難病患者の歩行機能の改善が期待できるとして、国から医療機器としての承認を受けたロボットスーツについて、茨城県のベンチャー企業がリハビリの現場などで普及につなげようと、医療機関に貸し出す事業を始めました。 先天性ミオパチーや筋ジストロフィーなど、筋肉や神経が衰える8つの難病の患者が装着してトレーニングすると、歩行機能の改善が期待できるとして、去年、医療機器として国の承認を受けたほか、ことし4月には公的医療保険の適用の対象となりました。 こうしたことを受けて、このベンチャー企業はリハビリの現場などで使ってもらい普及につなげようと、先月から医療機関などを対象に貸し出す事業を始めました。 開発したベンチャー企業は「症状の進行を抑制し、難病患者の健康寿命を延ばすため役立ててほしい。今後は脊髄損傷など、ほかの病気やけがにもロボットスーツを医療機器として使えるよう、臨床試験を進めたい」としています。
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