新型コロナウイルス・ゲノム分子疫学解析によるクラスター対策 2019年末に中国・武漢で初めて確認された新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)は、2020年1月に国内で初めて感染者が確認された。その後、現在まで地域的な感染クラスター(集団)とその集合体である複数回の感染ピークを生じている。自治体では積極的疫学調査を実施し、クラスターの発生源の特定と濃厚接触者の追跡によって感染拡大を封じ込める対策を行ってきた。この活動を支援すべく、我々は、SARS-CoV-2(一本鎖プラス鎖RNAウイルス、全長29.9 kb)のゲノム配列を確定し、感染クラスターに特有な遺伝子情報およびクラスター間の共通性を解析している。これまでに2回にわたってゲノム情報が示す国内伝播の状況を概説してきた(2020年4月27日1)、2020年8月6日2))。また、日本国内3,4)、ダイヤモンド・プリセンス号の乗員乗客5)、
南アフリカ保健相は18日、国内で新型コロナウイルスの新たな変異種が検出されたと明らかにし、感染拡大第2波はこの変異種により引き起こされているとの見方を示した。 写真は南アフリカで3月31日撮影(2020年 ロイター/Mike Hutchings) [ヨハネスブルク 18日 ロイター] - 南アフリカ保健相は18日、国内で新型コロナウイルスの新たな変異種が検出されたと明らかにし、感染拡大第2波はこの変異種により引き起こされているとの見方を示した。 新型ウイルスの変異種は14日に英国で報告されたばかり。 ムキゼ保健相は「新型ウイルスの変異種が確認された。『501.∨2』と呼ばれており、南アフリカ国内で科学者が検出した。現在の第2波はこの変異種により引き起こされている公算が大きいことを示す証拠が得られている」とツイッターに投稿した。
新型コロナウイルスに感染した重症患者のうち、およそ13%が、血の塊が血管に詰まる脳梗塞などの「血栓症」を発症したという調査結果を、日本血栓止血学会などの調査チームがまとめました。 チームの専門家は「発症率は高く、すべての重症患者に対し血が固まるのを防ぐ治療が必要だ」と指摘しています。 新型コロナウイルスの患者では免疫が暴走して炎症を引き起こす物質が大量に出るなどして、血の塊、血栓ができ、血管に詰まって脳梗塞や心筋梗塞などを引き起こすケースがあると指摘されています。 こうした「血栓症」がどの程度、発生したのか、日本血栓止血学会や厚生労働省の研究班などの調査チームは、ことし8月末までのおよそ6000人の入院患者のデータを解析しました。 その結果、血栓症を発症したのは全体の1.85%にあたる105人で、人工呼吸器やエクモを使用した重症患者では、378人のうち13.2%にあたる50人が発症したとい
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【パリ時事】17日に新型コロナウイルス感染が判明したフランスのマクロン大統領が、前夜に与党幹部や大統領府高官ら十数人と長時間にわたる会食をしていたことが、仏誌ルポワンの報道で明らかになった。 【写真】新型コロナウイルス対策で夜の外出が減り、家路を急ぐ仏市民 マクロン氏は新型コロナ防止のため、7人以上での会食を控えるよう国民に呼び掛けており、政府方針との矛盾に批判が高まっている。 ルポワン(電子版)は17日、マクロン氏が16日夜にカステックス首相や与党「共和国前進」のゲリニ党首ら十数人と、会議を兼ねた会食を開催したと報じた。出席者の一人は同誌に対し「座席間隔は1.5メートル保たれており、食事時以外はマスクを着けていた」と述べ、感染対策は十分だったと主張した。会食に同席したカスタネール前内相は記者団に「マクロン氏の様子はいつも通りで(感染の)兆候は全くなかった」と強調。「仕事を兼ねた会食は認め
12月17日、日本自動車工業会の豊田章男会長(トヨタ自動車社長)がオンラインで記者団の取材に答え、政府が2050年に温室効果ガス排出を「実質ゼロ」にする目標を打ち出したことに対し、「自動車業界のビジネスモデルが崩壊してしまう」「日本は火力発電の割合が大きいため、自動車の電動化だけでは二酸化炭素(CO2)の排出削減につながらない」と懸念を示し注目を集めた。電気自動車(EV)へのシフトは本当に現実的なのか? 戦略プランナーとして30年以上にわたりトヨタ、レクサス、ソニー、BMW、MINIのマーケティング戦略やコミュニケーション戦略などに深く関わり、話題作『マツダがBMWを超える日』(講談社+α新書)などの著作で知られる山崎明氏は、メーカー・ユーザー両方の状況をよく知る立場から、世界的にEVが主流になるとの見方に対し4つの疑問を投げかけ、中国もHVを重視する方向に転じた事実に目を配るべき、と指摘
これが空飛んでたら二度見しますね。 ヤマトHD(ホールディングス)とJAXA(国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構)は、2020年12月18日(金)、物流電動垂直離着陸機(物流eVTOL)への装着、地上輸送手段の両方で輸送できる大型貨物ユニット「PUPA(ピューパ)R8801」の空力形状(航空機など高速で空気中を移動する物体に作用する空気抵抗をはじめとする様々な空気の力を考慮した物体形状)を開発したと発表しました。 「PUPA R8801」の運用イメージ(画像:ヤマトホールディングス)。 ヤマトHDによると、これは「空」の領域を効果的に活用した新たな物流サービスの導入に向けたもの。物流eVTOLへ装着したときの高い空力特性と、既存の陸送ユニットと共存する直方体に近い形状が求められるなか、「PUPA R8801」は2者が約4か月で、貨物ユニットの空力形状を開発し、成立性を実証したとのことです
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