安倍晋三と李家に関するwebbook2019のブックマーク (2)

  • 【安倍晋三は李家】日本を支配する在日の正体「李家」。憲法改正は李家復権のため!!

    KAWATAとNANAのRAPT理論 政治経済 歴史 社会 【安倍晋三は李家】日を支配する在日の正体「李家」。憲法改正は李家復権のため!! byKawataPosted on 2019年6月4日2019年8月6日 「KAWATAとNANAのRAPT理論」に、新しく動画をアップしました。 今回は、日歴史の核心、「在日朝鮮人」の正体についてお話しています。 日歴史の中で、絶対に切っても切れないのが「在日朝鮮人」、つまり「北朝鮮」「韓国」との関係です。 現在の日は、政界だけでなく、ほとんど全ての分野が、「在日朝鮮人」によって支配されていると言っても過言ではありません。 しかし、在日と言っても、彼らのルーツや正体はよく分かりませんでした。 どうしてこの日で、「在日朝鮮人」たちがここまで権力を握り、大きな力を振るうことができるのか。 今回、その答えがラプト理論を通して、明らかになりまし

    【安倍晋三は李家】日本を支配する在日の正体「李家」。憲法改正は李家復権のため!!
    webbook2019
    webbook2019 2019/06/22
    安倍晋三は父母ともに李家。李家は旧皇族であり天皇に匹敵するほどの権力を持っていた。その権力を取り戻そうと日本会議、生長の家の勢力を使い、李家復権のために憲法改正に動く安倍晋三と李家一族! #はてブ
  • 老後2000万円報告書で発覚した“富裕層の税率が高い”のウソ - ライブドアニュース

    2019年6月21日 11時0分 リンクをコピーする by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 日の所得税は累進課税だが、実際にはさまざまな控除がある さらに、富裕層の所得の多くを占める株の売却益や配当にかかる税率は一律 富裕層になればなるほど、所得にかかる税率は低くなっていくことになる 「マクロ経済スライドを止めてしまうという考えは、馬鹿げた案だと思う」 「老後資金2,000万円報告書」に端を発した年金問題。6月19日に行われた党首討論でも、与野党が激論を戦わせた。物価の上昇にあわせた年金額の上昇を抑制することで、実質的に年金を減らしていく「マクロ経済スライド」。その廃止を求めた日共産党の志位和夫委員長に対し、安倍晋三首相は年金制度を破綻させる「馬鹿げた案」と一蹴した。財源が足りないので、年金の減額も10月の消費税増税もやむを得ない。そう思っている人も多いだろう。 「株でたいへ

    老後2000万円報告書で発覚した“富裕層の税率が高い”のウソ - ライブドアニュース
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    webbook2019 2019/06/22
    李家・安倍晋三が行う税制度は、低所得者に厳しく、富裕層に優しい制度。消費税増税は、その氷山の一角。安倍晋三自身は脱税を行い、国民に税金を納めさせている現実。
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