404 not found ファイルがないよ 株板あぷろだ
【NHK】 「“テレビを買った”という点で契約の自由には抵触しないと考えている」 受信未契約者への訴訟準備開始 1 名前: ◆rotiEKAY.k @ろちかφ ★ 投稿日:2007/05/15(火) 22:03:16 ID:???0 NHKは15日、放送法に定められた受信契約を結んでいない事業所に対し、受信料特別対策センター名で契約締結を求める文書を今週末に送付することを明らかにした。全国に約1000万件といわれる未契約世帯・事業所への民事訴訟に向けた準備が事実上スタートした。 今回対象となるのは都内23区内の事業所数件。NHKでは「訪問や電話で再三の交渉を持ちかけたものの責任者にも会えず、これ以上の進展が望めない事業所を選んだ。慎重に手続きを進めるために件数を絞った」と説明。文書の送付後も引き続き交渉を進め、一定期間を経過しても進展がない場合は提訴する方針を伝える。それでも相手が応じない
「おもしろかったので…」 TBS、街頭インタビューで同一人物使う「過剰演出」 1 名前:☆ばぐた☆ ◆JSGFLSFOXQ @☆ばぐ太☆φ ★ 投稿日:2007/04/06(金) 19:06:56 ID:???0 ★TBS 街頭インタで過剰演出 TBSのバラエティー番組で街頭インタビューをする際に、特定の人物に事前に取材の日時と場所を教えて繰り返しインタビューをしていたことがわかり、TBSは「視聴者に誤解を与えかねないものだった」と問題があったことを認めました。 問題の番組は、TBSのバラエティー番組「サンデージャポン」で、去年12月から今月にかけての4回の放送の中で、東京・秋葉原での街頭インタビューだとして同じ男性が繰り返しインタビューを受けていました。視聴者からの指摘を受けてTBSが調べたところ、このうち2月11日に放送した柳沢厚生労働大臣の発言についてのインタビューと、今月1日の未成
納豆2パックを朝晩食べると、強力なダイエット効果があるということを日曜夜の人気番組「あるある大事典」が放映した。その結果、納豆がスーパーの店頭から一週間以上も売り切れている状態が続いていた。ところが、そこで取り上げられた納豆ダイエットがとんでもないデータの捏造であったとのことであった。 このような社会現象が発生したことに対して多くの健康食品管理士の方はすぐに「本当か?おかしい」と感づかれた。協会としてもこの異常な事態に対して「白いんげん豆中毒事件」の時のように、的確な情報を流すべく科学的に明確な誤りを指摘するための情報の蒐集を始めた。 何点かの矛盾点は明らかになり、とりあえず馬鹿騒ぎに警告を発しようと準備をしている段階で、捏造が明らかになった。中性脂肪を測定せず、数値を出すような、いわゆる捏造の部分もさることながら、理論そのものを根拠のないことを基に、彼らが作り上げてしまった、というとんで
TBS NEWS23の世論調査捏造疑惑だが新展開。問題になっていた2005年5月のギャラップ社の世論調査が存在した(コメント欄で指摘していただいた方有難うございます)。 Mid-May Economic Poll GALLUP BRAIN(要会員登録) PollingReport.com Major Institutions Gallup Poll(抜粋版) 抜粋版の日本語意訳↓ これは2005年5月23-26日に米国内成人(有効回答数1004人)を対象に行なわれた経済景気家計等に関する世論調査で、性別やブッシュ大統領の支持などを問う質問に続いて米国内の機関・制度をどれくらい信頼しているかについて質問があり、その中で「新聞」「テレビニュース」という項目が含まれていた。 この世論調査で信頼度が確認された機関・制度は「新聞(Newspapers)」「テレビニュース(Television
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総務省の情報通信審議会は1日、情報通信政策部会 デジタルコンテンツ流通促進等に関する検討委員会 第12回を開催。放送事業者や機器メーカー、消費者団体などの代表者が、コピーワンスの改善のあり方について議論を行なった。 現在運用されているコピーワンスは、現在の地上デジタル/BSデジタル放送のほぼ全ての放送に、「1回だけ録画可能」の制御信号を加えて送信するもの。現在の運用ルールでは、コピーワンス信号を付加された番組は、対応メディアに“一回だけ”録画できる。レコーダのHDDからDVDやBlu-ray Discなどへ“ムーブ“すると、HDDに記録したデータは、光ディスクに転送した後、HDD上から消去される。 しかし、アナログ放送に比べて不便になるなどの意見が多く、近年、地上デジタル放送については、運用見直しが検討されていた。ただし、昨年の情報通信審議会15回総会で、JEITAが提案した出力保護付きで
