『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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福岡市(市長室広報戦略室広報課)は27日、ソーシャルメディア「Tumblr」(タンブラー)に、公式アカウント「福岡チャンネル」を開設したことを発表した。日本の地方公共団体として、Tumblrでの公式アカウント開設は初とのこと。 「福岡チャンネル」では、市政情報や市の魅力に関する情報の発信を行うとのことで、動画のほか、市長記者会見、市長からのメッセージ、市長の動き、重要プロジェクト、福岡市の魅力紹介などを掲載する予定。 福岡市は、インターネットサービスおよびソーシャルメディアについて積極的な活用を進めており、これまでにも、YouTube、ニコニコ動画、twitter、Google+、Pinterest、フォト蔵などに公式アカウントを設置している。 「Tumblr」は、SNSの一種で、簡単にテキスト、画像、リンク、音声、動画などを共有・引用できるのが特徴のサービス。日産自動車、Stussy、T
米国で日本企業のブランディングなどを手掛ける結城喜宣さんと高校生の娘・凛子さん(17歳)が、日常的に繰り広げられるデジタルライフをレポートします。フェイスブックやビデオチャットを使いこなす、アメリカ女子高生のインサイトとは? 日本にも出現しつつある、“デジタルネイティブ”のリアルに密着します。 高校生約100人にリサーチ「ソーシャルメディアの利用実態」 7月中旬。カリフォルニアの高校生が夏休みに入って1カ月が経つ。高校の夏のプロジェクトというわけではないが、このコラムのために娘に簡単なアンケート調査を行ってもらうことにした。 というわけで、4回目のコラムは、高校生の娘が担当することになった。彼女がSurvey Monkey(サーベイモンキー=オンラインの調査ツール)を使って周辺の高校生に行ったソーシャルメディアの使用における調査結果を発表したい。本文は彼女自身のものであるが、小学校5年から
ソーシャルメディアツールと言うと、FacebookやTwitter、Google+、YouTubeなど多数存在する。そのため、ソーシャルメディアマーケティングを始めるにあたって、どのツールを使用すれば良いのか迷ってしまう。 結果、例えばYouTubeを使うことによって、あなたのビジネスにとって「どういう利点があるのか?」どういうリスクがあるのか?」などの分析をせずに、流行だからと始めてしまう。当然ながら、そこには明確な目的を設定していないので、効果の定量的測定もできず、「本当にソーシャルメディアを活用する意義があるのか分からない」という状態になり、結果、ソーシャルメディアから撤退してしまう。 結論から言うと、どのようなビジネスでもソーシャルメディアを使って、ブランドを広めたり、顧客の忠誠度を高めたり、コミュニケーションが円滑になったり、顧客のリアルな情報の収集が容易になったりと様々な利点が
ソーシャルメディア集客ラボの伏田です。 先日、Facebookの日本でのログインユーザー数が1,000万人を突破したという発表がありました。 ソーシャルメディア集客ラボでは、今年の1月に「意外?Facebookのユーザデータを調べてみてわかった3つの事実(都道府県別)」という記事の中で、都道府県別のユーザーデータを公開していました。 今回は約3ヶ月が経過したデータをもとに増加率と増減人数のデータをご紹介します。 なお、この調査はFacebook広告配信の管理画面を利用しているため、Facebookが発表しているユーザー数のデータとは異なります。 調べてわかったこと3つ 1.増加率では富山県の228%がトップ 増加率のTOP3は、富山県の228%、愛媛県の179%、山形県の169%となり、地方でも会員数が増加していることがわかります。ただし、いずれのエリアもユーザー数自体は10万人にも届いて
