「Unreal Engine 5」で日本のとある駅を再現した3D映像が「実写にしか見えない」と話題に。本当にその場で撮影されたかのような、最新ゲームエンジンによる圧巻のクオリティに衝撃走る
富山県射水市にある「越中大門駅」を再現した本動画は、3Dモデルのデザインを仕事とするLorenzo Drago氏の手によるもの。スマートフォンで撮影した映像風の、人の気配がない駅構内のホームを収めた場面が現実と見まがう圧巻のクオリティで描かれている。 昼と夜で変化する奥行きあるライティングやガラスに映る反射の具合をはじめ、解像度の高さは細部まで行き届いており、移動にあわせて自然に揺れ動くカメラを通じた視点の描写も、事実を知らなければ実際に撮影された動画だと信じ込んでしまいそうだ。 （画像はYouTube「【UE5】etchū-daimon station – 越中大門駅」より）（画像はYouTube「【UE5】etchū-daimon station – 越中大門駅」より）（画像はYouTube「【UE5】etchū-daimon station – 越中大門駅」より） 前バージョンの公開
フィリピン大統領選挙、マルコス氏の当選確実 親中路線踏襲へ - 日本経済新聞
【マニラ=志賀優一】9日投開票のフィリピン大統領選は開票率78.8%の段階でフェルディナンド・マルコス元上院議員（64）が2548万票を獲得し、2位のレニー・ロブレド副大統領(57)の2倍以上の票を得て当選を確実とした。複数の地元有力メディアが報じた。マルコス氏は1960～80年代に独裁を続けた故マルコス元大統領の長男。新型コロナウイルスの感染拡大で打撃を受けた経済の立て直しに主眼を置く。
アメリカで「武器貸与法」成立 ウクライナへの支援が加速へ | NHK
アメリカで、ロシアの軍事侵攻が続くウクライナなどに対して軍事物資を迅速に貸与することを可能にする法律が成立しました。 バイデン大統領は「ウクライナへの支援は今が極めて重要なときだ」と述べて、支援を加速させていく考えを示しました。 ウクライナを支援するための「レンドリース法＝武器貸与法」は、ロシアによる軍事侵攻を受けるウクライナや近隣の東欧諸国に対して、来年9月末までの間、軍事物資を貸与するための手続きを簡略化し、迅速に提供することを可能にするものです。 バイデン大統領が9日、ホワイトハウスで署名し、法律が成立しました。 「武器貸与法」は、第2次世界大戦中にも制定され、ナチス・ドイツと戦うイギリスなどに対して武器や装備を提供し、大きな役割を果たしたとされています。 バイデン大統領は法律について「ウクライナの人々がプーチン大統領による残虐な戦争から民主主義を守るための重要な手段を提供することに
ゼレンスキーへの危うい「熱狂」と、リベラル言論人の衰退を問う【田中康夫×浅田彰】（田中康夫×浅田 彰） @gendai_biz
33年にわたって続く田中・浅田の伝説連載が現代ビジネスに移ってきた！ 二人の論客が深く、そして軽やかに日本を、世界を語り合う「憂国呆談」、東京・音羽の講談社で収録した移籍第1弾を3回に分けてお届けします！ 口開けは「ウクライナ問題」。他では味わえぬ鋭い論考をお楽しみあれ！ 「ウクライナ問題」の製造物責任はどこに 田中 1989年創刊の文藝春秋『CREA』を皮切りに足かけ33年に亘って『NAVI』、『GQ JAPAN』、『週刊ダイヤモンド』、『ソトコト』と「流浪の連載」を続けてきた「憂国呆談」（バックナンバーはこちら）。このたび、講談社のデジタルメディア『現代ビジネス』に移ってまいりました。 本来は記念すべき第1回だけど、世間はロシアとウクライナの時々刻々の戦況報道ばかりだ。 ロシアのウクライナ侵攻が論外なのは明々白々。それは大前提。その上で我々は、2000年に大統領に就任したウラジーミル・
金融所得課税強化の検討、投資環境損なわないよう配慮＝官房長官
