OpenIDが熱狂的に受け入れられる理由 ― ＠IT
2007/04/23 3月15日、米国の全国紙USA Todayの「Tech」セクションの紙面をOpenIDに関する記事が飾った。その記事では、さまざまなインターネットサービスが利用されるようになる中、増加の一方をたどる「IDとパスワード」を記憶する義務からユーザーを解放する新しい技術としてOpenIDが紹介されている。 OpenIDは、URLをIDとして利用する認証プロトコルである。ユーザーはOpenID認証サーバが提供するIDをコンシューマ（OpenIDによる認証に対応したサービスプロバイダのこと）でのログインに利用することができる。コンシューマはOpenIDをもとに認証サーバを発見し、自身で認証する代わりにサーバへ認証を依頼する。ユーザー認証はすべて認証サーバ上で行われるので、ユーザーはOpenIDを1つだけ覚えておけば複数のサービス（コンシューマ）へログインできるようになる。つまり
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ITmedia News：“かしこいWeb”――Web2.0の先にあるもの (1/2)
Web2.0というキーワードが注目を浴びている。「意味のない言葉」「いや、Webの未来を示している」「新しいビジネスモデルの萌芽だ」など、議論はさまざまだ。 「2006年現在にうまくいっているサービスをまとめたもの」――国立情報学研究所で7月12日に行われた「次世代ウェブ」と題した講演で、同研究所助手の大向一輝さんはWeb2.0をこう定義し、「うまくいったサービスの背景には、技術の進化と人の進化がある」と指摘。進化の先には「かしこいWeb」、真に役立つ情報を取り出せる、セマンティックWebの世界が広がっていると展望する。 “人の進化”とWeb2.0 インターネットは今や、一般の人の生活にも欠かせないインフラになりつつある。情報通信白書によると、2005年末時点の日本のネット人口は8500万人以上。「知り合い全員がネットを使っている」というのが普通の状態になってきた。 「情報を出すことによっ
ホンダはこうした――発見！ アクセス解析は広告の効果測定に使える（前編）
ホンダはこうした――発見！ アクセス解析は広告の効果測定に使える（前編）：Webマスターが変える 企業サイトの「秘力」（1/2 ページ） 広告掲載に応じてアクセスが増えた Webサイトは21世紀のPOS（point of sale）システムである――。こう考え、宣伝活動の効果測定に企業サイトを活用し、注目を集める企業がある。自動車やバイクの独創的なラインアップで人気を誇り、モータースポーツの分野で多くの熱狂的ファンを集める本田技研工業（以下、ホンダ）である。 ホンダは1996年にWebサイトを開設した。サイトの運営を統括する、日本営業本部宣伝販促部ホームページ企画ブロックのブロックリーダー営業主幹である渡辺春樹氏は、当時から企業サイトを宣伝活動の効果測定に活用するというアイデアに注目していたという。しかしながら、その採用は見送らざるを得なかった。母数としてのインターネットユーザー自体がまだ
ニコニコアンケート集計 - インターネットの真の姿とは
いやぁ・・・若干意に反した結果がでてしまった。認識を改めないといけないな。 サンプル数400。対象ははてな全ユーザ。 Q01コメントを表示にしますか？ 基本表示 142 たまに消す 49 基本非表示 209 マジですか。非表示がこれほどの割合を占めるとは。特にアンケート当初は非表示が8割超えていたためどうなることかと思って見ていた。非表示が多いと、みんなコメントみていないということになって、今までのコメント論が水泡に帰してしまうからなあ。テーマを「動画アップロード者がコメントを見ることで動画を投稿したくなるインセンティブ」かなんかに方向性を修正しないといけないかもしれない。意外と見ないんだねコメント・・。 Q02動画につけられたコメントを見るのは好きですか？ 好き 87 何ともいえない 121 あまり好きではない 192 Q1に沿った回答。妥当なところ。非表示にするってことは好きじゃないよ
“時給ネタ”で盛り上がる
自分の時給がよく分からないという人も多いだろう。本格的に計算すると、基本賃金、残業代、各種手当など結構面倒くさそうだ。とはいえ、時給を把握しておくと何かと面白い。今の仕事にいくらかかっているのか、この会議はコストに見合ったものなのか――いろいろと盛り上がるかもしれない。 「この会議、おいくら？」を計算したことがあったが、肝心の自分の時給がよく分からないという人も多いだろう。本格的に計算すると、基本賃金、残業代、各種手当など結構面倒くさそうだ。とはいえ、時給を把握しておくと何かと面白い。今の仕事にいくらかかっているのか、この会議はコストに見合ったものなのか――いろいろと盛り上がるかもしれない。 ざっくりと年収を労働時間で割ってみるのが一番簡単そうだが、Excelなどで計算するのも大げさな気がする。そこでオススメなのが、リクナビCAFEで提供しているサービス「給与レーダー」。税引前の年収と1日
Twitter、何人 Follow してる？
