4月9日にXで、大阪旅行を満喫する様子を投稿していたセクシー女優の赤井美希。ところが新幹線車内で飲食する様子を収めた写真に、一部で“マナー違反”と批判する声が寄せられることに。謝罪をしたものの、SNSを休止する事態に追い込まれてしまった。 11日に更新したXで、《大阪旅行のポスト、楽しんでくれてありがとう　コメントも沢山ありがとう　ここでひとつお詫びがあります》と切り出した赤井。そして新幹線車内での飲食について、こう反省していた。 《帰りの新幹線、ゆっくり寝たかったので、グリーン車で帰ったのと、出発より余裕を持って座ったので、まわりにほとんど人がいない状態でした。その状態を確認して、豚まんを食べたのですが、この行為は周りに配慮出来ていない恥ずべき行為であったと思います。匂いがあるものは、新幹線内で食べてはいけませんでした》 続けて《指摘をしてくださった方、本当にありがとうございます。以後、

牛丼チェーン「吉野家」で撮影されたある動画がSNS上で波紋を広げている。 あるユーザーによって動画がXに投稿されたのは11月11日。動画内には、吉野家の店内カウンターで下着姿の男性が牛丼を食べる姿が映っていた。 男性は腕時計を身につけていたが、上半身は裸。下半身は下着のほかは靴下に革靴という異様ないで立ちだった。周辺にいた女性らがやや怪訝な顔をしていたが、動画内では店員が注意をする様子はみられなかった。 この動画が拡散されると、ほぼ“裸”の状態で吉野家を利用した男性に対して《営業妨害やん》《気持悪い　隣に座りたくない》と苦言が相次ぐことに。さらに、牛丼を提供した店舗側の対応にまで批判の声が集まることに。 《吉野家は、こんな奴は立ち入り禁止すべきだよ》 《通報しない吉野家も如何なものか》 《吉野家がキチンと対応しないから、おかしな事になる》 《こんなのをほっておく店も周りの人も何なんだろな》

新型コロナ対策の人流抑制も落ち着き、お正月休みに家族や友人と旅行に行くという人も多いのでは。そんな長期間家を留守にするときに便利なのが“置き配サービス”。これは、ネットで注文した商品などを配達員が手渡しするのではなく、在宅でも留守でも指定された場所に商品を届けてくれるサービスだ。 主なECモールではAmazonや楽天が実施しているが、便利な一方で様々なトラブルも発生しているという――。 大阪府の分譲住宅に住むAさん（26歳女性・専業主婦）は、こんな困った経験があるそうだ。 「Amazonで商品を注文し、自宅の玄関の前に届けるよう置き配設定をしました。到着予定日、サイトでは“配達完了”となっているのに一向に荷物が届かない……。もしや、と思って隣の家の玄関を見せてもらうと、そこに自分の荷物が置いてあったんです」（Aさん） その後、Aさんは置き配の設定をやめて手渡しで荷物を受け取るように変更した

従来の形にとらわれずに、自宅で故人と“暮らす”……。そんな新しい弔いの様式に注目が集まっている。 そのトレンドを作ったのが、滋賀県にある老舗石材店「浦部石材工業」の浦部弘紀社長（50）が開発した”ブックサイズ”の小型のお墓「たくぼ（宅墓）」だ。 「6〜7年ぐらい前、無縁墓が大きな社会問題になっていて、『墓じまい』をされる人も増えていました。当時、すでにバブルのころと比べて10分の1ぐらいしかお墓が売れない状況で、危機感を持っていました。それで石材店として何ができるかを苦悩するなか、考案したのが宅墓でした」 浦部社長は、故人の遺骨や遺灰を身近に置いて供養する手元供養をヒントに、室内に置ける小さなお墓を思いついたという。 開発段階では、室内インテリアとして支障がないデザインを試行錯誤しながら、1人用のコンパクトサイズのお墓を完成させた。そして’15年に「たくぼ（宅墓）」の商標登録、デザインの意

東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長（83）が2月12日、辞任を表明した。しかし、「“何が問題なのか”を理解していないのでは」と疑問視する声が相次いでいる。 さかのぼること2月3日。日刊スポーツによると森会長はJOCの臨時評議員会で、元JOC会長の竹田恆和氏（73）や現会長の山下泰裕氏（63）について「（竹田氏は）立派な方なので自分で何か意思をおっしゃることはなかった」「（山下氏は）しゃべり方だけではなく、理路整然と1つ1つしっかりした話をされてました」と“男性の話し方”についてコメント。その後、こう語ったという。 「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかります」 「女性は競争意識が強い。誰か1人が手を挙げると、自分もやらなきゃいけないと思うんでしょうね」 「必ずしも数で増やす場合は、時間も規制しないとなかなか終わらないと困る。そんなこともあります」 「私どもの組

全国にスーパーセンターなどを展開するイオン株式会社の発表した“喫煙対策”が物議を呼んでいる。 1月25日、同社は今年3月までに国内115社の全事業社で「就業時間内禁煙」と「敷地内禁煙」を開始するとニュースリリース上で発表。対象人数はグループの従業員約45万人にのぼる。 16年度に従業員の健康を尊重する「イオン健康経営宣言」を発表し、19年7月に本社敷地内での全面禁煙化。昨年は新型コロナウイルスの感染防止も兼ねて全国のショッピングセンターで屋内の喫煙室（従業員用も含む）を閉鎖するなど、同社は積極的に“禁煙化”を推し進めてきた。今回の施策について、同社はリリースで次のように表明している。 「より快適で安全・安心なお買物環境をご提供するネクストステップとして、お客さま及び従業員間での望まない受動喫煙と三次喫煙を防止し、国内115社の全事業所における 『就業時間内禁煙』『敷地内禁煙』を実施してまい