先週のコラムでHDMIについて書いたが、今回はデジタル放送にまつわる別の問題を取り上げてみたい。 月も変わって7月となり、そろそろ家電業界では夏のボーナス商戦へ向けての動きが活発化し始めている。日本はバブル経済崩壊後から長らく景気の低迷状態が続いてきたが、ここ1~2年というもの、電器メーカーの決算報告などを見ると、デジタル家電を中心に少しずつ明るい兆しが見えてきているようである。 そういう意味では、地上デジタル放送への転換というのは無理矢理ながらも、経済面でのカンフル剤的効果はあったと考えるべきだろう。もちろんこのまま順調に推移してくれることを願っているのだが、ことデジタル放送関連商品に関してはいろいろと考えておくべき事がある。 地上デジタル放送が、現在は都心部を中心とした一部地域であることは、多くの方もご存じのことだろう。社団法人 地上デジタル放送推進協会のサイトでは、2004年11月末
日本テレビ炭谷アナウンサー盗撮事件に関して。 5月17日に電話(03−6215−4444)していました。 次は、その時の概略。 20代のアルバイトっぽい男性。 特別丁寧でもないが、なんかぶっきらぼうな感じでした。 以下要点だけ。 Q.名前を出さない理由は? A.起訴猶予処分だったことと逮捕されていないことが理由。他の事件の場合でも同様の方針。日本テレビの内規です。仮に今回の件で報道した場合、岸谷アナから人権侵害で訴えられる可能性もある。 Q.報道機関職員の行為と言うことで、一般人よりも高いモラルと自浄作用が要求されると思うが。また積極的に情報開示すべきではないか? A.そういう意見もたくさん頂いているので、上層部に伝えたい。 Q.今日のようにネットが発達した状況では、マスコミが情報を隠蔽してもあまり意味がないのではないか?むしろ、情報開示したほうが傷口は広がらないと思うが。 A.隠蔽する意
実録!日テレ「ザ・ワイド」によるマスコミ被害(1) 2006年02月14日07時28分 / 提供:PJ 【PJ 2006年02月14日】− ぶしつけな取材方法や、取材される側の意にそぐわぬ番組編成など、テレビのワイドショーによる「マスコミ被害」が深刻化して久しい。そんな中、ライブドア事件で記者自身が日本テレビ系列28局全国ネットで放送されている「ザ・ワイド」によるマスコミ被害に遭遇した。同番組は司会者に良識派の草野仁氏を据えるが、現場を監督するプロデューサーや、その下で働くディレクターの横暴ぶりは目に余るものだった。また、抗議に対して、日テレからは誠意ある回答も得られなかった。「ザ・ワイド」によるマスコミ被害の実録を紹介しよう。 ことは2月6日午後14時51分、日本テレビ「ザ・ワイド」のディレクターからPJニュース宛の1通のメールから始まった。記者が雑誌の「週刊現代」に書いた記事の件で
●栗林中将「いやまだ撃つな!海岸を敵が埋め尽くすまで待て!!」〜映画「硫黄島からの手紙」より 今日のマクラ話は映画でございます。 昨日の日曜、遅まきながら話題の映画、太平洋戦争末期の日米の硫黄島攻防戦を描いたクリント・イーストウッド監督のハリウッド映画「硫黄島からの手紙」を観てきました。 すごく感動しました、もうね、わんわん泣きました。 ケン・ワタナベ扮する栗林中将がね、もうね、かっこ良すぎます、ハイ。 時は1945年2月、圧倒的な戦力で迫る米軍に対し、米軍をして「5日間で陥落する」と予測されていた孤島においてなんと35日間も徹底抗戦をし、日本軍守備隊2万2千のうち生存者はわずか千人余りという文字通りの決死の戦いを繰り広げたのが栗林中将であります。 結果、圧倒的戦力で本来なら有利に戦えたはずの米軍に、人的には死傷者2万8千(内死者6000人強)という日本軍以上の損害を与えたのでございます。
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