学校の宿題を記録、ネット上の有志で答えを教え合うスマートフォン向け人気アプリ「宿題ツムツム」が３１日未明、ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）のアプリ配信サイト「ＡｐｐＳｔｏｒｅ（アップストア）」から削除されていたことが分かった。夏休み最終日を迎えたネット上にはアプリを頼りにしていた子供たちの悲痛な叫びが朝から響き渡っている。 「宿題ツムツム」はインターネット企業・ドランゴが運営するソーシャルアプリ。その日出された宿題プリントをスマホで撮って投稿する（＝積む）と、同じコミュニティの誰かが答えを教えてくれることから、小学生から高校生を中心に５００万ダウンロードを超える人気を集めている。 分からないところを助け合う「宿題互助会」的な仕組みに加え、他人の宿題を解いて指定のアプリをダウンロードすると「魔宝石」や「パール」など他のゲームアプリで使える特典アイテムが手に入ることから、積んだ宿題の９０％以上が３

２０２０年東京五輪・パラリンピックのエンブレムをデザインした佐野研二郎氏（４３）と名前が一字違いの男性・佐野研五郎氏（６８）が「自分の名前が盗用されている」と怒りをあらわに訴えた。 研五郎氏は取材に対し、「初めて彼の名前を聞いたときは耳を疑いました。自分の方が先に生まれているんですよ」と興奮気味に話す。 その疑いが確信に変わったのは渦中の研二郎氏が自分と同じ多摩美術大学出身であることが分かったときだった。「生後どこかの時点で私の名前を目にした彼が、名前から経歴まで私の人生を盗用したに違いない」という。 研五郎氏は大学で前衛絵画を学んだあと、グラフィックデザイナーとしてデザイン事務所を設立。東京五輪エンブレムのコンペにも応募したが、五輪の輪が６つだったことを理由に既定外として門前払いを受けた。これについても「『五輪が六輪』は言いがかり。真相は研二郎氏とバッティングしたので広告代理店から圧力が

米マイクロソフト社は２９日、基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズ」の最新版「ウィンドウズ１１」を、来年夏をめどに発売すると発表した。「たくさんの人に使ってほしい」との思いから、初代「ウィンドウズ１．０」を踏襲した懐かしいデザインとインターネット非対応が特徴だ。 ドットの１つ１つが肉眼で確認できるほど荒い「１１」のノスタルジックな最新画面に、世界各国から詰めかけた取材陣の間から大きなどよめきが起こった。 来夏にも発売を予定している「１１」は、２９日に提供を始めた「１０」の正統退化版。本格的にインターネットに対応させた「９５」以降、オンラインに敬遠気味だったユーザーへの配慮から閲覧ソフト「マイクロソフト　エッジ」「インターネットエクスプローラー」含むインターネットに関する機能を全て取り去り、完全オフラインとした。また、標準アプリケーションに「リバーシ」を復活させたほか、電卓機能も搭載。ペイントツー

フジテレビが自局しか選局できない専用リモコン「バイキング」を今秋にも無料で配布する計画中であることが分かった。まずは都内の家電量販店で配布を始める予定だ。 ヨーロッパの海賊にちなみ、チャンネルを占拠する意気込みで名付けられた専用リモコン「バイキング」は電源、音量、「８」 ボタンだけを配置した多チャンネル時代に逆らうかのようなシンプルなデザインが特徴。選局ボタンがないという仕様上、８チャンネル以外の局を選ぶことはできない。 看板ドラマ枠「月９」で２０日に放送された新作ドラマ「恋仲」が歴代最低の視聴率１ケタで発進するなど、視聴率回復が喫緊の課題である同社だが、バイキングを無料配布することで、まずフジテレビを見る習慣をつけてもらうのがねらいだ。 またバイキングを提示すればＮＨＫの受信料徴収から逃れる口実を作れる可能性もあることから、業界関係者からは「これで「グッディ！」が見たくなるかどうかはとも

