世界で最も注目されているプロジェクトが、北アフリカのサハラ砂漠で進められようとしている。独シーメンスやスイスのABBなど欧州企業12社が結集した「デザーテック」プロジェクトである。サハラ砂漠に巨大な太陽熱発電所を建設し、直流送電網を使って欧州の都市部に電力を運ぶ。この壮大な計画の総予算は、実に50兆円超に上る。このほか、スペインや米国では、既に数十メガワットクラスの発電所が稼動している。 “枯れた”技術で安定稼働 太陽熱発電は鏡で太陽光を1カ所に集め、高温で水蒸気を発生させてタービンを回して発電する。主な方式は2つある。1つは「タワートップ式」と呼ばれ、モーターと鏡を組み合わせた「ヘリオスタット」と呼ばれる装置で集めた太陽光を、タワーの頂上にある集光器に集める。集光器には水やオイルなどの液体がポンプで送られ、太陽熱で加熱される。この熱を利用して水蒸気をつくり、タービンを回す。 もう1つは「

表を見てもらえば分かるように、その投資先はクリーンテックを幅広く網羅している。最も目立つのは再生可能エネルギーだ。風力発電や太陽熱発電、太陽電池、燃料電池などに、大規模な投資をするファンドやVCが多い。「急速に伸びているクリーンテック分野は有望な投資分野だ」と、ファウンデーション・キャピタルのゼネラルパートナー、ウォーレン・ワイス氏は言う。 米グーグルや米インテルの子会社など、IT（情報技術）企業による投資が多いのも特徴だ。インテルの投資部門、インテル・キャピタルのマネージングディレクターを務めるスティーブ・エイシェンラウブ氏は、「クリーンテック分野への投資は、イノベーションを加速できるのが利点。インテルの半導体製品との親和性も高く、新たなビジネスを創出することでグループ全体の事業を加速できる」と語る。 このほか省エネルギー分野、電気自動車（EV）や電池などの次世代自動車関連への投資も増え

温暖化ガスを1990年比で25％削減する――。その目標を日本が達成できるのかどうかを論ずる前に、直視しなければならない現実がある。それは日本が環境分野で先進国どころか、欧米勢や中国勢の後塵を拝していることだ。 実態を明らかにするため、日経ビジネスでは2010年3月1日号で「環境後進国ニッポン」と題した特集を企画した。日経ビジネスオンラインでは、今まさに環境分野で起きているパラダイムシフトの現場をリポートする。 世界各国のクリーンテック（環境・エネルギー）関係者が注目する発表が今月、中国で行われる可能性が高い。同国の経済、社会政策を司る国家発展改革委員会が、EV（電気自動車）を核とする次世代自動車の普及計画を発表するというもの。 エネルギー学者で環境分野のシンクタンクである非営利法人のロッキーマウンテン研究所を創設したエイモリ・ロビンス所長が日経ビジネスに語ったところによれば、「中国には20

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 環境破壊が進む海に、鉄分を供給して蘇らせる。利用するのは製鋼の過程で生まれる副産物のスラグだ。産業界が温暖化ガス削減への対応を迫られる中、鉄鋼業界が本腰を入れ始めた。 北海道室蘭市にある新日本製鉄の室蘭製鉄所。そこからほど近い場所にある伊達市と寿都町の沿岸で、この10月から、縦横2m弱の巨大な箱を浅瀬に沈めるための調査が始まった。海底に設置される箱の中には、鉄を作る際に生まれる鉄鋼スラグが詰め込まれている。 含有している鉄分を徐々に溶け出すようにして、海に養分を与える仕掛け。周辺に石を敷いて、海藻の胞子を着床しやすくするのだ。 藻の生息場所は4割減少 「鉄を利用した海の緑化を進めたい」。新日鉄の無機材料研究開発部技術主幹の堤直人氏がこう意気込

「グリーン・ニューディール」の波は、本家の欧州からアメリカに及び、雇用創出と環境・新エネルギー政策を結びつけた21世紀の産業革命を起こしつつある。米国のオバマ大統領は11兆円をクリーンエネルギーや低炭素インフラなどに投資し、350万人の雇用を見込む。省エネ分野に2年間で3.3兆円、道路や鉄道の改修に2.7兆円、自然エネルギーの規模拡大に7300億円を充てている。 一歩先をゆくドイツでは再生可能エネルギー産業に25万人が従事している。ドイツは、企業に炭素税を課す一方で、その税収を企業が負担する年金保険料の半額助成に充てる高等戦術を使い、結果的に正社員の数を増やしている。 化石燃料から自然エネルギーへの転換は、時代の必然だろう。日本の資源エネルギー庁は、世界が現在のペースでエネルギー資源を消費したら、石油は40.6年、天然ガスは65.1年、ウランは85年で尽きると「可採年数」を発表している。中

エコポイント制度がスタートした。 ITプラスでは、このように紹介されている。 なるほど。 エコという名前からして、主導しているのは環境省なのであろうと思ったら、どうやら違う。 肝いりはあくまでも経済産業省。これに総務省が地デジ普及の思惑から一枚噛んでいる形だ。 環境省は？ まあ、アレだね。名前を使われただけ。アリバイ提供。飲み会の名目に誕生日を使われる若手社員みたいなものだ。 「あ、今晩遅くなるから。ほら、2課のヤマグチね。今日はアイツの誕生日でさ。オレらでひとつパァーっとやることになったわけ。総務のOLさんたちも混ぜて」 「ヤマグチさん？　聞いたことないけど」 「ま、話題にのぼるような男じゃないし。逆にそういうふうに地味なヤツだから、みんなで祝って盛り上げてやらないといけないわけだよ。営業部的には」 バラ撒きでもハコモノでも、昨今は、エコがらみのイクスキューズを錦の御旗にしておかないと話

「百発百中の砲一門は、百発一中の砲百門にまさる」。明治末期、日露戦勝後に東郷平八郎提督が語った有名な言葉は、日本及び日本人を良くも悪くも呪縛し続けているのではないだろうか。 後に作家の司馬遼太郎さんが指摘しているが、日露双方の兵力を比較して費用対効果を比喩的に分析したはずの言葉が、いつのまにか金科玉条となり、現実の目標として掲げられるようになる。さらには百発百中を大前提にした荒唐無稽な軍事戦略まで生まれ出す。これが、第２次大戦での敗北の遠因と分析する史家もいる。 どん底から復活を遂げた戦後日本も百発百中の精神とは無縁ではない。一騎当千、教育水準の高い労働者を育て、高品質・高付加価値の輸出品を作り続けてきた。ひょっとしたら我々の遺伝子には、「百発百中の砲」、言い換えれば質の高さを尊び、粗製濫造を忌み嫌う精神が刻みこまれているのかもしれない。