例え話。
将棋をやってみることにした。相手は私の友人だ。どちらも将棋のルールは分からない。 ルールブックがないので、大会のビデオを見つつ、どうすべきなのか推測して指すことにした。とりあえず制限時間があるのを知ったので、同じ時間に設定した。 するとその内、友人が私に指図するようになってきた。 桂馬は縦にしか動けないとか、銀は好き勝手に裏返せるとか。その他いろいろ。 ビデオを見る限りそうではないが、彼は自分の都合のいいようにルールを変えるのだ。もちろん、私も従ってばかりなのは嫌なので、反駁してみるが、その都度彼は怒り出す。 「それは例外だ！それは例外だ！」彼は子供のように叫ぶのだ。 初めて指す将棋でなんだって私はこんなに嫌な思いをしなきゃいけないのか？ 「もう辞めよう」思うがはやいか、私は彼に言った。 彼はやっぱりな、という風な顔をした。 「駄目だよ、がんばれよ。あのなあ、俺は努力してきたんだよ、向上心
対日補償要求は終了 韓国政府が公式見解 - MSN産経ニュース
【ソウル＝黒田勝弘】韓国各紙は１５日、日本統治時代の韓国人労働者の日本での未払い賃金について、もはや日本に返還要求はできないとの韓国政府の公式見解を伝えた。韓国では元慰安婦や戦没者、徴用労働者など多くの関連団体や個人がいまなお、日本に対し各種の補償を要求している。韓国政府としては、補償問題は１９６５年の日韓国交正常化の際に日本政府から受け取った「対日請求権資金」ですべて終わっているとの立場を、改めて確認したものだ。 韓国人が過去がらみで日本政府や日本企業に補償要求などの訴訟をするのは自由だが、日韓双方の政府は「国家間の補償ですべて終わった」との立場で一致している。したがって今後は、補償が必要な場合は韓国政府に要求すべきだということになる。 韓国では、日本企業が敗戦前の韓国人労働者に対する未払い賃金を日本で供託していたため、韓国政府にその返還を求める訴訟が韓国内で起きている。 この供託金は３
官房長官、戦後補償に前向き 日韓基本条約は無視 - MSN産経ニュース
仙谷由人官房長官は７日の記者会見で、１９６５（昭和４０）年締結の日韓基本条約で韓国政府が日本の植民地をめぐる個人補償の請求権を放棄したことについて「法律的に正当性があると言って、それだけで物事は済むのか。（日韓関係の）改善方向に向けて政治的な方針を作り、判断をしなければいけないという案件もあるのではないかという話もある」と述べ、政府として新たに個人補償を検討していく考えを示した。 仙谷氏はまた、日韓基本条約を締結した当時の韓国が朴正煕大統領の軍政下にあったことを指摘し、「韓国国内の事柄としてわれわれは一切知らんということが言えるのかどうなのか」と強調。具体的に取り組む課題に関しては「メニューは相当数ある」として、在韓被爆者問題や、戦時中に旧日本軍人・軍属だった韓国出身者らの遺骨返還問題などを挙げた。 これに先立ち、仙谷氏は東京・有楽町の日本外国特派員協会で講演し、日韓、日中間の戦後処理問題
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