淘宝網で買える中国向け日本飲料 - 中国リアルIT事情
以前このエントリーやこのエントリーで、淘宝網（Taobao）で、SOYJOYが非常に安く買える件を紹介したが、他にも「13億人市場の中国へ売れ！」と言わんばかりに各社がリリースしているため、日本の商品が非常に安く買える。それをいくつか紹介しよう。 黒烏龍茶 350ml×24本で85元（1150円）。1本あたり50円弱。 Fire。缶が2.4元（33円）。ボトルで3.5元（50円弱） ヤクルトは2元。（27円） リポビタンD。4.5元（60円強） 生茶。1本2.5元 （34円） アミノサプリ。同じく1本2.5元（34円） スーパードライ。2ダースで110元。1本あたり4.6元（62円）。 氷結はスパークリングワイン含め、115元2ダース。1本4.8元（65円） カゴメ。野菜1日これ1本が7.9元（108円）。野菜生活100の1リットルが18.9元（255円）。 野菜生活10
asahi.com（朝日新聞社）：「国営テレビは洗脳番組」 中国内の学者ら視聴拒否宣言 - 国際
「国営テレビは洗脳番組」 中国内の学者ら視聴拒否宣言2009年1月14日21時3分印刷ソーシャルブックマーク 【北京＝坂尻顕吾】「中国中央テレビの洗脳番組を拒絶する」。中国内の学者や作家、弁護士ら２２人が連名で国営テレビを「国家宣伝」と位置づけ、ネット上で視聴拒否を宣言した。体制批判は避けているが、共産党や政府の統括下にある中核メディアの是非を知識人が正面から取り上げた動きだ。 宣言文は１２日付で公表された。中国中央テレビについて、（１）ニュース番組は民衆の集団抗議など社会矛盾を取り上げない（２）国内報道は紋切り型の慶事報道に偏重している（３）大量の宮廷ドラマは征服された側の民族感情に配慮していない、などと指摘。「われわれには視聴を拒否する権利がある」と訴えた。 宣言文に署名した弁護士の１人は１４日、朝日新聞の取材に「三鹿集団による粉ミルク事件では被害者の側に立った報道がほとんどないなど、
店頭から国産野菜が消える？ 米・中が肥料の輸出を実質禁止｜inside｜ダイヤモンド・オンライン
週刊ダイヤモンド編集部 【第141回】 2008年06月11日 店頭から国産野菜が消える？ 米・中が肥料の輸出を実質禁止 国産の野菜がスーパーの店頭から消える可能性が出てきた。 化学肥料の原料であるリン鉱石の世界最大規模の輸出国である中国が実質的な禁輸措置に踏み切ったのだ。 今年4月、中国は化学肥料の輸出関税を100％と大幅に引き上げ、翌5月にはリン鉱石の関税も100％に引き上げた。 13億人という世界最大の人口を養うべく自国の農業向けにリン鉱石を活用するように方針を変更したためで、実質的には禁輸措置に近い。 肥料の3大要素といえばリン、窒素、カリウム。この3つがなければ日本の農業は成立しない。にもかかわらず、日本はリン鉱石の全量を輸入に頼っており、その多くを中国に依存。もともと、危うい立場にあった。 国際的な資源獲得競争のなかで、日本では原油や食料価格の高騰ばかりに目が向いて
チベット支持者を狙うサイバー攻撃が発生
何者かがチベット支持をうたう電子メールを利用して、マルウェア付きの添付ファイルをチベット支持者に送りつけている。 チベットで起きているチベット人と中国政府の衝突が、インターネットにも飛び火している。 フィンランドのセキュリティ企業F-Secureは3月21日、チベット支持者を標的とした攻撃が起きていると伝えた。 攻撃は世界中のチベット支持団体を標的に、メーリングリストやフォーラム、個人あてに不正なファイルを添付した電子メールを送る形で行われている。1カ月の間に何度もこうしたメールを受け取ったという人もいる。 攻撃メールはヘッダを偽造し、信頼できる組織や人物からのメッセージを装っている。添付ファイルはWord、Excel、PowerPoint、PDF文書などで、実際のチベット支持団体の声明文などを再利用して、マルウェアを組み込んでいる。 例えばF-Secureが入手した攻撃メールは、発信元が
中国経済ヘッドラインニュースチャイナ［日中経済通信］
今や世界第２位の経済大国になった中国ですが、アジア経済に与える影響力は大きく、 その動向は無視できないレベルになってきています。 とはいえ、好調そうに見える中国経済ですがここに来て、 不安要素もあちこちで見られるようになってきました。 特に顕著なのが不動産価格の高騰です。 高額のマンションなどが飛ぶように売れるそうですが、 見方によっては不動産バブルと言ってもいいレベルです。 このまま行けば不動産バブルが崩壊する恐れがあるバブルが弾ければ、 その影響が中国だけでなく周辺諸国にまで広がっている可能性があるのです。 その状況は中国に属するマカオも同様です。好調に見えるマカオのカジノ産業ですが、中国経済の不安要素もあり、マカオ カジノの種類が少なくなっている傾向があるのです。見方によっては煌びやかなマカオギャンブルのバブルが弾ける前兆とも言える見方が強くなっているのです。中国だけでなく、日本やシ
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