本格的な流行に備え、優先順位に従ってすでにワクチン接種が始まり、ますます関心が高まっている新型インフルエンザ対策。しかし、こうした政府の対策を疑問視する記事が掲載され、ネット上で話題になっている。 新型インフルエンザは、今年の4月にメキシコでの流行が認知され、世界的に脅威論が浮上。警戒を呼びかける報道が相次ぎ、マスクが不足するなど混乱も生じた。政府は空港で検疫を行うなど対策を講じたが、こうした政府の対応を批判する声も実は存在する。例えば、厚労省の現役医系技官の木村盛世氏は政府の初期対応を過去に批判しているが、今度はワクチンに多額の税金を投入することに疑問を表明した安保徹教授(新潟大学)の声が日経ビジネスオンラインで紹介された。 この記事に対して、ネットユーザーからは「え、何これ。え?」「(教授の言うように)テレビ局の煽り方は酷い」「いくら自分が免疫力強くても、身近に妊婦や幼児、持病があ