東京オリンピック・パラリンピックのメイン会場となる新国立競技場の建設を巡る問題で、文部科学省は２８日、現行の建設計画を全面的に見直し、ゴーグル型ディスプレイを用いたバーチャルリアリティー（ＶＲ）方式で進めることを決めた。今のデザイン案を維持したまま総工費を抑えるための「苦肉の策」とも言えそうだ。 開閉式屋根を特徴とした新国立競技場の建設計画は、当初総工費を１６２５億円としていたが、その後の試算で２５００億円程度まで膨らむことが判明。費用負担をめぐって政府と東京都が対立していた。 文科省では解決に向けて対応を協議してきたが、現行デザインを維持したまま工費をこれ以上圧縮することは難しいと判断。代替案として新しく建設する競技場には必要最低限の耐久性を備えたフィールドと観客席だけを設け、内装・外装は全てゴーグル型端末に表示されるコンピューターグラフィックス（ＣＧ）を利用したＶＲ技術で補うとした。

事実上の債務不履行（デフォルト）に陥ったギリシャ政府は２日、同国発祥の「民主主義」を国際特許として出願、政体として採用する世界各国に使用料を求めていく方針であることが分かった。年間数兆円規模の特許収入が見込まれることから、財源確保と健全化に道筋をつけたい考えだ。 地元紙「デイリー・オストラシズム」が政府関係者の発言として伝えた。 財政赤字に苦しむギリシャ政府はユーロ圏諸国と国際通貨基金（ＩＭＦ）に金融支援を要請していたが、財政再建の方針をめぐる対立の溝が埋まらず、１日には１５億ユーロ（約２千億円）の返済期限を延滞扱いで迎え、事実上のデフォルトに陥っている。また８月以降も国債の返済期限が迫っており、金融支援や緊縮財政以外での抜本的な立て直しが課題となっている。 同紙によると、政府は６月中旬、当面の資金を確保するためパルテノン神殿の売却をＩＭＦに非公式提案。水面下で入札を行っていたが、トルコの

アフリカ・ジンバブエ共和国の日刊紙「デイリー・ジンバブエ」が、２２日付記事で鳩山由紀夫元首相を「コメディアン」として紹介していたことが分かった。日本からほど遠いアフリカ諸国では、しばしばこのような「誤報」が起きているようだ。 ２００８年、ハイパーインフレに見舞われたジンバブエ共和国では翌０９年、経済の安定のため複数の通貨を法定通貨とするマルチ・カレンシー制度を導入。今年１月からは日本円を含む４つの通貨を新たに追加した。 ２２日付「デイリー・ジンバブエ」国際面では、この新しく加わった法定通貨の国々を紹介する特集記事の一環として３面にわたって日本を紹介。歴史や文化、同国との交流関係などについて解説した。 その際、「日本で最も有名なコメディアンがやってくる！」とする記事で、鳩山由紀夫元首相を写真入りで紹介。記事本文には「友愛ネタを軸にした多彩な話芸に定評がある」と書かれていた。写真のキャプション

２０１４年１月２２日付本紙記事「ＫＤＤＩ、次世代炊飯器「ＩＮＦＯＪＡＲ」を発表」にて報道した「ＩＮＦＯＪＡＲ」をａｕ未来研究所が実際に開発、１２月１９日午後に完成させたとの発表があり、それまで現実に存在しなかった虚構の製品が存在することとなってしまいました。 上記記事におけるこの度の誤報についてお詫び申し上げます。 本紙編集部では１９日夜から緊急の検討会議を開き、事態の把握に努めるとともに、記事執筆者への聞き取り調査を進めてきました。 協議の結果、先月１１月の開発表明から１か月以上の猶予があったにもかかわらず、「文系の素人には完成させられないだろう」と事実上黙認し、ａｕ未来研究所に開発を取りやめるよう働きかけを行わなかったことを痛切に反省するとともに、改めて現実の領域に踏み込まない報道に徹する方針を確認しました。 本紙では昨年起こした森永製菓「グロス」誤報の反省を踏まえ、製菓業界を扱った記

