前回の記事にて、モバイル広告市場の特徴をつかむための2つのポイントを挙げた。1つは広告の流通体系における特徴であり、そしてもう1つは通信事業者の市場におけるプレゼンスの大きさである。 この2つのポイントを踏まえてモバイル広告市場の流通体系について見ていく。 PC広告市場とモバイル広告市場の流通 PCとモバイルの双方において、一般的なインターネット広告市場の流通体系は、おおむね以下の通りとなる。 インターネット広告流通のメインストリームは代理店、メディアレップを通してメディアへの広告出稿を行うというものである。その他に大きな流れとしては、オーバーチュアやグーグルに代表されるリスティング広告提供事業に集約される流通経路がある。その他にもいくつかの流通経路があるが、ここでは論旨から外れるため割愛する。 流通体系においてPC広告とモバイル広告の市場で大きくその特徴が分かれるのが、メディアレップとメ
ここ数年成長の著しいインターネット広告市場の中で、アフィリエイト広告は純広告、リスティング広告に並びメジャーな広告手法となり、多種多様の広告主が活用しておりますが、出稿者向けの書籍、セミナーなどはほとんど行われていない現状です。 それを踏まえて、今回は全5回に分け、費用対効果の高いアフィリエイト広告展開、そしてアフィリエイト広告の向かうであろう今後について説明させていただきたいと思います。 電通が発表した「2007年 日本の広告費」によると、日本国内における総広告費は2003年より継続して右肩上がりで、2007年は7兆191億円にのぼる。 なかでも成長著しいのが、インターネット利用者数及び利用時間の増加、モバイル化、ブロードバンド化の進展が寄与しているインターネット広告市場で、総広告費6003億円(2007年)を占めています。2004年にはラジオを、2007年には雑誌を抜き、2005年以降
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ヤフーが変わろうとしている。国内最大のポータルサイトとして圧倒的なトラフィックを武器に広告展開してきたが、より訴求力が高く、より正確なリーチを実現できる新たな広告手法に着手。近く、新体制での広告展開を本格化する構えだ。 背景には、マス広告とは別の切り口で広告事業を急拡大しているグーグルの脅威などがある。市場変化にあわせた新時代の広告事業を目指すヤフー社長の井上雅博氏が、記者懇談会の場で、今後のメディア展開や会員制度との連動における問題などについて語った。 --重複上場 を検討するに至った経緯と現状は。 東証には特定少数株主上位10人の持ち株比率が75%未満でないと上場できないというルールがあります。ヤフーはソフトバンクと米Yahooで始めたジョイントベンチャーだったということもあり、いまだに2社の持ち株比率が70%程度あるので、東証が定めるルールの上限に近い状況にある。大株主の持ち株比率は
アイレップは11月21日、アレイアップのサーチエンジンマーケティング総合研究所(SEM総合研究所)とクロス・マーケティングが実施した「モバイル検索ユーザーの検索行動調査」の結果を発表した。 調査結果によると、今回の調査実施の2カ月前となる、7月20日よりサービスを開始したauへのGoogle検索窓設置で、「検索頻度が増えた」と答えたau利用のモバイル検索ユーザーは、全体の25%となった。 そのうち、「キーワード検索」を利用していたモバイル検索ユーザーの36%が「以前より増えた」と答え、「カテゴリ検索」を利用していたモバイル検索ユーザーの14%が「以前より増えた」と回答した。 SEM総合研究所とクロス・マーケティングでは、検索行動への影響という点において、auへのGoogle検索搭載は、キーワード検索派のみならず、カテゴリ検索派にも大きな影響があった、と分析している。 また、携帯電話のリステ
オーバーチュアは8月10日、ミクシィと提携し、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)「mixi」にコンテンツ連動型広告「コンテンツマッチ」の配信を開始した。 コンテンツマッチは、提携するサイト上で、その内容に関連した広告主のサイト情報を表示するオーバーチュアの広告サービスだ。 今回の提携により、mixiのコミュニティの各ページに、コミュニティの内容に関連するオーバーチュアの広告主の情報が3件まで表示される。 mixi会員はコンテンツマッチの表示結果を有益な情報の一つとして活用でき、広告主は自社サイトに関心のある見込み客を効果的に誘導する機会を得ることができるとしている。 なお、コンテンツマッチの提携パートナーとしてSNSが提携するのはmixiが初となる。
日本最大のインターネット企業として快進撃が続くヤフー。リスティング事業やオークション事業、ショッピング事業などいずれの事業も好調で、昨年度(2005年3月期)は売上高が1000億円を超える企業となった。来年にはいよいよ創業10周年を迎えるヤフーだが、ここ最近の気になる話題について代表取締役社長の井上雅博氏に聞いた。 --米ヤフーではIAB(Internet Architecture Board)の新たなガイドラインによる、広告の表示回数をブラウザーで表示した際にカウントする仕組み(クライアント・サイド・カウント)を導入していますが(関連記事)、日本のヤフーが導入するとなるとインターネットの広告業界に非常に大きなインパクトがあると思います。日本でのお考えを教えてください。 インターネットが信頼される広告メディアになるということが非常に重要だと思っています。既存のメディア(新聞、テレビ、ラジオ
電話コミュニケーションのスペシャリスト市場通信が、教育・研修・コンサルティングでコールセンターを変える。 2005年7月22日付の日経産業新聞1面と2面には、『奇抜サイトで口コミ狙え』という見出しでネットを使った口コミ手法についての記事が掲載されていた。米国で広がる「安上がり宣伝術」という副題がついているその記事には米国のバーガーキングの「サブサービエント・チキン」の事例が解説されている。 新製品のチキンサンドの発売に合わせて昨年春から立ち上げたもので、1年間で1400百万人がこのサイトを訪問したようだ。これをネットでの口コミ効果としている(たぶん、見た人も多いと思うが、小生としてはスタート時にチェックしたが、あまりおもしいとは思わなかったが・・・(日本人にはあのジョークが伝わらないのか)。 米国ではクチコミのことをWOM:Word of Mouth と呼ばれているが、ネット口コミを広げる
The Viral Factory is a viral marketing agency and online content studio. Our work has been watched over 1 billion times, and won over 40 major industry awards. We write and produce online videos for large and small clients all over the world. See our work About us The Viral Factory was founded in 2001 by Matt Smith and Ed Robinson. Since then we have provided our clients with consistently high lev
ヤフーが検索結果の表示方式を切り替えることが8月25日、明らかになった。これまでのように、手作業で登録したサイトを優先的に表示させる方式から、グーグルのようにロボット検索の結果を中心に表示させる。10月より新方式に切り替える。 新しい検索結果のページは、6月20日よりベータ版にて公開されている「Yahoo! SEARCH」と同様のものとなる(関連記事)。 現在、Yahoo! JAPANのトップページから検索した場合、検索結果のページには、広告を出稿しているスポンサーサイトのほか、手作業で登録されたカテゴリやサイトが表示され、その後に自動検索された検索結果が表示される。新方式でもスポンサーサイトは表示されるが、手動で登録されたサイトはひとまとめにしてコンパクトに表示され、その下にはすぐに自動検索された結果が表示される。 例えば「携帯電話」といった範囲の広いキーワードで検索すると、これまでは何
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