【約100年前に記録された貴重な調査報告書。今こそ読み直すべき一冊！】 1918年から20年にかけて世界中で猛威をふるった史上最悪の感染症、スペイン・インフルエンザ。主として日本におけるその流行の状況、予防、病理等をつぶさに記録した貴重な調査報告書。 ※　2020年4月27日　更新 お待たせしました！　重版出来ました。 本書は全国の書店にてご注文可能です。 なお、引き続き、オンデマンド版は下記のリンク先でお求めいただけます。 ●honto https://honto.jp/netstore/pd-book_30249550.html ●amazon https://amzn.to/2JnMsvx

アメリカでは新型コロナウィルス禍になって弾薬がものすごい勢いで売れているという驚くべきニュースがあった。向こうでは備える人という意味の「プレッパー」と呼ばれる人たちが何百万人もいて、自宅地下に核シェルターを設置したり、自給自足のための農場も用意し、家畜を飼ったりしているのだという。 2009年に映画にもなったコーマック・マッカーシーの『ザ・ロード』は、文明崩壊と気候変動で動植物も絶滅しつつある世界で、ひたすら南へと旅を続け生き抜こうとする父子を描いた切ないディストピア小説だった。旅の途中、偶然にも無人の家の地下核シェルターにたどり着き、食料がどっさりと備蓄されているのを見つけてほっとするシーンがある。この話に限らず、アメリカの映画や文学には（特にゾンビ映画には！）こういう備蓄している家が登場してくる。これこそがプレッパーなのだろう。 備えることで「安心感や自由感を得る」 プレッパーについて

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4月7日、新型インフルエンザ等対策特別措置法（特措法）に基づき、東京を始めとする7都府県を対象に5月6日までを期限とする緊急事態宣言が発令された。 欧米のメデイアは一様に「感染拡大を抑制するには不十分な措置である」と厳しい評価を下しているが、緊急事態宣言を発令したことの成否は、「どこまで人の動きを抑えられる」にかかっている。 緊急事態宣言発令により、地方自治体は外出自粛要請と休業要請が行えるようになる。このうち休業要請については、罰則はないが要請に従わない企業名を公表することにより実質的な強制力を発揮できることから、「人と人の接触を8割減らす」という目標達成の切り札である。 だがその休業要請について、休業補償の是非を巡って国と地方自治体が対立している。 財政に比較的余裕がある東京都を除く6つの府県知事は「休業要請と休業補償はセットである」との態度を明確にし、これが認められなければ休業要請を

政府の緊急事態宣言を受けて東京都心を訪れる人の数は大幅に減っていますが、平日だった今月10日のビッグデータからは、出勤者が７割減るまでには、なお距離がある現状も見て取れます。 それによりますと、緊急事態宣言のあとの今月10日に東京23区を訪れた人の数は合わせて185万9000人でした。 これは１週間前、宣言が出る前の今月３日と比べると20.2％、１年前の去年４月10日と比べても29.1％の減少で、大幅に減ってはいるものの３割程度の減少にとどまっているとも言えます。 オフィスや官公庁が多く集まる千代田区について見ると、今月10日に訪れた人は53万2000人で、１週間前に比べて27.7％、１年前に比べて43.5％の減少になっています。 同じく港区は今月10日に訪れた人が47万2000人で、１週間前に比べて28.4％、１年前に比べて45.9％の減少になっています。 このようにオフィス街で見ても減