fladdict.net blog: みんながパソコンから逃げ出してる
3年前ブログに、「アップルの本質は「あちら側」ではないのか？」というエントリを書いた。 簡単に要約すると、アップル、グーグルといったプレイヤーの主戦場は、単にネットのあちら側を争奪する戦いよりも大きなフレームで戦っているのではなか。そしてそのフレームとは、PCすら介さない「あちら側に繋がる直通経路」の争奪戦なのではないか？という内容だった。 ミクロなレベルでの予想は色々と外れているけど、今みてもマクロなフレームでの予想は当時考えた通りの展開になっていると思う。 アップルのi-phoneやApple TVはどちらも、PCを介さない直通デバイスとしての色をより濃くし、グーグルもAndroidやモバイル検索などの技術を生み出した。AdobeはFlashを単なるコンテンツから、全デバイスのOSレイヤ上を覆うアプリケーションプラットフォームレイヤーへと進化させようとしてる。 ましてや、Amazonの
中国の大規模掲示板の書き込みを訳してみた - 大陸浪人のススメ 〜迷宮旅社別館〜
「日本人に学べ」「感謝忘れない」 援助隊活躍で対日感情好転(産経新聞) - goo ニュース …こんなニュースが出てるが、果たして実際のところはどうなのか？ 百聞は一見に如かず、ってわけで。 とりあえず向こうの大規模掲示板「百度貼巴（＝中国の２ちゃんねる）」のスレを訳してみた。 編集段階で変なバイアスがかかるのが嫌なので、 コピペや一部の1行レスを除いてほぼ全レス抽出。 （時間がもったいないから>1〜>>105のみで勘弁なｗ） しかし、日本の中国人留学生の掲示板よりも、 中国本土の掲示板の方が対日感情がよくなってるって、 これ何て逆転現象ｗｗｗ ―――――――――――――――――――――――――――――――― 【日本の救援隊の安全を願ってageるスレ】（原題；祝日本救援隊平安!都来頂） http://tieba.baidu.com/f?kz=379156270 1
思考の枠を規定するグーグル - CNET Japan
放送通信融合の行方で 竹中平蔵総務大臣が主催する「通信・放送の在り方に関する懇談会」も第3回が終了した。この懇談会の動向は、先に発表された政府知的財産戦略本部のコンテンツ専門調査会が発表した放送通信の融合をめぐる議論にも大きく影響を与えうるもので、今後の日本の情報通信環境の行方の大筋を決めるものになっていくに違いない。 この懇談会では、以下に掲げる4つの領域を議論の対象としている。 行政のあり方 NHKのあり方 放送業界のあり方 通信業界のあり方 このうち放送までの議論が終了した。今回は放送に関連する省庁（具体的には総務省と文化庁）によって放送のあり方に関する定義が異なっているために、権利許諾など著作権の取扱いに関する問題が発生しているなど、これまで政府では公に指摘されてこなかった事実が白日のものとなった。まだまだ具体的な方向性こそ明らかになっていないものの、大きな成果を上げつつあるといっ
梶ピエールの備忘録。 - ガンバレ、とにかくガンバレＮＨＫ。
tomojiroさんに教えていただいくまで全く知らなかったのだが、中国の「いま」に鋭く切り込んだNHKスペシャルのシリーズ『激流中国』の内容に対する中国当局の「厳重注意」が記された「秘密文書」がネット上に漏れて公開され、話題になっているようだ。 http://www.danwei.org/internet/secrets_out_in_the_open.php（中文版は、こちら） 中でも問題とされたのがプロローグの「富人と農民工」 と第一回の「ある雑誌編集部６０日の攻防」であり、いずれも「貧富の格差」「政府の報道規制」といった「負の面を強調しすぎており」「客観的ではなく」「視聴者に誤解を与える」としてNHKに報道姿勢の反省を促す内容となっている。 その背景には、どうもこの番組（批判を浴びた回）が中文字幕つきでYouTubeなどを通じてネット配信され、中国のネットユーザーの間で大きな話題にな
中国にあるウェブサイトを撤去せよ--米議会で法案提出へ
中国国内でウェブサイトを運営しているほぼすべての米国企業に対して、それらのサイトを同国外に移転することを義務付ける法案が、今週中に米議会に提出される見通しだ。この法案が成立した場合、それに違反した企業の幹部には最長1年の懲役刑が言い渡されることになる。 この法案は、米国のインターネット関連企業に対して外国政府にどう対応するべきかを定めた基本原則を書き換えようとする初めての真剣な試みとなる。CNET News.comはこの法案のドラフトに目を通したが、これが施行された場合、中国やイラン、ベトナムなど、過度に「インターネットの利用を規制」している国々で活動する企業の商慣習が劇的に変わることになる。 ウェブの検閲を求める中国政府の要求にGoogleやYahooなどの米国企業が応じたことが報じられ、このところ話題を呼んでいることを受け、こうした法案が出されると多くの人間が予想していた。Christ
中国の検閲用ファイアウォール、ケンブリッジ大研究グループが突破
ケンブリッジ大学に所属するコンピュータ専門家らが、中国の国家的なファイアウォールを突破し、さらには同ファイアウォールを踏み台にして、国内の特定のインターネットアドレスへサービス拒否（DoS）攻撃を仕掛ける方法までをも発見したと述べている。 Ciscoのルータを利用するこのファイアウォールは、政治的なイデオロギーや団体など、中国政府によって不適切と判断され、検閲対象になったキーワードを基準に、ウェブトラフィックをふるいにかけるために用いられている。 ケンブリッジ大の研究チームは、「Falun」という語句を含むデータパケットを送信し、ファイアウォールの性能を検証したという。Falunとは、中国で活動が禁止されている宗教団体「法輪功（Falun Gong）」を意味している。 その結果、エンドポイントに接続破棄を強制するために中国側のルータが挿入してくる偽のTCPリセットを無視すれば、侵入検知シス
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