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ギャップ、バナナ・リパブリックなど展開する米ギャップ社は、ここ数年、インディテックス(ZARA)、H&Mに押され、アパレル市場で世界3位に甘んじています。 再び特別な存在に返り咲くべく、世界134,000人の従業員に対してソーシャルメディアで自由に行動させ、いい評判が広まった1980年代、90年代の再現を試みてるようです。 米ギャップ社が、英ビジネス誌「Ethical Corporation誌」が3月上旬に主催したカンファレンスで発表した同社のソーシャルメディアガイドラインを紹介します。 従業員に配布されたガイドラインは、iPhoneと同じサイズの5つ折りの冊子。1ページ目には、こんなことが書かれています。 毎日、みんなが、ギャップ社や私たちブランドのことをネットで話していますが、ここでいうギャップ社には、あなたも含まれています。このガイドラインは重要です。もし守らないと、あなたのひと言で
今後、どれだけFacebookに力を入れるべきか、迷っていませんか? マーケティング全体の中でのFacebookの役割が不明確になってしまっていたり、Facebookページ運用による効果が見出せず、今後の予算配分に困っているという声を良く聞きます。 ※ラボ編集部注:2016年7月現在、一部URLが閲覧できなくなっているため、修正しました。 徳力さんがおっしゃっているように、いいね!数など目に見える数字にこだわりすぎているために、逆に全体が見えなくなってしまっているのかもしれません。 今回の記事では、ファン数・リーチ数など目先の数字ではなく、全体観としてFacebookが購買などにどういう効果を発揮出来ているか、という調査結果を発表します。 元々ロイヤリティが高くないユーザーがFacebookページのファンになり、その後どれだけブランド認知や購買意欲の喚起、実際の購買につながっているかなど、
ソーシャルメディアを活用した就職活動を示すソー活というキーワードを最近、とみに聞くようになりました。 昨今のソーシャルメディアバブルともいえる状況において様々なキーワードに「ソーシャル」という言葉がつくようになってきている中、ソーシャルメディアを活用することによって就職活動というものがどのように変化する可能性があるのか世界各国の事例から考察してみたいと思います。 1. 情報のオープン化によるマッチングコストの軽減 現在、ソー活という文脈でもっとも言及されるのは、FacebookやLinkedIn、Twitterなどを活用し、コミュニケーションを行うことではないでしょうか。 このようなソーシャルメディアにおいては、日常的な情報発信からその人となりを知ることができるだけでなく、プロフィールにおいてより詳細な情報が可視化されているため、その応募者がどのような経験や能力をもっているのかを採用者側が
先週、弊社CEOであるBrandon K. Hillも東京で登壇した「Social Media Week」が世界12都市で開催され、btrax本社が位置するサンフランシスコでも、市内外各地でセミナーやネットワーキング・パーティーが盛んに行われていた。サンフランシスコSocial Media Week (以下SFSMW)にて特に注目すべきであったのは、シリコンバレー発の世界的に著名な企業Adobe, Google, AOL, Razorfish, Truliaなどがイベントを全面的にサポートし、自らのオフィスを公開していたことである。各オフィスで、そこで働く社員や招待されたスタートアップCEOなどが行うプレゼンテーションやパネルディスカッションを観る事ができた。 私は、ここ最近btraxでソーシャルメディア・マーケティングを担当させてもらっているので、この機会は非常に良い勉強になるという名目
サイトの運営者ならお分かりでしょうが、トップページに来るユーザーは年々、減少しており、グーグルやヤフーなどの検索エンジン、価格.comなどの比較サイト、最近であれば、ツイッターやFacebookを経由して、直接、個別ページにやって来ます。 流入元としては依然とし検索エンジンが主で、Facebook、Twitterなどソーシャルメディアは話題になっているから無視はできないけれど、どうもオンラインの売上に直結しないと感じているショッピングサイトの運営者の方に、ちょっと気になるソーシャルメディアが話題となっています。 それが、モノ(関心)を中心としたビジュアル系ソーシャルメディア「Pinterest」です。 Pinterestが、どうしてお客様をサイトに連れてくるかを紹介するにあたって、まずPinterestとはどのようなソーシャルメディアなのかを簡単に紹介したいと思います。 Pinterest
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