新型コロナウイルス感染症の拡大で在宅勤務が進む中、約6割の企業で「仕事上でのストレスを抱える従業員が増えた」という調査結果が明らかになった。働き方が変化する中、従業員同士のコミュニケーションやメンタルケアが課題となりつつあることが浮き彫りとなった。 この調査は、一橋大学経済学研究科の原泰史特任講師ら「組織学会」の経営・経済学者18名とHR総研が共同で実施。一橋大学イノベーション研究センターで公開された。2020年4月17日〜24日まで。全国314社の人事担当者から回答を得た。
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