2015年 日本の広告費 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
●総広告費は6兆1,710億円、前年比100.3％ ●4年連続でプラス成長 ●インターネット広告費が、二桁成長でけん引 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2015年（平成27年）日本の広告費」を発表した。 2015年（1～12月）の日本の総広告費は、景気が足踏み状態の中、6兆1,710億円、前年比100.3％となり、4年連続で前年実績を上回った。 2015年の広告費の特徴 １．2015年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3％となった。 ２．媒体別にみると、「新聞広告費」（
電通 2011年日本の広告費（pdf）
1 / 11 平成 23 年 2 月 23 日 2010 年の日本の広告費は 5 兆 8,427 億円、前年比 1.3％減 ― テレビは微増、インターネット・衛星メディア関連は大幅増 ― 株式会社電通（髙嶋達佳社長）は 2 月 23 日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告 費を推定した「2010 年（平成 22 年）日本の広告費」を発表した。 これによると、 昨年 2010 年 （1～12 月） の日本の総広告費は 5 兆 8,427 億円、 前年比 98.7％ であった。総広告費は、2004 年に日本経済の景気回復基調とデジタル家電やインターネッ トの普及を背景に増加傾向となり、 2005 年 （前年比 102.9％） 、 2006 年 （前年比 101.7％） 、 2007 年（前年比 101.1％）と増加を続けた。しかし、2008 年にアメリカの金融危機に端を 発した世界同時不況
【PDF】2007年（平成19年）日本の広告費
平成 20 年 2 月 20 日 2007 年の日本の広告費は 7 兆 0,191 億円、前年比 1.1％増 ― 4 年連続増、インターネット広告が引き続き伸長 電通が媒体別広告費の推定範囲を改訂して発表 ― 株式会社電通（髙嶋達佳社長）は 2 月 20 日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定し た「2007 年（平成 19 年）日本の広告費」を発表した。 これによると、昨年 2007 年（1～12 月）の日本の総広告費は 7 兆 0,191 億円、前年比 101.1％であ った。総広告費は、2000 年にＩＴ（情報技術）ブームを背景に 3 年ぶりに増加した後、減少が続いた が、2004 年に日本経済の景気回復基調とデジタル家電やインターネット（ブロードバンド）の普及を 背景に 4 年ぶりに増加し、2005 年（前年比 102.9％）、2006 年（前年比 101.7％）
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
