「ママ名刺」 夫の名前と勤務する一流企業の名まで明記する
ファッション雑誌『VERY』（光文社）が4年前に子育て中の母親が名刺を愛用する動きを取り上げ、販売サイトを立ち上げたことが、近年のブームの一因となっている「ママ名刺」。自分の名前と子供の名前、電話番号やメールアドレスなどの連絡先、ちょっとした趣味などを入れるのが一般的だったが、最近ではSNSの連絡先を載せる人も増加しているという。 そうした話を聞くと非常に便利なツールに思えるが、そこには思いがけないトラブルも潜んでいる。愛知県に住む主婦のAさん（42才）は名刺交換を巡って、子供の習い事先から注意を受けた。 「小学生の娘がバレエを習い始めたので、教室のママたちに名刺を配ったんです。そのなかにお迎えのタイミングが合わなくて渡せないママがいました。なかなか私たちともおしゃべりする機会もなかったので仲よくならなかったし、そのまま渡していなかったんです。そしたら誰かがその家のお嬢さんに名刺を見せたら
雪国まいたけで創業家と外部出身者の内紛勃発 創業者を直撃
キノコ生産大手「雪国まいたけ」（東証2部上場）が、ほのぼのとした響きの社名に似つかわしくない経営バトルを繰り広げている。 この10か月の間に2度の社長交代。そこには「中卒叩き上げのワンマン創業オーナー」と「利益とコンプライアンスを重視する外部登用のエリート経営陣」の間の埋めがたい深い溝があった。 「動議、動議。議長交代！」 6月27日10時、新潟・南魚沼市のホテルで開かれた株主総会は冒頭から動議の連呼だった。 社長の星名光男が議長席に就こうとすると「議長交代」の動議がかかった。規定に従って別の取締役が議長席に座ると即座に「動議」。全役員の議長就任が退けられると、株主から議長が選ばれることになった。 怒号飛び交う中、立ち上がって議長席に向かったのは、前社長で、過半数の株式を握る創業オーナーの大平喜信だった──。 大平は新潟県六日町（現・南魚沼市）の貧しい農家の長男として生まれた。中学卒業後、
子供の炒飯離れが進む 猛暑原因で夏休み昼食の定番に陰りも
子供たちの夏休みが始まり、平日の昼間から楽しそうに駆け回る彼らの姿を見かけるようになった。そして、給食がない夏休みの昼食の定番といえば炒飯だ。ご飯にハムや野菜などが入った炒飯は、多くの人にとって母親の味のひとつだろう。ところが、近年は食卓への登場回数が減少傾向にあるようで、7～8月にもっとも売れる「炒飯の素」市場に変化が表れている。 ご飯と一緒に炒めるだけで炒飯が出来上がる「炒飯の素」市場は、外食より家庭で食べる内食回帰などの傾向が強まったこともあり、手堅い市場とみられてきた。東日本大震災の後、長期保存が可能で簡単に調理できることから大きく人気を回復したが、これは仮の需要だったようで昨年は大幅に落ち込み、ドライタイプでは前年比約8％減の74億円にとどまっている（2013年7月3日付 日本食糧新聞）。 日本人のコメ離れ傾向が止まらないことや、新たな価値観を打ち出した新商品の登場がないことから
仲村トオル 病妻・鷲尾いさ子にかわって家事全般をフル担当
「娘たちが10年後に“親はいつもベストを尽くしてくれた”と思われるように頑張りたい」 14才と9才の娘がいる仲村トオル（47才）は、5年前に「ベスト・ファーザー イエローリボン賞」に選ばれると、こう挨拶した。子育てだけでなく、掃除、洗濯、食器洗いが大好きで、「アクティブな引きこもり」を自称する仲村。数えるほどの特別な日にしか飲みに行くことがなく、仕事が終わるとそのまま自宅へと帰る彼は、芸能界きっての「イクメン」として知られている。 その一方で、妻・鷲尾いさ子（46才）は、いつの間にかテレビやスクリーンから遠ざかっていた。子育てや自身の家事については楽しそうに語るのに、妻については言葉数が少なくなる仲村に、「夫婦仲が悪いのでは？」という声も最近では少なくなかった。そのことについては仲村の近所でも話題になっていた。 「あのご夫婦は、昔は本当によく見かけたんですよ。一緒に買い物に出かけたり、娘さ
電子マネー普及で製造ストップしている5円玉の価格が上昇中
今年の初詣には、どのコインを賽銭箱へ入れただろうか。十分ご縁がありますようにとの語呂あわせがあるように、お賽銭には5円玉をと思ったものの、財布を探したら見つからなかった人も多いのではないか。実際に、新しい5円玉は確保しづらくなっているらしい。 例年、大山神社（広島県尾道市）では、お札やお守りを購入した人へのお釣りとして、新品の5円玉を「御縁玉」として渡すのを恒例としていた。ところが、この正月は初詣客へ贈るのを断念したと昨年末に報じられ、初詣に訪れた人へ縁起担ぎも様変わりさせられていると話題になった。 本当に、世間から5円玉は姿を消しつつあるのだろうか。 造幣局によれば、平成22年、23年ともに一般流通用の5円玉は製造されなかったという。だからといって製造量がゼロだったのではなく、「ミントセット」と呼ばれる、同じ製造年の硬貨が一種類ずつ専用ケースに収められた貨幣セット用の5円玉は製造されてい
暇な主婦がネットに貼りつく“鬼女像”は誤りとの調査結果