２０１２年１０月１６日付本紙記事「ウィキペディアが書籍化　全２万３千巻で出版へ」におきまして、ウィキメディア財団公認のもと、今月１８日から英語版ウィキペディアの書籍化と販売が始まったことが一部報道で明らかになり、本紙がお伝えした虚構記事が現実化してしまうこととなりました。 本来虚構世界の現実を伝えることを使命とする本紙におきまして、このような誤報をお伝えしてしまったことを深くお詫び申し上げます。 米ニューヨークタイムズ紙（オンライン版）によると、ウィキペディアの書籍化は芸術家マイケル・マンディバーグ氏が今月１８日から７月２日まで、米ニューヨーク「ＤＥＮＮＹ　ＧＡＬＬＥＲＹ」にて開催している「Ｆｒｏｍ　Ａａａａａ！　ｔｏ　ＺＺＺａｐ！」展で企画したもので、英語版ウィキペディアの全項目を各巻７００ページごとに分冊、全７６００巻として販売するというものです。 ウィキペディアのデータはウェブサイト

年金に関する１２５万人分の個人情報が流出した問題で、日本年金機構は５日、厚労省との情報のやり取りを狼煙（のろし）に切り替えると明らかにした。 年金機構は１日、ウイルスを含んだ添付ファイルを職員が開封したことにより基礎年金番号などの個人情報が流出したことを公表。水島藤一郎理事長が謝罪していた。 今回の情報流出を受け、機構では情報共有の仕組みについて見直すため、職員の電子メール使用を禁止するとともに、外部との情報のやり取りも本部屋上に設置した狼煙を通じて発信することを明らかにした。 狼煙の使用期間について機構では「個人情報管理に関する職員全員の意識とスキルが高まるまで」とし、今月からは職員に対して「インターネット講習会」の受講を義務付けた。全職員が３日から勤務時間後毎日１時間、ダブルクリックの練習に励んでいるという。 また会見中には早速本部屋上から赤と黄の狼煙が厚労省に向けて焚かれる場面もあっ

東京都内で小型無人飛行機（ドローン）と使っておでんを配送したとして、警視庁は２１日、足立区に住む無職少年（１５）を威力業務妨害の疑いで逮捕した。少年は容疑を否認しているという。 警視庁によると、少年は１７日、千代田区で行われた「アフリカおでんフェスティバル」に９０度近いおでんを載せたドローンを飛ばし、会場を警備させるなど業務を妨害した疑いがある。 調べに対し少年は「具が悪いんですか、つゆが悪いんですか。おでん会場におでんが落下して誰が迷惑を被るんですか」と反発しているという。 少年は昨年秋ごろからドローンを使ったインターネットおでん配送サービスを開始。「区内なら注文後３０分以内に熱々おでんが届く」をうたい文句に注文を受け付けていた。 単身世帯やベテランお笑い芸人を中心に利用があったが、今年に入ってからは実際の注文とは関係なく「現場の人たちをねぎらうため」と称し、イベント会場や犯罪現場におで

２月１４日はバレンタインデー。近頃では女性同士でチョコレートを送り合う「友チョコ」の習慣が定着してきたが、さらにここ数年、男性同士がチョコレートを送り合う「強敵（とも）チョコ」が男子中高生を中心にブームになりつつある。 長らく女性がチョコレートと共に男性に気持ちを伝える日とされてきたバレンタインデー。それが次第に「本命チョコ」「義理チョコ」と広がり、今では女性同士で交換する「友チョコ」も定番になってきた。 だが最近、この時期のチョコレート売り場の風景に異変が見られるようになっているという。 ある百貨店の売り場担当者は「１、２年前から若い女性に混じって男子中高生が列に並ぶ光景が見られるようになった」と話す。一昔前なら「チョコがもらえないかわいそうな男性が見栄を張るために自分用に買った」と思われていたが、彼らはちゃんとプレゼント用として買っているそうだ。 このような男性同士で送り合うチョコは「

