星野源「うちで踊ろう」安倍首相 “コラボ事件” に抱いた強烈な違和感（柴 那典） @gendai_biz
はじまりは、1本の短い動画だった。 星野源が自身のインスタグラムに投稿した「うちで踊ろう」。約1分の弾き語り動画は、巨大な反響を呼び、社会現象と言えるほどの大きなムーブメントを巻き起こした。 彼が自身のアカウントにiPhoneで撮影した動画を投稿したのは4月2日の深夜のことだ。そこから10日間で起こったことは、後から振り返って、日本のカルチャーと政治にとっての、一つの分水嶺になったと言えるかもしれない。 4月12日、「事件」が起きた 最初に広がったのは、ピュアな喜びと楽しみの感情だった。しかし4月12日に投稿された1本の動画が、それを塗りつぶすかのような大きな怒りと嫌悪感を巻き起こした。 安倍晋三首相が、この「うちで踊ろう」の動画に合わせ、愛犬を抱いたり、お茶を飲んだり、読書したり、テレビのリモコンを操作したりするなど、自室でくつろぐ様子を撮影した動画を、自身のインスタグラムやツイッターな
ポール・クルーグマンの「高所得者増税」論文を全文公開「金持ちには応分の負担を、そして労働者には適切な賃金を」 | BRAVE NEWS | 現代ビジネス [講談社]
繁栄には最高所得層の税率を下げることは必要なのか？ 懐かしいクリーム入り小型ケーキ「トウィンキー」が売りだされたのは1930年代のことだ。時代の象徴のようなこのスナック菓子の製造元である老舗製菓会社ホステス社の名前は、子供向けTV番組「ハウディ・ドゥーディ・ショウ」のスポンサーとしてトウィンキーを人気商品にした1950年代と結びついて、これからもずっと記憶されてゆくだろう。そして11月21日、ホステス社が経営破綻したことは、団塊の世代にとって、今より一見イノセントに見える時代への強い郷愁をかき立てている。 言うまでもなく、実際にはあの時代はイノセントな時代とは言いがたいのだが、トウィンキーが象徴する1950年代は、21世紀にも通ずる教訓を与えている。とりわけ第二次大戦後のアメリカ経済の成功は、今日の保守本流の考えとは裏腹に、繁栄は労働者をいじめたり、金持ちを甘やかしたりすることなく実現可能
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