2023年12月4日のブックマーク (5件)

  • バンクシーはなぜパレスチナで作品を描き続けるのか?

    December 2, 2023 | Art | casabrutus.com | photo_Keisuike Fukamizu   text_Toko Suzuki バンクシーの代表作《花を投げる人》は実はパレスチナ問題を描いた作品です。ガザ地区でイスラエル軍とハマスの戦闘が続く今こそ、バンクシーがパレスチナで活動してきた20年間をおさらいし、作品を通じて訴えてきたメッセージを改めて考えてみたい。2002年にバンクシーに直接インタビューし、『Casa BRUTUS』2020年3月号の特集「バンクシーとは誰か?」では、ともにパレスチナを取材した鈴木沓子さんにご執筆いただきました。 ヨルダン川西岸地区のベツレヘムに描かれた《花を投げる人》。圧倒的な武力を持つイスラエル軍の軍事占領と攻撃に投石で抗議したパレスチナのインティファーダ(抗議運動)をモチーフに、顔を半分隠した男の手に、石ではなく花

    バンクシーはなぜパレスチナで作品を描き続けるのか?
    washi-mizok
    washi-mizok 2023/12/04
    メッセージはっきりしてるしサイズが大きいな
  • 「SMILE-UP.」在籍確認できていない人への具体的手続き 初公表 | NHK

    「SMILE-UP.」在籍確認できていない人への具体的手続き 初公表 2023年12月4日 22時34分 ジャニー喜多川氏 性加害問題 ジャニー喜多川氏による性加害問題で、旧ジャニーズ事務所「SMILE-UP.」は、被害を申告した人のうち、事務所に在籍していた確認ができていない人たちへの具体的な手続きについて、4日、初めて公表しました。 「SMILE-UP.」は、ジャニー喜多川氏から被害を受けたと申告した人に対して、事務所に在籍し、当時の活動の状況が確認できる資料などの提示を求めています。 11月20日の時点で834人が申告し、補償に向けて設置した「被害者救済委員会」による事実確認などを終えた人に補償金の支払いを始めました。 一方で、会社は、在籍確認ができていない人については、追加の資料提出などを依頼し、個別に対応するとしていましたが、これについて、4日に救済委員会から、今後の具体的な手続

    「SMILE-UP.」在籍確認できていない人への具体的手続き 初公表 | NHK
    washi-mizok
    washi-mizok 2023/12/04
    被害者は在籍者だけではない、という話だったのでは
  • フィフィ 自民・安倍派の巨額裏金疑惑に「野党は静かだなぁって印象。まぁ、自分たちにブーメランが…」 - スポニチ Sponichi Annex 芸能

    フィフィ 自民・安倍派の巨額裏金疑惑に「野党は静かだなぁって印象。まぁ、自分たちにブーメランが…」

    フィフィ 自民・安倍派の巨額裏金疑惑に「野党は静かだなぁって印象。まぁ、自分たちにブーメランが…」 - スポニチ Sponichi Annex 芸能
    washi-mizok
    washi-mizok 2023/12/04
    オーヤンちゃうやん
  • 映画「宮本から君へ」助成、不祥事で見送りは違法 最高裁 - 日本経済新聞

    映画「宮から君へ」に出演したピエール瀧さんの有罪確定を受けた公的助成金の不交付について、最高裁第2小法廷(尾島明裁判長)は17日、不交付は違法として取り消す判決を言い渡した。抽象的な「公益性」を根拠に助成を見送れば表現行為を萎縮させかねないとして厳格な運用を求めた。出演者の不祥事に伴う助成金の扱いについて最高裁が判断を示したのは初めて。処分を適法とした二審・東京高裁判決を破棄し、映画制作会社

    映画「宮本から君へ」助成、不祥事で見送りは違法 最高裁 - 日本経済新聞
    washi-mizok
    washi-mizok 2023/12/04
    なんか汁感ほとばしる映画だったな
  • 逮捕・捜索「電子令状」導入へ タブレットで提示―刑事手続きIT化・法制審案:時事ドットコム

    逮捕・捜索「電子令状」導入へ タブレットで提示―刑事手続きIT化・法制審案 2023年12月04日11時50分 刑事手続きをIT化する刑事訴訟法改正に向けた最終案を議論する法制審議会の刑事法部会=4日午前、法務省 法制審議会(法相の諮問機関)の刑事法部会は4日、捜査や公判といった刑事手続きをIT化する刑事訴訟法改正に向けた最終案をまとめた。逮捕や家宅捜索に必要な令状をオンラインで請求・発付する「電子令状」の導入や、捜査・公判資料の電子化などを盛り込んだ。関係者の負担軽減と手続きの迅速化が目的。政府は来年の通常国会に改正案を提出する考えだ。 官報「デジタル版」が正に 政府、臨時国会に法案提出へ 捜査機関が逮捕や捜索などの強制捜査を行うには、裁判官が発付した令状が必要。現在は紙の書面で請求し、警察官らが裁判所に出向いて受け取っている。地域によっては移動に時間がかかり、迅速な捜査に支障が生じる

    逮捕・捜索「電子令状」導入へ タブレットで提示―刑事手続きIT化・法制審案:時事ドットコム