ふと思い立って、Twitter で平均的なユーザー（アクティブユーザー）は何人ぐらい Follow してるのかを調べてみることにしました。ちなみに僕（akihito）は現在162人。積極的に Twitter を活用している人々に比べれば、決して多くはない数ですが、果たして「平均（特定のコミュニティの周辺に偏らない、という意味で）」はどうなんだろう？と気になった次第。 【方法】 最初は Public Timeline に現れる人々をチェックしようかとも思ったのですが、 どうも日本人と外国人では傾向に差があるような印象を受ける ある一瞬の更新を拾うだけでは、更新頻度の高いユーザーばかりを抽出してしまう結果になるかもしれない と思い、以下の方法に切り替えました： ユーザー検索で「Japan」をキーワードに検索し、ヒットしたユーザー（9,636人）の中で、日本語で更新している人を対象にする ただし
メディア・パブ: Web2.0サイトの能動的な参加者，若者よりも中高年層が多い
Web 2.0 Expo（4月中旬に開催）のキーノートスピーチで，HitWiseがプレゼンした資料が面白い。その中から，二つの項目を紹介する。 一つは，Web2.0サイトのトラフィックについて。2年前はWebトラフィック全体の2%に過ぎなかったのが，今では12%も占めるようになったという。ユーザーが作り出したコンテンツが，かなり飛び交っているのだろう。 ＊Web2.0関連トラフィック もう一つは，Web2.0サイトを特徴づけるキーワードである「参加」について。YouTubeやflickr，Wikipediaなどの代表的なWeb2.0サイトでは，以下のように，能動的な参加者となると意外と少ない。大半のユーザーは，単なるＲＯＭユーザーか，人気投票に参加する程度とか。YouTubeユーザーの中でビデオを投稿した割合は0.15%である。Wikipediaユーザーも，実際に編集に加わった人の割合は4
ウノウラボ Unoh Labs: セマンティックウェブのためのRDF／OWL入門のためのRDF／FOAF入門
komagataです。 先日社内の勉強会でRDFとFOAFについて話しましたので資料を公開します。 セマンティックウェブの小難しいイメージが少しでもやわらげば幸いです。
IBM研究部門が注目する5つの技術トレンド
IBMの最高経営責任者（CEO）Sam Palmisanoはいま、拡大しつつあるセンサー市場で儲けることを考えているかもしれない。 IBM Researchは先頃、Palmisanoに最新の「Global Technology Outlook（GTO）」を報告した。Palmisanoは、基調講演もほとんど行わず、インタビューにも応じない人物だ。GTOは通常、IBMの研究部門で働く研究者が、今後3〜5年後から10年後までに主流となる技術トレンドの動向を7〜8時間かけて討議する形で発表される。IBMはこうしたトレンドから利益を得る方法を見つけ出したいと考えている。 IBM Researchの戦略担当バイスプレジデントMahesh Viswanathanは、「1つの話題について、約35〜50枚のスライドを使用した」と話している。 今年のGTOは、次の5つのトピックを網羅していた。 ・シリコン製造
総務省調査、携帯からのネット利用がパソコンを上回る
総務省は、携帯電話やパソコンからのインターネット利用などを調査したレポート「通信利用動向調査」の結果を発表した。2005年末時点でのデータで、世帯や法人でのネット利用状況が明らかにされており、携帯電話からのインターネット利用者数が、パソコンからの利用者数を初めて上回っている。 調査は2006年1月に実施され、世帯調査の対象となったのは全国6,400世帯で、有効回答数は3,982世帯。また法人調査は企業調査（雇用者100人以上）と事業所調査（雇用者5人以上）に区分されている。調査対象数および有効回答数は、企業調査が3,000企業中1,406企業、事業所調査が5,600事業所中の2,821事業所となっている。 インターネットの利用動向としては普及率はほぼ横ばい。世帯普及率は前年より0.2ポイント増の87.0％になったほか、企業普及率は前年より0.8ポイント増の99.1％に、事業所普及率は前年よ
PCからのネット利用時間、初めて減少 博報堂DY調査
博報堂DYメディアパートナーズがこのほど発表した「メディア定点調査2008」で、東京に住む人のPCからのネット利用時間が2004年の調査開始以来、初めて減少した。携帯電話からの利用時間は増えている。 調査は東京都、大阪府、高知県で15～69歳の男女に郵送で行い、1877件の回答を得た。今回、東京に住む人の調査結果を公表した。 テレビ、ラジオ、新聞、雑誌のマスコミ4媒体（4マス）とネットを合わせた1日当たりのメディア接触時間は、昨年の調査時よりも5.6分減って319.3分。このうちPCからのネット利用時間は2.4分減って59.4分、携帯電話からの利用時間は3.6分増えて17.7分だった。 4マスでは、新聞のみ0.3分増えて28.5分だったが、テレビは2.3分減って161.4分、ラジオは4.1分減って35.2分、雑誌は0.7分減って17.1分だった。 性別・年齢別で見ると、総メディア接触時間は