世の中で信じられている鬼女像、すなわち「専業主婦が暇にあかせてネットに張り付き、生け贄を探している」というイメージは必ずしも正しくないと、人気ブロガーの山本一郎氏は語る。 ＊ ＊ ＊ 最近、大手ネット調査会社が行なった調査によると、鬼女板に月2時間以上アクセスしている人は約1万6000人いると推定されるが、既婚女性はその36％に過ぎなかった。30代、40代の独身女性が16％ほどいて、残りは30代、40代の男性だった（パネル調査をもとに推定）。 つまり、半数近くは既婚女性のふりをした男性による書き込みだと想像される。 では、性別、年齢以外の属性はどういうものか。もちろん専業主婦も多く含まれているが、中心は引きこもりやニート、非正規雇用などの低所得層で、「ネトウヨ」や「反原発サヨク」などのネット住人と層が重なっていると思われる。主婦が共通して抱える悩みについての質疑の場としてだけでなく、個人攻
若い世代のTV離れが一目瞭然 視聴時間が5年で3割以上も減少
テレビの危機を指摘するのに、もはや言葉は要らない。客観的なデータがそれを如実に示している。 テレビの視聴率低下がいよいよ深刻である。 10月3～9日の視聴率トップは、日本テレビ系『笑点』で18.1％。これは週間1位としては史上最低の数字だった。さらにその前週（9月26日～10月2日）には、かつてなら低視聴率に入る12％台の番組がトップ30以内に入るといった具合である。 フジテレビ系列の産経新聞は、紙面でこう嘆いた。 〈ついにその日がきた、という感じだ。「12％台」でもトップ30入りしてしまった。前代未聞の事態だ。（中略）ことここに至っては、よほどフンドシを締めてかからないと「回復」どころか「歯止め」すらおぼつかなくなるのではないか、と危惧する〉（10月4日付） だが、こうした事態にもテレビ関係者は、「録画視聴が多くなったから」だの、「若い世代は携帯やワンセグで見ている」だのと言い訳する。つ
地上波放送のなくなった宝塚 新規ファン取り込めず危機に
根強いファンがいることで有名な宝塚歌劇団だが、ここ数年、入場者数は減少している。今年2月12日付の読売新聞は、2010年度の大劇場の来場者数が100万人を割り込み、2月段階で約80万人にとどまっていると報じている。2014年には初公演から数えて100周年を迎える宝塚。宝塚ファンで作家の草葉達也氏はこういう。 「実は宝塚は“15年後にはなくなるのでは”といわれるほど危機的状況にあるんです」 天海祐希（44）や真矢みき（47）などがトップスターだった1990年代は、入場券は「プラチナチケット」と呼ばれ、団員の家族でさえ入手困難だったほどだ。それがなぜ近年になって空席が目立つような状況になってしまったのか。前出・草葉氏はこう指摘する。 「ひと言でいうと、宝塚がファンにとって身近なものではなくなったんです」 まず、2002年から独自のCS放送チャンネルを作ったために、それまでの地上波の放送がなくな
黙殺された野村総研の“TV消せばエアコンの1.7倍節電”報告
「こまめに電灯を消そう」「エアコンの設定温度を28度に」――テレビのワイドショーでは、様々な節電方法が連日紹介されている。その一方で、黙殺され続けている一番効果的な節電方法がある。 それはズバリ「テレビを消すこと」だ。 興味深いデータがある。野村総合研究所が4月15日に発表した『家庭における節電対策の推進』なるレポート。注目したいのは「主な節電対策を講じた場合の1軒あたりの期待節電量」という試算だ。 これによれば、エアコン1台を止めることで期待できる節電効果（1時間あたりの消費電力）は130ワット。一方、液晶テレビを1台消すと220ワットとなる。 単純に比較しても、テレビを消す節電効果は、エアコンの約1.7倍にもなるということだ。 この夏、エアコンを使わずに熱中症で亡くなる人が続出している。にもかかわらず「テレビを消す」という選択肢を国民に知らせないテレビ局は社会の公器といえるのか。 自分
子ども手当廃止で、中国膨張を抑止できる空母作れると櫻井氏
軍備を拡張し、周辺地域への野心を隠さない中国。“大中華帝国”の実現を目論んでいるとジャーナリストの櫻井よしこ氏は指摘する。そうした中国の野望をくじくにはどうすべきなのか。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 中国の膨張を抑えるためには、その地域への米国の関与が絶対に必要です。だから、日本は日米同盟をより強固なものにすることが重要なのです。 本国から遠く離れているため、米軍の東シナ海、南シナ海、インド洋における中枢戦力は空母になります。しかし財政状況の悪化から、オバマ政権は軍事予算を5年間で約10兆円減らし、空母も現在の11隻から9隻にするとしています。 その分、日本が果たすべき役割は相対的に大きくなります。日米安保条約を対等のものにするためにも、日本は米国の弱い部分を補完する工夫をしなければならないと思います。 例えば、こんなことも考えてよいでしょう。空母1隻の建
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
幸福の科学学園“東大プロジェクト”で合格者数に注目集まる