松野博一官房長官は９日午後の会見で、金融所得課税の強化については一般投資家が投資しやすい環境を損なわないよう十分に配慮して検討していくとの方針を示した。資料写真、２０２１年１０月撮影（２０２２年 ロイター／Kim Kyung-Hoon） ［東京 ９日 ロイター］ - 松野博一官房長官は９日午後の会見で、金融所得課税の強化については一般投資家が投資しやすい環境を損なわないよう十分に配慮して検討していくとの方針を示した。 岸田文雄首相は５日にロンドンで行った講演の中で「資産所得倍増プラン」を打ち出したが、岸田政権が検討を進めようとしている金融所得課税の強化との関係を質問された松野官房長官は、同プランはＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）の抜本的な拡充などで国民の預貯金を資産運用に誘導する新たな仕組みの創設を検討していくものであると説明。
税収最高ペース 3月末時点、コロナ下でも主要3税増加 - 日本経済新聞
国の2021年度の税収が過去最高ペースで推移している。3月末時点の一般会計税収は50兆3611億円となり、20年度の同時点を11.9%上回った。新型コロナウイルス禍の打撃が大きかった20年度に比べて企業業績や所得環境が改善し、所得税、法人税、消費税がそろって増える傾向にある。税収は2年連続の過去最高更新が視野に入る。財務省が9日発表した21年度の3月末時点の一般会計税収は、これまで同時点で最も
パキスタン北部 氷河湖が決壊 橋流される 熱波で被害拡大懸念 | NHK
パキスタン北部の山岳地帯で氷河湖が決壊し、下流の橋が押し流されました。 現地では熱波の影響で、ほかにも30を超える氷河湖が決壊するおそれがあると指摘され、被害の拡大が懸念されています。 パキスタン北部、カラコルム山脈のふもとのフンザ渓谷では7日、氷河湖が決壊して大量の水が流れ出し、川の下流にかかっていた橋が崩落しました。 現地で撮影された映像では、濁流がコンクリート製とみられる橋桁を押し流し、橋の半分が崩れ落ちる様子が確認できます。 地元メディアによりますと、けが人などの情報はありませんが、パキスタンは先月末に南部ジャコババードで最高気温が49度を観測するなど熱波に見舞われ、今回決壊した氷河湖は、20日間で水位が40％上昇していました。 また、この熱波の影響で、一帯では3000以上の氷河湖が現れ、このうち33の湖が近く決壊するおそれがあるということで被害の拡大が懸念されています。 パキスタ
NATO元最高司令官「すでにわれわれは第3次世界大戦のさなか」 | NHK
NATO・ヨーロッパ連合軍の最高司令官を務めたアメリカ空軍の退役大将、フィリップ・ブリードラブ氏がNHKのインタビューに応じ、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻について「すでにわれわれは第3次世界大戦のさなかにある」と述べ危機感を示しました。 そして、核兵器の使用も辞さない構えを見せるプーチン大統領を抑止するには、欧米が脅しに屈せず、より強い行動をとることが必要だと強調しました。 フィリップ・ブリードラブ氏は、2013年から3年間、NATO＝北大西洋条約機構・ヨーロッパ連合軍の最高司令官を務め、任期中、ウクライナから軍事力を背景にクリミアを一方的に併合したロシアとも対じしました。 NHKのインタビューに応じたブリードラブ氏は、プーチン大統領が「シリアの虐殺者」とも呼ばれるドボルニコフ司令官を軍事侵攻の指揮官に任命したと伝えられたことについて「ロシア軍の部隊がブチャから撤収したあと、世界が目
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『NATO元最高司令官「すでにわれわれは第3次世界大戦のさなか」 | NHK』へのコメント
Shadow's war: A Canadian veteran describes weeks under fire in Ukraine | CBC News