ITmedia News：アクセスは増えたが……“口コミメディア”の悩み
ユーザーがコンテンツを作るメディア「CGM」が注目を浴びているが、価格.comやはてなといった有名サイトでも「なかなか広告が入らない」「口コミの効果が分かりにくい」とビジネスモデルには課題が多い。 ブログやSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）など、ユーザーがコンテンツを作るメディア――CGM（Consumer Generated Media）――が注目を浴びている。CGM運営企業は、情報発信の場さえ用意すれば、ユーザーが自動的にコンテンツを増やしてくれる仕組み。コストをかけずに媒体を作れ、広告を貼り付けるだけで稼げる“おいしい”サイトととらえられることもあるが、ビジネスモデルはまだ発展途上だ。 CGM型の人気サイト「価格.com」「はてなダイアリー」「＠cosme」「COOKPAD」を運営する4企業の幹部が6月27日、都内で開かれたセミナーで、CGMが直面する課題について語った。
FPN-上場企業Mixiに対するマスコミ視点での大疑問の数々
2．ビジネスリサーチの情報収集 デスクトップ調査 の基本〜アニュアルレポートなど公開情報から… デスクトップ調査 とは、主にインターネットなどを使用して、公開情報を調査して整理・分析を行うものです。「CIAも収集する情報の95％が公開情報」ということで、情報不足とい… 2021.01.28 2021.05.13 1915 view コラム〜リサーチャーの日常 人生を通じてマッチクオリティーを追求する 知識の幅が最強の武器になる という本で初めて知った「 マッチクオリティー 」という言葉は、経済学の用語で、ある仕事をする人とその仕事がどれくらい合っているか、その人の能力… 2021.05.04 2021.05.13 295 view 2．ビジネスリサーチの情報収集 日常的な情報収集・整理術（Feedly＋Dropbox） 【 ビジネス 情報収集 と 情報整理 の基本 】いま目の前にあるリサー
クロスメディア時代到来、広告代理店に明日はあるか--著名4氏が討論
広告代理店はなくなってしまえばいいと思っている――。 広告代理店向けのセミナー「広告コミュニケーションにおけるクロスメディアの果たす役割」（主催・日本広告業協会）が11月30日、都内で開かれた。この中で行われたパネルディスカッションは、明治学院大学助教授の森田正隆氏による挑発的な台詞で幕を開けた。 パネルディスカッションの参加者は5人。広告主を代表して松下電器産業の岡康之氏とリコーの西田明宏氏。両氏はメーカー主導の新たな広告展開で成功を収めた実績を持つ。一方、新たな広告展開に詳しい博報堂ケトルの嶋浩一郎氏が広告代理店を代表して登壇。ここに森田氏が加わり、CNETJapan編集長の西田隆一が司会を務め、1時間強の討論が行われた。 森田氏が冒頭のように挑発したのには理由がある。 ネットとケータイの普及により、消費者のメディアとの接点と関わり方が変化。一方向型となるマスメディアは相対的な希少性の
AIDMAの整理、その２: mediologic.com/weblog
Disclaimer このブログは高広伯彦の個人的なものです。ここで述べられていることは私の個人的な意見に基づくものであり、私の雇用者には一切の関係はありません。 Powered by Movable Type 3.17-ja 以前にも書いたのですが、もう一度。というのは、今月号の宣伝会議の特集"ダイレクトレスポンス広告の新潮流”（p22）と”インターネットで変わる段階別広告手法”(p56-57)にそれぞれ関連する記事がありましたので。 さて、同”ダイレクトレスポンス〜”のほうの記事には、ダイレクトレスポンスにおけるAIDMAモデルの変化が書いてある。 ダイレクトレスポンス広告には”メモリー（記憶）”の部分がいらない、ということで、 ────────────────── A: Attention （注意） I: Interest （興味・関心） D: Desire （欲求） A:
ネット広告費、雑誌を抜く 電通調査
電通が2月20日に発表した2007年の日本の広告費調査によると、総額は7兆191億円で、成長率は前年比1.1％と微増。いわゆるマスコミ4媒体（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）が3年連続前年割れとなった一方、急成長したネット（6003億円）が雑誌（4585億円）を抜いた。 ネット広告費は24.4％増・6003億円。検索連動広告とモバイル広告中心に伸びた。検索を活用した広告として、テレビCMで検索語を告知する手法も定着。行動ターゲティングなど新しい手法が市場を活性化した。 雑誌はPC誌や番組・都市型情報誌などが大きく落ち込み、4.0％減・4585億円。雑誌は創刊・休刊とも前年を上回り、創刊は13.0％増（182誌）、休刊は30.5％増（51誌）だった。 テレビは0.9％減・1兆9981億円。前年はトリノ五輪など大型スポーツイベントが多く、反動減を補うことができなかった。 新聞は5.2％減・9462
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