ロンドン五輪で、日本勢のメダル獲得数が2008(平成20)年の北京を超え、04(同16)年のアテネに迫る勢いだ。大会第10日までのメダル総数は金2個を含む計28個。メダル量産で国内の「五輪熱」が高まれば、20年夏季五輪招致活動で東京の弱点となっている国内支持率を押し上げ、招致を大きく前進させる可能性もある。 「最高のパフォーマンスを発揮し、招致の機運が高まることを期待しています」。先月21日、東京都内で開かれた日本選手団の結団式で、日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長は激励の言葉をこう結び、招致レースへの危機感をにじませた。 招致活動の本格化を前に、関係者が最も危惧するのが五輪開催への国内支持率だ。5月に行われた国際オリンピック委員会(IOC)の第1次選考で、候補都市として絞り込まれたのは、東京、マドリード(スペイン)、イスタンブール(トルコ)の3都市。しかし、このとき公表された