Amazonは、Prime Videoの機能「ウォッチパーティ（Watch Party）」を2024年3月31日に終了する予定だと発表しました。 現時点では類似の機能の提供の予定はないとしています。 ウォッチパーティはプライム会員向けの機能で、最大100人の友人とオンラインでチャットしながら同時リアルタイム視聴が可能。 通常、有料SVODの動画作品を友人と見る際には、通話中に声掛けをしてタイミングを合わせる必要がありますが、この機能を利用すれば自動で同期してくれるので重宝していました。 筆者の周囲では友人と一緒に映画やアニメを見るためにプライム会員に入っていると言っても過言ではない人もおり、突然の終了には驚くばかりです。

「ファイル・フォルダ名を一括で変更する機能」とか、標準装備で良いじゃん！ Microsoft謹製、Windowsの作業効率をアップさせる「PowerToys」というソフトの紹介・解説です。 記事のベースと画像はバージョンは0.27.1。執筆時現在は0.29.3が最新版ですが、内容はバグの修正と日本語化なので機能面の差異はなし。 PowerToysとは？ PowerToysは、Microsoftがオープンソースで開発中のソフト。元々Windowsに搭載するつもりだったが搭載されなかった利便性向上機能を複数提供するもの。 元々Windows 95時代から名前が続いているソフト。Windows XPまで提供が続けられていました。Vista以降は提供されていませんでしたが、2019年5月にWindows 10向けにオープンソースとして提供を再開しています。 各機能の詳細 FancyZones（複数

Snapdragonで動作 ARM版Windowsは長らく様々な噂が流れ、Computex Taipei 2017で「Always-Connected PC構想」として触れられ、登場が期待されていたもの。それが今回、ついに正式発表されたというわけです。 ARMプロセッサは、スマートフォンで使用されているものと全く同じSnapdragonとなっています。今回発表された各デバイスは、ハイエンドスマートフォンと同じくSnapdragon 835を搭載しています。 利点は？ Snapdragonで動作するWindowsの利点は以下のとおりです。 インスタントオン：スマートフォンと同様、完全に電源OFFにせず使えます。スタンバイ状態から即座に画面をオンし、作業を行えます。 常時接続：スマートフォンと同様、Wi-Fi / LTEでインターネットに常時接続。通知やデータの受信を行えます。 長時間駆動：ス

中国人が論評する日本のケータイとスマホの衰退原因 以前、「日本の携帯電話（中国ではあまり「スマホ」をケータイと区別しない）は全世界から注目を集めていたが、何故いまは誰も気に留めなくなったのか？」という、WeChatのアカウント「日本窓」の評論記事が各メディアにて報じられました。 あまり触れないで欲しい点な気はしますが、「よく見ているなぁ」と感心したので、ご紹介します。 かつては最先端、シェアもあった 日本の携帯電話メーカー衰退の原因として、「敵を侮り慢心して方向を見失った」、「イノベーション思考の欠如」、「キャリアによる束縛」と、バッサバサ切られています。 StrategyAnalyticsの最新データによれば、アップルは第2四半期に日本で330万台のスマホを販売、市場シェアは41.3%に上り、第一位を占めています。一方、日本メーカーのソニーは16.3%、130万台。サムスンは70万台で8

大手携帯会社が自社での販売端末に掛けているSIMロックが、自社ネットワークを利用しているMVNO（格安スマホ事業者）に対しても行われている問題について、総務省がガイドラインで規制することを日本経済新聞が報じました。 MNOからMVNOに乗り換える際に、ドコモからドコモのネットワークを利用したMVNOに乗り換えた場合はSIMロックが掛かっていてもそのまま使えますが、例えばauからUQmobileに乗り換える場合や、SoftBankからY!mobileに乗り換える場合などにはSIMロックを解除してからでないと利用できません。消費者に混乱を生じ、不便を強いている部分でした。 既存のガイドラインでは割賦代金踏み倒しや転売目的の購入を防止するための「必要最小限の措置」であれば、大手携帯会社がSIMロックを掛けることを例外的に認めています。 しかし総務省のモバイルサービスの提供条件・端末に関するフォロ

NHKが報じたところによると、総務省有識者会議の携帯料金値下げの議論で、MNP優遇は不公平であるとの指摘を受けて、NTT docomoはMNPでのキャッシュバックと実質0円を廃止するとのこと。携帯キャリアが全国の販売代理店への監督や指導を通じて徹底させるそうです。KDDIやSoftBankも追従を検討中です。 そもそも不健全な販売手法を奨励し、販売代理店がそうせざるを得ない構造を構築してきたのは他ならぬ携帯キャリア自身であり、あたかも販売代理店だけが悪いかのような総務省有識者会議の議論とNHKの報道は理解に苦しむところ。 MNP優遇を廃止すると、端末買い替えサイクルが低下します。これについて、総務省有識者会議の掲げる対策は「中古市場の拡大」とのこと。16日にとりまとめる報告に盛り込まれる見通し。 中古市場の拡大には賛成ですが、端末買い替えサイクル低下への回答にはなっていないと思います。なぜ