韓国が公的マスク供給などを通じてマスクの需給を安定させている中、今度は米国と欧州が「マスク大乱」の危機に瀕している。これらの国の政府はこれまで「健康な人はマスクを着用する必要はない」という立場を守っていたが、最近になってマスクの効用を認め、着用を勧告した。同様の立場を取っていた世界保健機関(WHO)もマスクの着用の有用性を認めた。さらに科学者達までもマスクの着用に否定的だった既存の意見を撤回している。 米国と欧州の防疫当局はこれまで「医療従事者優先」の原則で市民のマスク購入自制を要請していた。マスクの着用がウイルスの拡散を防ぐのに役立つという根拠がなく、マスクが必要な医療従事者に行き渡るべき分が脅かされかねないという理由からだ。一部の科学者もこれに同意し、マスクの購入を控えるように求めるメッセージを伝えたりした。しかし、学術誌サイエンスは先月28日(現地時間)、「マスクの着用とウイルス感染