鬼にも友愛を――。節分の３日、鳩山由紀夫元首相が北海道室蘭市に建設した「友愛会館」で恒例の豆まきが行われた。政治家時代から友愛を唱えてきた鳩山氏だけに、豆まきには鬼も「まく側」として参加。相手がいない奇妙な豆まき風景に地元住民も困惑顔だ。 鳩山氏が運営する財団が２０１３年、室蘭市に完成させた友愛会館は「ユキオハウス」とも呼ばれ、国後島にある「日本人とロシア人の友好の家」（通称「ムネオハウス」）と並ぶ北海道２大ハウスとして、道民の間ではへーベルハウスやハウス食品以上の知名度を誇る。 この日ユキオハウスで行われた「節分と友愛の集い」には、館長の鳩山氏と色とりどりの鬼３０人が参加。「鬼は外という意味で申し上げたわけではない」の掛け声に合わせ、枡に入った道産大豆４０キロを６時間にわたってまき続けた。 鳩山氏は取材に対し「宇宙的観点から見れば、鬼も人間も同じ生き物です。友愛の精神に基づけば、何

２２日に開設されたばかりのウェブサイト「解散って何ですか？」に注目が集まっている。衆議院解散について読者に問いかける内容で、全て小学４年生が一人で作り上げたのだという。 ウェブサイト「解散って何ですか？」は２２日に公開。冒頭に掲載されている「質問です」では、開設の目的を「解散解散言ってるけど僕は分からないけどがんばって知りたいと思った」と説明している。サイトを作ったのは「坂本」を名乗る自称小学４年生で、公式ツイッターによると「徹夜して作った」という。 よほど突貫工事で作ったためか、本文では「安部首相」を「阿部首相」、「Ｓｏｒｒｙ，Ｊａｐａｎｅｓｅ　Ｏｎｌｙ．（ごめんなさい、日本語のみです）」を「Ｓｏｎｙ，Ｊａｐａｎｅｓｅ　Ｏｉｌｙ．（ソニー、日本の油っこい）」とするなど誤字が多数見られる。また虹色で左右にスクロールし続ける「解散って何ですか？」のタイトル文字の背景には自作の人糞イラストが設

内閣府「日本を取り戻す」懸賞論文、開催中止に これは嘘ニュースです 内閣府は１４日、今年１月から募集していた懸賞論文「日本を取り戻す、私の提言」の開催を取りやめると発表した。担当者は「応募数は多かったものの、提言として価値ある論文が１本もなかったため」と説明している。 「日本を取り戻す、私の提言」は、安倍内閣が掲げる「日本を取り戻す」キャンペーンの一環として内閣府が企画した懸賞論文。募集期間は今年１月から６月末まで、最優秀論文の著者には、国家戦略特別区域諮問会議における有識者議員としての参加資格と副賞２００万円を授与する予定だった。 内閣府担当者は中止を決めた理由について「提言として不適当な内容ばかりで、残る募集期間中においても評価に値する論文が見いだせそうにないため」と説明した。応募者数について具体的には明らかにしなかったものの、数百本はあったものとみられる。 本紙が独自に調査したところ

朝日新聞社が１１日、「吉田調書」に関する一連の報道について誤報を認め、記事を取り消した問題で、同社社員の９割にあたる４千人近くが「ネガティブキャンペーンに屈するな」という社長命令に違反し、記事撤回を支持していたことが本紙の調べで分かった。 本紙が独自に入手した資料によると、同社では今年８月、吉田調書報道について他紙から疑義が呈されてからも、社長命令として「読者横取りを目論む他紙の執拗なネガティブキャンペーンに屈してはならない」と、引き続き社の見解を堅持するよう各記者に通達していた。 ◆葬られた命令違反 だが、当時記者の９割が社長命令に違反して特集記事の撤回を主張していたことが明らかになった。その後、２０年にわたって放置してきた従軍慰安婦の誤報取り消しや、池上彰さんのコラム不掲載問題も重なって、世論の不快指数が急上昇しており、社長命令に背いて組織が一丸となって自己保身に走れなかったことが、結

