経団連が大学生の就職活動の日程ルール廃止を決めた。中西宏明会長は就活ルールだけでなく、新卒学生を一括採用し、一つの会社でキャリアを積んでいく日本型の雇用慣行自体を見直すべきだと提言する。では望ましい採用方法や社員教育はどうあるべきか。学生や働く社員はキャリアに対する意識をどう変えていけばよいのか。経団連の実務部隊である事務局で雇用問題を担当する正木義久・労働政策本部長に聞いた。 変化のスピードと多様性が背景に 「これからは日本企業でも、ジョブ型の雇用が増えるだろう」。正木氏はこう指摘する。新卒を一括採用する日本企業では、ひとたび正社員として採用されると、職務や勤務地などが限定されない「メンバーシップ型」といわれる雇用形態が多くみられる。いわば「就社」型だ。一方、ジョブ型は職務や勤務地を明確にし、専門の能力を磨いていく働き方で、欧米に多い。 メンバーシップ型では終身雇用を前提に、社員に階層別

玄関と物置だけで。 屋根裏とかにもあるかもしれないので、本当の総数は分からない。 「夫の趣味を妻が勝手に処分する話」がテレビで取り上げられたりして、そのたびに「趣味を持つ人が可哀想」って流れになる。 でも、そこまで趣味を許容してきた家族のことも考えてやって欲しい。 10年近く前、家を建てるにあたり、とにかく収納が多くなるように設計した。 廊下には本棚を作り付けにして、二人の趣味の本を全部入れても、まだ1/3ぐらいは空きがあった。 それが今では本棚が溢れている。 本に限った話ではなくて、「この部屋は好きにしていいから」と妻用にしたウォークインクローゼットに至っては、文字通り足の踏み場がない。 この地層の下の方にあるモノは、妻本人でさえ出すことはおろか、そもそも何があるかも把握できていないと思う。 （本人は「完全に把握している」と言い張っているが） ウォークインクローゼットの奥の壁は一面カバン