市販薬で効く育毛剤はリアップだけ？ 人がハゲるワケとその有効策【前編】
生化学分野に精通し、サイエンス・コミュニケーターとしても活動するほか、教育機関で教鞭も執っているへるどくたークラレ氏が、薬局で買える医薬品や健康・栄養食品を分析！ 配合成分に照らし合わせて、大げさに喧伝されている薬や、本当に使えるものをピックアップする。 オイッス！ 今回はわりと神妙なお題です。 「将来ハゲたらどうしよう」「最近抜け毛が日増しに……」 男なら誰もが一度は考えたことのある、大きな男の悩みの１つですネ。脱毛症が今回のテーマであります。わりと深刻に悩んでいる人もいるでしょう、親父がハゲているから俺も……とまだ若いうちから心配している人もいるでしょう。 メカニズムを知れば、何をすべきかが分かります、分かれば打てる手もあるものです。逆にきちんとした知識もなく、テレビや雑誌の言うがまま、なすがままだとお金だけ取られて取り返しの付かないところまで進行してしまう場合も少なくありません。 コ
アマゾン、ネット通販で売上高国内トップと判明 激化する楽天との攻防
本日（2月19日）付日本経済新聞朝刊によると、米アマゾン・ドット・コムの2012年12月期の日本における売上高が、前年同期比で78億ドル（直近の為替レートで7300億円）となり、日本でネット通販事業を展開する企業としては最大となることが判明した（記事『アマゾン 日本で最大』）。同社の海外の国別売上高が公表されるのは初めて。売上規模では家電量販店のエディオンを上回り、小売業全体で10位前後に位置する格好となる。 日本のネット通販企業では楽天が最大手で、仮想商店街「楽天市場」や旅行予約「楽天トラベル」などネットサービス分野の12年12月期の売上高は2858億円。同社の売上高は、通販モールに出店した小売店などから得る手数料が中心であるため、主に自社で商品を仕入れて販売するアマゾンとはビジネスモデルが異なる。 楽天市場の12年12月期の流通総額は1兆3000億円程度。アマゾンの流通総額は非公開だが
ペニオク詐欺騒動に巻き込まれたサイバーエージェントとステマ商材を担いでしまった芸能人
――山本一郎氏が、国内外の経済・企業ネタから、テレビ・芸能ネタまで、幅広くチョイス。今回は、ペニーオークションのステマ問題に関してサイバーエージェントが新たに導入した利用規約から、記事広告とはなにかについての記事を中心にピックアップしていただきました！ 戦え我らがサイバーエージェント！ っていうか名前長ぇよ、略してCAって書くから勘弁な。ということで、そのCAがステマ防止ということで施策を発表しました。実際のところ今回の件は、ステマというよりも詐欺行為に荷担したということが大きな問題でしたが、ではステマ＝記事広告とはなんぞやという切り口で、記事広告が抱える課題などそぞろ論評が揃ってきましたので、事実関係と共に読者様と一緒に考えてみましょう。 ペニーオークションが詐欺で摘発され逮捕者が出て片棒担いだほしのあき嬢が修羅場になってみたり一連のことは勝手にググるなり思い出すなりしてください。 まず
朝日に読売…消費増税に賛成し、自らは平然と軽減税率を求める大手新聞社の醜態
昨年8月に法案が成立し、現行5％の消費税率は、2014年4月に8％、15年10月には10％に引き上げられる見通しだ。大手新聞各社は消費増税に賛成しながら、新聞の購入金額には軽減税率を適用するよう主張し続けている。 軽減税率とは、本来の標準税率より低い税率のこと。新聞社は「自分たちだけは税金を安くしろ」と言っているわけである。例えば、読売新聞は1月9日の社説でこう書いている。 「税制改正では、生活必需品などの消費税率を低く抑える軽減税率の導入を明確に打ち出す必要がある。（中略）公明党が提示している2段階の導入論は、検討に値する。公明党前代表の太田国土交通相は『消費税率を8％に引き上げる段階で軽減税率の対象をコメ、みそ、しょうゆ、新聞などに限定し、10％への引き上げ時に対象を拡大する』との案を示した」 公明党の太田氏がそういう発言をしたのは事実だが、「コメ、みそ、しょうゆ、新聞」という並びには
野村総研、社員によるワイセツ被害女性を“逆に”訴えた恫喝訴訟で実質上の全面敗訴（1/3） | ビジネスジャーナル
「ブラック企業アナリスト」として、テレビ番組『さんまのホンマでっか!?TV』(フジテレビ系)、「週刊SPA！」（扶桑社）などでもお馴染みの新田龍氏。計100社以上の人事／採用戦略に携わり、あらゆる企業の裏の裏まで知り尽くした新田氏が、ほかでは書けない、「あの企業の裏側」を暴く！ 日本を代表するシンクタンク・株式会社野村総合研究所（以下、野村総研）の幹部が、2007年12月に取引先の女性営業担当者に強制わいせつ行為を働いたとされる、いわゆる「野村総研強制わいせつ事件」。野村総研がわいせつ行為の被害者へ起こしていた民事裁判は、同社が無条件で訴えのすべてを取り下げ、実質上の同社全面敗訴となり終了した。今後は、同社の被害者の支援活動をしている人に関する裁判が残るのみだが、これも同社は裁判所から「いい加減まともに前提を立証（証明）しなさい」と言われている内容すらも立証できずにおり、見通しは暗い。 概
ダイエットサプリ販売のウソ「効果ないのに薬効を宣伝」
生化学分野に精通し、サイエンス・コミュニケーターとしても活動するほか、教育機関で教鞭も執っているへるどくたークラレ氏が、薬局で買える医薬品や健康・栄養食品を分析。配合成分に照らし合わせて、大げさに喧伝されている薬や、本当に使えるものをピックアップする。 なお、以下の記事は、サイエンス・ライターがつづる化学コラムです。報道の見地から行っているものであり、再現性やその内容を保証するものではありません。一切の責任は、編集部および著者は負いかねます。また薬を服用する際は、医師や薬剤師にご相談ください。 オイッスゥ！ 忘年会に新年会と、飲んだり食べたりする機会が増えますね。それと共に体重も増えますね！ そしてそういった飲み会に必ず一人はいる「このサプリ飲んでおけばOKだから」と豪語する御仁……。この“カロリーなかったことになるから”的なサプリを熱心に飲んでいる人、いませんかね？ 本当に、そんな都合の
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