日本の産業全体の業種分けとしては、多くの場合、日本標準産業分類の大分類を基準(リファレンス)として、証券コード協議会における業種区分が用いられることが多い。 A 農業,林業 B 漁業 C 鉱業,採石業,砂利採取業 D 建設業 E 製造業 F 電気・ガス・熱供給・水道業 G 情報通信業 H 運輸業,郵便業 I 卸売業・小売業 J 金融業,保険業 K 不動産業,物品賃貸業 L 学術研究,専門・技術サービス業 M 宿泊業,飲食店 N 生活関連サービス業,娯楽業 O 教育学習支援業 P 医療,福祉 Q 複合サービス事業 R サービス業(他に分類されないもの) S 公務(他に分類されるものを除く) T 分類不能の産業 01 農業 02 林業 03 漁業(水産養殖業を除く) 04 水産養殖業 05 鉱業、採石業、砂利採取業 06 総合工事業 07 職別工事業(設備工事業を除く) 08 設備工事業 09