「インターネット白書2006」で見るインターネットの現在（1）
インターネットの利用実態について統計データをとりまとめた「インターネット白書2006」（監修：財団法人インターネット協会、発行：インプレスR&D、定価：7,140円）が6月15日に発売された。INTERNET Watchでは、その内容の一部を5回にわたって紹介する。まず今回は、日本におけるインターネットの世帯普及率や利用人口などについてとりあげる。 「インターネット白書」の発行は今年で11年目となるが、1997年からは毎年、全国規模の世帯調査を行ない、インターネット普及率などをとりまとめている。2006年のデータは、アクセスメディアインターナショナルが2006年2月に実施した「2006年第1回家庭内情報関連機器普及率調査」の結果に基づいている。この調査では、全国の主要26都市とその近郊の一般世帯95,809世帯を対象として電話調査を行ない、有効回答41,025サンプルを得た。 ● ネット利
ITmediaニュース：ネットユーザーが一番少ない県は……
ネットアンドセキュリティ総研は12月14日、IPアドレス数とユーザー数シェアを都道府県別に調べた結果を発表した。推定IPアドレス数、推定ユーザー数ともトップは東京都。最下位は、IPアドレスが島根県、ユーザー数が佐賀県だった。 調査はサイバーエリアリサーチが担当。10月16日から11月15日にかけ、全国のISP 1416社、4527万8770 IPを調べた。 IPアドレスシェアトップは東京都、2位は神奈川県、3位は大阪府。ユーザ数も同順だった。ドメインは、東京と神奈川が「bbtec.net」「usen.ad.jp」「ocn.ne.jp」の順で多く、大阪は「bbtec.net」「zaq.ne.jp」「ocn.ne.jp」の順だった。 IPアドレスのシェアが低い県は、最下位から順に島根県、佐賀県、鳥取県。ユーザー数は佐賀県、島根県、徳島県の順だった。 - IPアドレス数全国構成比 シェア（％）
「情報量が多く更新頻度の高いサイトが信用できる」--ホットリンク調査
ホットリンクは9月4日、マクロミルの協力により「企業サイトに対する消費者の書き込み意識調査」を実施し、調査結果を公表した。有効回答は103名。 調査によれば、「どのような情報を必要とする際に企業サイトを訪れるか」を質問したところ、「製品（サービス）情報」という回答が78.6％で最も多く、次いで「商品購入」が65.0％、「問い合わせ先」が38.8％だった。 「企業のサイトに掲載されている情報が信用できるか」という質問に対しては、88.3％が「信用できる」と回答した。また、どのような企業サイトであればより信用できるかを質問したところ、「情報量が多いサイト」（77.7％）、「更新頻度が高いサイト」（69.9％）、「製品・サービスの利用者の意見（口コミ）が載っている」（64.1％）という回答が多かった。 「企業サイトに購入を検討している製品（サービス）についての消費者の意見や製品・サービスの利用者
オプトら、携帯電話でのインターネットおよび検索サイト利用実体を調査 - CNET Japan
オプトとクロス・マーケティングは6月13日、20歳以上の男女を対象に実施した、携帯電話でのインターネットおよび検索サイト利用実体の調査結果を発表した。 調査方法はインターネット調査、全国の20〜59歳の男女で第3世代対応の携帯電話でのインターネット利用者を対象に、5月8日〜5月9日に実施された。有効回答数は4000だった。 調査によれば、「テレビCMを見て、携帯電話から関連サイトにアクセスしたことがあるか」という質問に対し、全体の45％がアクセスしたことがあると答えた。20歳代のアクセス率が高く、男性が58％、女性が56％だった。男性30歳代も53％と半数以上が利用経験があった。男女ともに年齢が上がるにつれて、アクセス率が下がる傾向がある。50歳代のアクセス率は他の年齢に比べると著しく低く、男性30％、女性32％だった。 「携帯電話で得た情報をもとに、パソコンで関連サイトにアクセスしたこと
「インターネット白書2006」で見るインターネットの現在（3）
インターネットの利用実態について統計データをとりまとめた「インターネット白書2006」（監修：財団法人インターネット協会、発行：インプレス R&D、定価：7,140円）が6月15日に発売された。今回は白書の中から、個人のサービス利用動向について取り上げる。 なお、個人のインターネット利用動向については、アクセスメディアインターナショナルが2006年4月に実施したWebアンケート調査をもとに分析している。この調査では、自宅からインターネットに接続している13歳以上の男女を対象にして、Webによるアンケートを実施。有効回答数は1,705サンプルとなっている。このため、調査対象はすべてパソコンからインターネットを利用しているユーザーであることに留意してほしい。 ● 4人に1人がP2Pファイル共有アプリケーションユーザー ファイル共有を主な用途とするP2Pアプリケーション利用状況を見ると、P2Pの
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