メディア・パブ: 新聞閲読の97％は新聞紙、新聞社サイトはわずか3％
新聞のキングは、新聞紙であって新聞社サイトではない。新聞閲読のページ数や接触時間は、96%以上が新聞紙であって、新聞社サイトはわずか3%程度しかない。 このように新聞社関係者が小躍りして喜ぶようなデータを、 Nieman Journalism Labの Martin Langeveldが発表した。まず彼の言い分を聞いてみよう。 新聞社が提供している新聞紙とニュースサイトを対象に、読者が何時間かけて何ページくらい閲読しているかを、米新聞協会のデータをもとにはじきだしている。 最初に、Daily and Sunday Newspapers 2007 Readers Per Copyから、新聞紙の月間閲読ページ数を計算した。新聞紙の閲読数（2007年データ）は、平日版が1億1680万人、日曜版が1億3410万人である。ただし1紙を何人で回し読みしているかの回読率は平日版が2.128人、日曜版が2
「新聞は生き残れるか」みたいなのもうやめないか - H-Yamaguchi.net
ごく手短に。朝日新聞に、有識者100人に意見を聞いて集計する「100アンサーズ」というコーナーがあったのだが、それが2009年3月22日掲載分をもって終わった。最終回のテーマは「新聞の未来」。「現在の新聞は生き残れると思いますか。」「生き残るためには何が必要だと思いますか。」という2つの質問をしてる。回答にある内容は、まあだいたい予想の範囲内。「生き残れるか」に対して「生き残れる」62人、「生き残れない」8人、「その他」27人、「無回答」3人。 こういうのってほんとに「なにをいまさら」だと思うんだが、もうそろそろこの段階は終わりにして、次の段階に進んでいったほうがいいんじゃないかな。 このシリーズ、多くの人に意見を聞くという意味で集合知ものではあるが、いわゆる「有識者」の皆さんに聞いてるのが新聞らしい点といえようか。 とはいえ、ただ聞くだけではなく集約して使おうというときに注意しなければな
「ABC部数」厳格化におののく新聞業界
社団法人日本ABC協会（新聞・雑誌の部数公査機構）の調査が来年度中にも厳格化される。「新聞再編・淘汰に拍車がかかる」（全国紙幹部）と業界は青ざめている。 新聞広告の掲載料や折り込みチラシの枚数を決める基礎データとなるABC部数は、かねて新聞各社の「押し紙」行為により、信頼性を問われてきた。 ABCが07年9月までに全国79紙の販売店を調査した結果、「正常」だったのは46店のみ。残りの店では帳簿の改ざんや、本社からの配送部数と実際の配達部数に異常な隔たりが見つかった。ABCは今後、新聞社本社と販売店双方の実地調査に加え、工場から販売店を経て各戸配達される流通各段階で調査を行うことを検討。「実売に近い数字を出す」（関係筋）という。 「秘中の秘」の実売部数を丸裸にされては新聞各社は御手上げだ。「流通各段階にメスを入れられたらアウト。20％以上の水増しが当たり前の『公称部数』の切り下げが避けられな
新聞系ニュースサイト利用者数1位は「毎日.jp」、ポータルからの流入で「Yahoo!ニュース」は絶大な影響力
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
芸能人ブログを集中攻撃、「炎上」させる…１８人立件へ : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
著名人などのブログに悪意の書き込みが集中して閉鎖に追い込まれたりする問題で、警視庁は、男性タレント（３７）のブログを攻撃した１７～４５歳の男女１８人について、名誉棄損容疑で刑事責任を追及することを決めた。 「殺人犯」などと事実無根の書き込みが繰り返されたという。警察庁によると、「炎上」と呼ばれる現象を引き起こす集団攻撃の一斉摘発は初めて。匿名を背景にエスカレートするネット世界の“暴力”に歯止めをかける狙いがある。 警視庁関係者によると、１８人は大阪府高槻市の国立大職員の男（４５）、千葉県松戸市の男（３５）、札幌市の女子高校生（１７）ら。すでに自宅などを捜索してパソコンや携帯電話のデータを押収、近く同容疑で書類送検する。 被害に遭ったのは、テレビのお笑い番組などで活躍していた男性で、１８人は昨年１～４月、男性が開設したブログ上で、少年４人が殺人罪などで実刑判決を受けた東京・足立区の女子高生コ
米グーグル、新聞広告事業から撤退 利用者伸びず - MSN産経ニュース
米インターネット検索大手グーグルは２０日、新聞広告事業から撤退すると発表した。利用者が伸びなかったためで、２月２８日に事業を終了する。 グーグルのオンライン広告主に新聞の空き広告スペースを売り込むのが事業の柱だったが、景気後退の深刻化で、事業を継続しても当分成長が見込めないとして撤退を決めた。 グーグルは２００６年１１月に米有力紙ニューヨーク・タイムズなど５０紙と提携し、新聞広告に参入。グーグルにとっても収益源の多様化を進めるメリットがあった。 米国の新聞は地方紙が主体なため、特定の地域の消費者に絞って商品やサービスなどを売り込みたい広告主の取り込みを狙った。地方紙８００紙以上に提携相手を拡大したが、オンライン主体の広告主を思惑通り新聞向けに誘導することができなかった。（共同）
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※配達開始日は2009年１月１６日（金）を予定しております。 ※お申し込み頂く日程により、タウンマーケットの配達開始日が異なります。また定員に達した場合は、募集を締め切らせていただく場合があります。 予めご了承ください。 ※横浜市・川崎市・町田市・相模原市にお住まいの方が対象となります。但し、誠に勝手ながら下記地域はサービス対象外とさせていただきます。 （町田市相原町、相模原市津久井町、相模湖町、藤野町）
０９年もネット広告拡大が加速 新聞抜き第２のメディアへ:マーケティング - CNET Japan
２００９年はインターネット広告が史上初めて新聞広告を抜き去り、テレビに次ぐ第２の広告メディアに躍り出る見通しであることが６日、明らかになった。新聞、雑誌、テレビ、ラジオの既存マスコミ４媒体の広告費は不況で昨年も伸び悩んだが、ネット広告だけは拡大。世界的な景気低迷で企業が広告費を削減するなか、この傾向は今年も加速するとみられる。１００年に１度の不況は日本の広告業界も変えていきそうだ。 電通が０８年１～９月の実績をもとに試算した日本の昨年の広告費は、新聞が対前年比１１％減の約８３００億円、雑誌が同７％減の４２００億円、テレビが同４％減の１兆９１００億円、ラジオは同５％減の１６００億円と、いずれも前年実績を下回り、４媒体の広告費総額は４年連続の前年割れとなった。北京五輪などのプラス要因はあったものの、昨秋以降の金融危機を受け、企業が一斉に広告出稿を手控えたためだ。 一方、ネット関連の広告費は
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