければ事業化が難しいのだという。 現在、世界市場における売上規模は、エリクソンがトップを走っており、ノキアシーメンスは2番手、僅差の3位にAlcatel-Lucen
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NEC、LTE小型基地局をグローバル市場で販売
次世代通信サービス「LTE」対応Wi-Fiルータ｜PLANEX
日本経済新聞
【WIRELESS JAPAN 2009】 ノキアシーメンス、2010年商用化のLTE基地局を紹介
ビジネス+IT 2分間Q&A | vivo（ヴィーヴォ）：ソフトバンクテレコム