サントリーホールディングスの新浪剛史社長が、2021年9月の経済同友会のセミナーで「45歳定年制」を提案し、大きな物議を醸しました。同氏は政府の経済財政諮問会議の民間議員でもあり、日本経済や企業の在り方を論じる一端で述べたもの。しかし、SNS上では賛否両論が激しく飛び交い、炎上しました。 同氏の真意を読み解くと……。日本経済の立て直しには、成長産業への人材移動が必至。企業の新陳代謝を高めるには、雇用市場モデルの改革が不可欠。その一環として45歳に定年年齢を引き下げ、個人も会社に頼らない仕組みとする。そうすれば、誰もが20～30代から本気で勉強し、自分のキャリアを真剣に考え行動するようになり、人材の流動化も進むという主張。私は働く人のキャリア自律を強く促すものと評価しています。 重要なのは、キャリアの節目で仕事と人生を再考すること しかし、賛同を上回る批判の声の大きさに、新浪氏はセミナー翌日