テレワークの普及を阻む｢日本特有｣の大問題
皆さんデビットです。少しご無沙汰してしまいました。目下、世間はコロナウイルス拡大のニュースでもちきりです。皆さんの会社でもテレワークでの勤務が推奨されているのではないかと思います。そして実際に試してみてテレワークの難しさを痛感している方も多いのではないかと思います。 このコラムでは英語と日本語のコミュニケーションのギャップについてお伝えしていますが、テレワークを成功させるうえで欠かせない要素が実はコミュニケーションギャップの解消です。そこで今月はちょっと主旨を変えてテレワークを成功させるためのコミュニケーションについて書いてみたいと思います。 テレワークでの会議には「工夫」が必要 Television、Telephone、あるいはSFに登場するTelepathy、などの「テレ」はじつは「遠く」という意味です。したがってテレワークという言葉の本来の意味で言うと「遠く離れたところで働く」という
｢マスクは無意味｣の議論にもう意味がない理由
4月1日、安倍晋三首相が国内の約5000万の世帯にガーゼマスクを2枚ずつ配布することを発表した。 この対策に対して異論を唱える人たちが多い中、「このタイミングで配るのはどうかとか、1世帯2枚でいいのかといった議論はあるかと思いますが、洗って使い回せるマスクでしょ。すごくいいと思います」。 こう持論を展開するのが、独立行政法人国立病院機構東京病院呼吸器センターの永井英明医師。日本感染症学会指導医、日本結核・非結核性抗酸菌症学会指導医などを持つ、呼吸器感染症治療のプロフェッショナルだ。 永井医師は、現在の新型コロナウイルス感染症に対するマスクの扱いについて、疑問に思うことが多いという。 「例えば、WHO（世界保健機関）は、新型コロナウイルス感染症の症状、とくに咳がある人やその人の世話をする人だけマスクを使うように呼びかけています。しかし、本当はすべての人がマスクを使ったほうがいいはずです」 厚
コロナ対応のテレワークに｢格差｣が生じている
各メディアで報道されている通り、新型コロナウイルスによって日本の働き方に大きな変化が起きている。通勤混雑の回避や、休校による子どもの対応、外出自粛要請などを契機として、テレワーク・在宅勤務が一気に広がりだした。 パーソル総合研究所では、テレワークの実態について2万人を超える規模の緊急調査を実施した。安倍首相の要請により全国の多くの公立小・中・高で休校が開始されたのが3月2日。それから約1週間がたった3月9～15日に調査を実施した。サンプル数は2万1448人で、性別と年代の歪みを補正するために、国勢調査の数値を基にしたウエイトバック集計を行った。 推奨・命令されている人は2割強、実施割合は13.2％ テレワーク（在宅勤務）が企業から推奨されているのは18.9％、命令・指示されている割合は3.2％という数字になった。そして実際に従業員がテレワークを実施している割合は13.2％にすぎない。ただ、
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