下町ボブスレーに関するネット情報は、どこまで本当か？ 当事者に訊いた
2018/3/5 18:00 VictorySportsNews編集部 平昌五輪に出場したボブスレー・ジャマイカ代表をサポートしていた、下町ボブスレーネットワークプロジェクト推進委員会(以下、下町PJ)。2月5日、彼らはジャマイカ側の契約不履行に関し損害賠償請求を予告したところ、ネット上で多くの批判にさらされた。しかし、実際の彼らはどのような人物なのか? 下町PJの中心人物である委員長の國廣愛彦氏、広報チームの大野和明氏に話を聞いた。(取材:VICTORY編集部) ©VICTORY編集部ネット上のうわさはどこまで本当か？――今回は2本立てなので、下町PJさんの思いという部分は兄弟記事に任せ、「ネット上で語られているうわさはどこまで本当か」という部分にフォーカスして伺います。 下町PJさんは、ネット上で要約すると「何も知らないジャマイカを騙してタダで粗悪品を送りつけた」「自分たちのマーケテ
仮想通貨流出１か月 依然 原因は解明せず | NHKニュース
大手交換会社のコインチェックから巨額の仮想通貨が流出して１か月がたちますが、依然として原因は解明されておらず、被害者への補償の時期もめどが立っていません。一方、この間、別の交換会社でシステムの不具合が起きるなど、仮想通貨の取り引きをめぐる課題が相次いで表面化していて、金融庁や業界団体は対応を急いでいます。 一方、今月中旬には大阪にある別の交換会社でシステムの不具合が生じ、２２００兆円相当のビットコインを顧客がゼロ円で購入してしまう問題も起きるなど、仮想通貨の取り引きをめぐる課題が相次いで表面化しています。 こうした事態を受け、業界団体の１つ「日本仮想通貨事業者協会」は、今月２１日、加盟社に対し、新たな種類の仮想通貨を取り扱う際は、保管方法や不正アクセスの監視体制などを事前に確認し、報告するよう求めました。 また、協会は業界への信用を高めようと、もう１つの団体「日本ブロックチェーン協会」と統
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