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ICTに関するturquoisediscusのブックマーク (5)

  • 中央大、学生4500人が私物PCで利用する“バーチャルPC室”構築の舞台裏

    学生が私物のPCやタブレット端末から学内のICT環境にアクセスし、場所にとらわれず専門的なソフトウェアなどを使って学習する――そんな先進的なICT教育に取り組む大学が現れつつある。中でも、国内で先陣を切ってICT環境の“モバイル化”に取り組んでいる大学の1つが中央大学だ。 同大ではこの春、理工系学生約4500人が通う後楽園キャンパス(東京都文京区)のコンピュータ室に当たる「実習室」のICT環境を刷新。WindowsLinuxの両方を同時に立ち上げて使える仮想デスクトップクラウド環境を構築し、4月1日に格稼働をスタートした。 2014年には実習室内の端末250台だけでなく、室外のPCや学生の個人所有PCからもこのICT環境にリモートアクセスできるようにする予定という。新システムの構築を計画した副学長の加藤俊一教授に、導入の背景と狙いを聞いた。 学生がコンピュータ室に行列……「ログインだけ

    中央大、学生4500人が私物PCで利用する“バーチャルPC室”構築の舞台裏
    turquoisediscus
    turquoisediscus 2013/09/26
    どこかで聞いたことのある話
  • 朝日新聞デジタル:家で動画見て予習、「反転授業」試行へ 佐賀・武雄市 - 社会

    小4の算数の授業で、iPadに学習の振り返りを打ち込む子どもたち=佐賀県武雄市の武内小学校反転授業のイメージ  【編集委員・氏岡真弓】佐賀県武雄市教育委員会は小中学生全員に1台ずつ配るタブレット端末で、「反転授業」に取り組む方針を決めた。子どもは授業の動画を入れた端末を持ち帰り、家で宿題として予習。実際の授業ではわからない点を教え合ったり、議論しながら応用問題を解いたりし、学力の定着を目指す。11月に小学校1校で試行し、順次広げる。  反転授業は、これまで学校の授業で教えてきた基礎的な内容を家で学び、家で取り組んでいた応用課題を学校で学ぶよう「反転」させる方法だ。米国で2000年代から急速に広がった。日では教員個人が取り組んでいる例はあるが、自治体単位で導入するのは初めて。  武雄市は2010年度から、小学校2校の4〜6年生に1人1台ずつiPadを貸与し、授業で使っている。来年4月には小

  • 平成24年度学校における教育の情報化に関する調査結果:文部科学省

    文部科学省では、初等中等教育における教育の情報化の実態等を把握し、関連施策の推進を図るため、「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」を実施しています。 平成24年度調査について公表いたします。 調査概要 (1)調査項目 学校におけるICT環境の整備状況 教員のICT活用指導力 ※ICT(Information and Communication Technology : コンピュータやインターネットなどの情報通信技術) (2)調査対象 全国の全公立学校(小学校、中学校、高等学校、中等教育学校及び特別支援学校) (3)調査基準日 平成25年3月1日現在

  • もし“普通の公立中学”がiPadで英語授業を始めたら

    2014年度に県立高校の全入学生約7000人がWindows 8タブレットを授業で利用するなど、教育現場へのIT導入に積極的なことで知られる佐賀県。ただし、県下の全ての学校が、十分な数のIT機器を導入/活用しているわけではない。佐賀市立大和中学校もその一例だ。同校は、教員が自己負担で購入した6台のタブレットを授業に生かすべく知恵を絞っている。 教育現場へのIT活用を実践する教育者チーム「iTeachers」が2013年8月に開催した教育関係者向けイベント「iTeachers カンファレンス 2013 Summer」で、大和中学校の英語科教諭である中村純一氏が講演。iPadを活用した英語授業の取り組みを披露した。 関連記事 大阪大学がiPadで語学学習、「発音の個別指導」を講義で実現 私物iPadで学力を伸ばした中高一貫校、「タブレットは新たな文具」 iPadで授業を変えた学習塾、「板書時間

    もし“普通の公立中学”がiPadで英語授業を始めたら
  • タブレット端末購入に補助…ICT教育で文科省 : 政治 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    文部科学省は28日、公立の小中高校でタブレット端末などICT(情報通信技術)を活用した教育を充実させるため、2014年度に全国40の自治体をモデル地域に選び、補助事業を行う方針を固めた。 14年度予算の概算要求に17億円を計上する。 モデル地域は、自治体の希望に基づいて選ばれる。学校で使うタブレット端末やパソコンなど教材の購入費や、教室への無線LANの配備、子どもたちの指導にあたる民間人など「支援員」の人件費などが補助対象となる。文科省は、15~16年度もモデル地域を追加し、最終的に100自治体とする方針。 ICTの授業での活用方法としては、子どもたちが手元のタブレット端末を使い、回答を入力したものを一斉に電子黒板に映し出したり、英語の授業でネイティブの発音を端末で聞いたりすることが想定される。

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