2016年05月29日12:23 アドラー心理学とかいう鬱病を殺す考え方 Tweet 1: 名無しさん＠おーぷん 2016/05/28(土)17:27:25 ID:6zb ・トラウマは存在しない、トラウマを理由にして変わろうとしてないだけ ・すべての原因は自分にある ・人を褒めてはいけない ・泣くのは悲しいからではなく悲劇の主人公気取りたいから ・頑張ればできないことはない ・後ろ向き思考は悪 俺死亡 4: 名無しさん＠おーぷん 2016/05/28(土)17:31:33 ID:6zb 最近流行ってるけどうつ傾向ある奴は読まない方がいいぞ 5: 名無しさん＠おーぷん 2016/05/28(土)17:32:21 ID:NiW え？トラウマは克服できるの？ 7: 名無しさん＠おーぷん 2016/05/28(土)17:34:43 ID:6zb >>5 克服っつーかアドラー的にはトラウマは存在しな

まあ、うんざりするほど見かけるので、amazonで検索できるものをまとめて見ました。 前世紀 書名 出版年月 作者 主張崩壊時期 予測正否 大予言 中国崩壊のシナリオ 1989/9 黄 文雄 1990年代 はずれ 中国は崩壊する―ドキュメント「北京の55日」中国民主革命の最前線をゆく 1990/6 滝谷 二郎 改革開放中国は崩壊する 1998/9 玉川 信明 産経文化人の黄文雄氏はこの頃から、中国は崩壊するとか言っていますが、1989年出版ですからかれこれ27年になりますね。恥とか知ってたらヘイト商売ができないことがよくわかります。 第一次安倍政権期 書名 出版年月 作者 主張崩壊時期 予測正否 中国は猛毒を撒きちらして自滅する―全世界バブル崩壊の引き金を引くのも中国 2007/9 宮崎 正弘 崩壊する中国逃げ遅れる日本―北京五輪後に始まる戦慄のシナリオ 2008/1 宮崎 正弘 2008

? @offtw8 昔、配偶者にDVを受けていた女性たちが被害について語っているページを見た。そこでは、結婚前にDVをする相手だと見破る方法はなかったのか？DVの前兆はあったか？という話がされていた。そこで全員に一致していた特徴がひとつあった。それは、「冗談として<殴るフリ>をする」というものだった 2016-05-29 03:25:28 ? @offtw8 @offtw8 全員が全員そうとは言えない。だけど「冗談として」失礼な言動をとる人には注意する。 冗談で馬鹿にする 冗談で意地悪をする 心根が良心的でやさしい人は、わざわざ他人を傷つけるような「冗談」はしなかった。もし失礼なことを言われたら「いやだ」を伝え、離れる勇気もつ。 2016-05-29 03:52:55 ? @offtw8 @offtw8 「冗談」で相手を試しているのだと思う。失礼な冗談を言って相手が怒るか、笑って受け入れる

香港（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 中国政府が報道や情報規制の一環としてソーシャルメディア上で年間、約４億８８００万件の意図的な書き込みを行い、微妙な政治的問題などへの世論の関心をそらす工作に従事しているとする研究報告書が２８日までに公表された。 報告書は米ハーバード大学のデータ分析専門の研究者チームが作成した。中国当局による秘密裏の大規模なソーシャルメディア操作が進んでいる実態の一面を突き止めたと主張している。 中国内では、グーグルやフェイスブックを含む外国のサイトやソーシャルメディアへの接続が規制されると共に、国内のサイトも厳しい監視や検閲の対象となっている。 同大研究チームは、中国政府に雇われ、特定の問題で政府寄りなどの意見を寄せるとされる工作集団の動向を追跡した。これらの書き込みには１件につき０．０８米ドル（約９円）の報酬が支払われているともされる。 同集団は政治的問題では中国政府擁護の見解

研究機関が競争社会に入ったという背景も… ──日本人が研究不正で「世界トップ」なのですか。 2014年まで11年間の撤回論文数のワーストワンは日本人、ワースト10に2人、30位内に5人も名を連ねている。撤回数を国別に見ると、いちばん多いのから順にインド、イラン、韓国、それから中国、日本、米国と続く。日本は捏造が多く、ほかの国は盗用が多い。また3分の1は間違いが理由。それも不名誉なことには違いない。 研究不正は2000年まで日本では目立つものはなかった。2000年に麻酔科医が摘発されて以降、次から次へと出てきている。撤回論文を俎上に載せたブログ「リトラクションウオッチ」によると、この麻酔科医の撤回した論文は20年間分で183を数え、世界一。ものすごい「才能」だ。何しろ英文で論文を仕上げ、一流ジャーナルの審査にパスする。しかも掲載されるにはその時々に何が問題テーマか理解していなければならない。

ご存知の通り、無料で利用できる多くのオンラインサービスは、広告を収益の柱に立てている。 ところで最近の広告は(倫理・手法など様々な理由により)ヘイトを集めており、私も広告ブロックの機能を積極的に導入している。 広告ブロックをブロックするシステムもあるらしいが、少なくとも私にとって「無料で利用できる」というのは遠巻きに「広告ブロック機能を使用していても無料で利用できる」という意味であり、広告ブロックをブロックするサービスはもはや「無料」ではない。よって使わない…が、そんなことはどうでもいい。 思考実験はここからである。オンライン広告がビジネスとして成り立たなくなったら、オンラインサービスはどうなるのだろう？ まず、これまで広告を収益の柱にしていたサービスは軒並み終了する。ここまでは誰でも予想できるだろう。 では、その後代替のサービスは現れるのだろうか？個人的には難しいと思っている。代替のサー

平素は株式会社ライブドアのサービスを ご利用いただきありがとうございます。 提言型ニュースサイト「BLOGOS」は、 2022年5月31日をもちまして、 サービスの提供を終了いたしました。 一部のオリジナル記事につきましては、 livedoorニュース内の 「BLOGOSの記事一覧」からご覧いただけます。 長らくご利用いただき、ありがとうございました。 サービス終了に関するお問い合わせは、 下記までお願いいたします。 お問い合わせ ※カテゴリは、「その他のお問い合わせ」を選択して下さい。