各局とも凋落続く…主要テレビ局の複数年にわたる視聴率推移(最新) : ガベージニュース
先行する記事で主要キー局における直近の視聴率動向の確認を行った。今回はそれら最新のデータを基に、過去複数年間にわたるキー局(＋α)視聴率の移り変わりをグラフ化し、状況の精査を行うことにする。単独番組の、あるいは1年単独での視聴率は語られる、耳にすることはあるが、複数年の移り変わりを確認できる機会はさほど設けられていない。テレビ市場、テレビ業界動向を推し量るには、貴重なデータであることは間違いない。 HUTは漸減傾向、この2年ほどで急激な下落ぶり テレビ視聴率は日本国内では、現時点ではビデオリサーチ社のみが計測を行っている。しかし同社ではデータの大部分は非公開としている。そこで主要テレビ局の中から【TBSホールディングス・決算説明会資料集ページ】にある各種短信資料などをチェックし、「決算説明会の補足資料として」掲載されている主要局の視聴率を逐次抽出。グラフの作成を行うことにした(他局の短信資
全体でマイナス16.6％、雑誌は30％超のマイナス続く(経産省広告売上推移:2009年9月発表分) - ガベージニュース
今記事のデータ取得や項目選択のあらましは記事一覧【4大既存メディア広告とインターネット広告の推移(経済産業省発表・特定サービス産業動態統計調査から)】で説明が行われている。そちらでチェックしてほしい。今記事はその2009年7月速報分を反映させたもの。 比較しやすいように先月発表データと並列して図にしてみたが、昨今の状況から特に変化は無く、紙媒体、とりわけ雑誌の減少率の大きさが際立って見える。前月と比べると(誤差の範囲ともいえるが)さらに下げ幅を拡大しているのが分かる。他の媒体では「先月比」でテレビ・インターネット広告がやや減少率を縮めている。テレビの広告費絶対額が大きいため、これが大きく影響し、売上高全体をも1.8ポイント増加する結果となった。 次に、公開されているデータの推移をグラフ化する。インターネット広告のデータが掲載されたのは2007年1月からなので、それ以降の値について生成したの
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