マッシュアップ戦略でヤバイのはどっちだ？ - FIFTH EDITION
Ｗｅｂ２．０ マッシュアップ時代への警鐘 ちと、ＧＭＯの熊谷さんのブログで面白い記事が出てたんで それについて扱ってみる。 マッシュアップ--仮想空間と現実をつなぐ地図 こっちは熊谷さんの記事でも扱われているマッシュアップについての CNETの記事。 噛み砕いていうと、マッシュアップというのは 「複数のソースから提供される部品を組み合わせ、 ひとつのサービスとして利用することを 可能にする」事。 記事で扱われているように、グーグルアースと 外部の不動産データと組み合わせる事により、 売り出し中の物件がサンフランシスコ周辺の どのエリアにあるかをすぐにわかるようにしたサービスは その代表例。 これ自体は、そう珍しい事ではなく、どの分野にも 見られる事で、大抵、それぞれの産業分野で、誰かが マッシュアップをやっている。 というか、 「独創的なアイデア＝既存のアイデアの組み合わせ」 が、アイデア
検索エンジン相関図 2006年1月15日版 :: SEM R
検索エンジン相関図 2006年1月15日版 検索エンジン相関図 2006年1月15日版です（誤りを訂正しました）。 公開日時：2006年01月12日 14:52 ロボット型ウェブ検索、ディレクトリ検索、検索連動型広告、ローカル検索それぞれの提携関係を図に表した「検索エンジン相関図」、最新の2006年1月15日版です。 ※ 注意事項を最下部にまとめています。 ロボット型ウェブ検索 1年前の「検索エンジン相関図 2005年2月版」と比較しながらご覧下さい。 ロボット型ウェブ検索（ナチュラル検索）の検索エンジン相関図です。「Google」「Yahoo!JAPAN」2大検索エンジンを軸にパートナーサイトに提供されています。Yahoo! Searchは一部、Inktomi（現在は米Yahoo!子会社）のパートナーが含まれていますが、実質的にYahoo! Searchのため図では一緒にまとめています。
グーグルのシェアはわずか5％--韓国の外国企業はなぜ苦戦する？
「google（ググる）」という動詞さえも生んでしまうほど、欧米では圧倒的な支持を得ているGoogle。日本では若干苦戦しているとも言われるが、それでも占有率が3割は占めているというからましな方だ。というのは、実は韓国ではさらに苦戦しているからだ。 Googleは世界で60〜70％の占有率を確保しているが、韓国内では5％程度の占有率しかない。NHNのNaver、Daum CommunicationsのDaumなど、韓国のポータルサイトが市場を占有しているためだ。 検索サイトだけではない。例えば1例としてワクチンソフトでも、日本ではSymantecやTrend Microが世界的な企業が39％、24％という占有率のデータがBCNランキングにはあるが、韓国ではアンラボが60〜70％の市場占有率を確保しており、SymantecやTrend Microはそれぞれ13％、5％台という微々たる占有率に
Google、デスクトップ検索新版など新サービスを一挙公開
「Google Desktop 4」のほか、コミュニティーサービスの「Google Co-op」、ノート保存サービスの「Google Notebook」、検索動向をチェックできる「Google Trends」が公開された。 米Googleは5月10日、新サービスの「Google Co-op」「Google Desktop 4」「Google Notebook」および新ツールの「Google Trends」を発表した。 コミュニティーサービスのGoogle Co-opはβ版を公開。企業や個人が自分の専門分野に関連したWebページにラベルを付けたり専門リンク集を作成し、ユーザーがこれを登録して自分の検索に活用できる。 例えば医師が関節炎に関連したWebページにラベルを付け、ユーザーがこの医師の情報を登録しておくと、検索結果の上部に「治療」「症状」といった詳しい情報を探せるオプションが表示される
ITmedia News：Googleが総務省に意見書、「インフラただ乗り論」に反論
「ネット企業からインフラ使用料を徴収するのはおかしい」――米Googleが、日本の総務省に対してパブリックコメントを提出し、「インフラただ乗り論」に反論した。 パブリックコメントでGoogleは、「トラフィックの扱いはネットの物理層の問題であり、ISP事業者同士の競争で解決すべき。しかし、米国でも日本でも競争が不十分なため、アプリケーション層でサービスを提供するネット事業者が問題に巻き込まれている」と分析する。 動画配信など、帯域を占有するサービスを提供しているネット企業に対して、ISPがインフラ利用料を課金しようという動きもあるが、Googleは「ユーザーに対する2重課金。ユーザーはすでにインフラ利用料もネットサービス利用料も支払っている」と反論する。 ISPによっては、帯域を圧迫する特定のアプリケーションの利用を禁止する例もあるが、「アプリケーションやコンテンツは、ユーザーが自由に選べ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
日本語の「ググる」はOK？