２９日未明、国の特別天然記念物で最後の日本産ニホンウナギ・太郎が死んでいるのを、静岡県うなぎ保護センターの職員が発見した。年齢は推定１９歳、死因は老衰によるものとみられる。昨年死んだ二郎に続く太郎の死で日本産ニホンウナギは絶滅した。 ニホンウナギは２０１４年、国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）から絶滅危惧種としてレッドリストに指定、翌１５年にはトキなどと同じ国の特別天然記念物に指定され、捕獲規制がかけられた。 日本人のウナギ食にかける並々ならぬ執念から実現した完全養殖技術により、今では天然のニホンウナギを食べる習慣はなくなったが、種の保存・繁殖を目的として、２０年、国内に生存するニホンウナギ２３８匹全てを県うなぎ保護センターに集め、人工飼育へと転換した。 しかし翌２１年夏、飼育用プールの水温が急上昇する事故が発生。５０度近くに達した高温のプールでウナギはほぼ全滅し、太郎と二郎の２匹だけが生き残っ

香川県教育委員会は２１日、２０１５年４月から県内すべての小中学生約１０万人に生麺製造器「ヌードルメーカー」を１人１台導入することを決めた。少子化に伴ううどん職人の減少が懸念されるなか、うどん産業の人材確保と技術継承への効果が期待できるという。 「うどん県」を自称する香川県では、長年うどん振興に努めてきたが、昨年は県内の年間うどん消費量に対する職人１人当たりの生産うどん玉数が７２０玉を超えるなど、作り手への大きな負担が年々問題になっていた。 原因について県うどん課では「うどん消費量の拡大と、少子化に伴う職人数の減少が同時進行している現状がある」と分析。生麺製造器「ヌードルメーカー」は粉と液体を入れれば約１０分で生麺を作れることから、同課では負担軽減と産業振興を兼ねられるのではないかとの狙いで、県教委と共同で導入について検討を続けてきた。 これに合わせ県教委では昨年、県内の実証研究校２校でヌー

ステーキのサイコロ肉そっくりの「ステーキさいころ」が来月発売される。樹脂製の食品サンプル技術を応用した商品で、一見してサイコロ肉と見分けがつかないほどの精巧さが売りだ。 鹿児島市の玩具メーカー・スポック社が制作した。発案者は同社商品開発部に所属する山田色子さん（３１）。今年２月、ファミリーレストランでサイコロステーキ丼を食べたとき、テーブルに転がった肉についていた焦げ目が偶然サイコロの目に似ていたことから「ステーキさいころ」をひらめいたという。 サイコロステーキを本当にサイコロにしたらおもしろいのではないか――。そう考えた山田さんはさっそく知り合いの食品サンプルデザイナーに試作品の製作を依頼した。１か月後に出来上がった樹脂製の「ステーキさいころ」は食料品店で売っているサイコロ肉そっくりの外見に、１から６の焼き目模様が入ったものに仕上がった。「一目見てすぐに商品化を決めました」と、山田さん。

「ああああ」「一番目」……　投げやりネームに賛否 これは嘘ニュースです 当て字や難読漢字を多用した「キラキラネーム」と呼ばれる命名に賛否が分かれる中、昨今「ああああ」や「一番目」などといった安易な名前での出生届が全国的に相次いでいるという。このような「投げやりネーム」浸透の背景に迫った。 名古屋市に住むＴさん（１９）は、今年２月に生まれた娘に「し」と名づけ、市に出生届を出したところ、「子どもの福祉を害するおそれがある」として不受理とされた。「し」と名付けた理由について、Ｔさんは「一画のひらがななら、将来書類に名前を書きやすいと思った」と話す。それ以上の理由はないという。 読みにくい当て字や難読漢字を多用した「キラキラネーム」については、親権の濫用ではないかという批判がある一方、子どものためを思って名づけていると擁護する声もある。 だが最近、Ｔさんのように安易な理由で子供に命名する親も増えて